論文・プレプリント

Andini Meiliana Putri, Sri Wahyuni, Suryo Budi Santoso +1

インドネシアの4つの国営銀行を対象に、ESG開示スコア、NPL、BOPOがROAに与える影響を2016〜2024年のデータで分析。第一階差法による回帰分析の結果、ESG開示とBOPOはROAに有意な影響を与えず、NPLのみが負の有意な影響を持つことが示された。信用リスク管理が銀行収益性の重要な決定要因であることを示唆する。

Roisah Khoiriyah, Endang Dwi Wahyuningsih

インドネシア証券取引所（IDX）上場のエネルギー企業61社（2022-2024年）を対象に、ESG開示とグリーン会計の実施が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析。社会・ガバナンス開示は企業価値を有意に高めるが、環境開示とグリーン会計は有意な関係を示さなかった。環境情報の質と信頼性向上の必要性を示唆。

Eka Anugerah Putra, Amrie Firmansyah

インドネシア証券取引所上場の消費財企業31社を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。GRI基準の開示指数を用いたパネルデータ分析の結果、ESGは企業価値に有意な影響を与えず、利益管理の調整効果も確認されなかった。投資家や消費者は依然として財務業績やブランドを重視していることを示唆。

Katarzyna Wójtowicz, Krzysztof Kluza, Beata Zofia Filipiak +1

本研究は、ポーランドの自治体所有企業（MOC）のESG報告準備状況を、226社へのアンケート調査に基づき分析。CSRDやEUタクソノミーへの対応が進んでおらず、86%が非財務報告を予定していない。間接的なESG情報圧力や移行リスクへのエクスポージャーが明らかになり、持続可能な都市インフラ投資への示唆を与える。

Daniel Birungi

ウガンダの製造業346社の調査データを用い、サプライチェーン圧力がサステナビリティ報告の採用に与える影響を分析。圧力は全報告領域で強い正の関連を示すが、便益の知覚が調整効果を持つ一方、障壁は調整せず、環境報告では圧力の効果が非有意。政策への示唆として、段階的アプローチを提言。

Arista Putri Andriani, Nur Fatoni, Mardhiyaturrositaningsih Mardhiyaturrositaningsih

本研究は、イスラム社会報告（ISR）とサステナビリティパフォーマンス（SP）がシャリア銀行の財務業績に与える影響を、2021～2024年のパネルデータを用いて検証した。分析の結果、ISRとSPは財務業績に有意な正の影響を与えることが示され、イスラム価値に基づく社会的責任開示とサステナビリティ報告の質向上が収益性向上に寄与することが示唆された。

Simona-Elena Drăgoiu, Mihail Bărănescu, Daniel Melinte

欧州の規制強化を背景に、企業規模がESG報告の質に与える影響を、Web of Scienceの469論文の計量書誌分析で検討。キーワード共起とネットワーク分析により、ESG開示、コーポレートガバナンス、透明性、企業特性などのテーマ群を特定し、企業規模の重要性が高まっていることを示した。

Fahira Khoiriyyah, Neni Maryani, Adelia Nidyanti

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）リーダーズ指数に含まれる鉱業企業を対象に、ESG開示と企業規模が株価に与える影響を2020〜2024年のデータで分析した。重回帰分析の結果、ESG開示は株価に正の有意な影響を与え、企業規模は負の影響を与えた。モデルは株価変動の46%を説明した。投資家がESG開示を肯定的に評価する一方、大規模企業が必ずしも高株価につながらないことを示唆する。

Tarisa Aulia, Evi Yuniarti, Damayanti

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業17社（2021-2024年、68企業年）を対象に、ESG開示が負債コストに与える影響を検証した。GRI 2021指標に基づく内容分析でESG開示を測定し、回帰分析の結果、社会開示のみが負債コストと有意に負の関連を示した（B=-0.138, p=0.048）。環境・ガバナンス開示は有意でなかった。因果解釈には限界があるものの、新興国エネルギー部門におけるESG次元別の影響を示す証拠を提…

Ece Kozol

本論文は、2015年から2023年までのボルサ・イスタンブール上場企業を対象に、複合ESG格付けと企業価値の関係をインフレ環境下で実証分析する。高インフレ期におけるESG評価の企業価値への影響を検証し、新興市場でのESG投資の有効性に示唆を与える。

Feng He, Shiyao Yang, Longxuan Chen +1

本論文は、企業のESG格付けと生物多様性リスク曝露との関連を実証的に分析する。ESG格付けが生物多様性リスクの評価にどの程度反映されているかを検証し、投資家や企業のリスク管理への示唆を提供する。

Jiahui Guo, Tiantian Tang, Shouxun Wen +1

本論文は、ESG格付けの乖離がデジタル金融のコストに与える影響を検討している。詳細な要約は提供されていないが、ESG評価の不一致が金融市場や企業の資金調達に及ぼす示唆が含まれる可能性がある。

Rajni Bala, Charbel Salloum, Muskaan Arora +2

本稿は、中小企業（SME）のサステナビリティ報告を促進する行動的要因を探る。数値化やグリーン化が報告行動に与える影響を分析し、政策介入や支援策への示唆を提供する。

Ruiqian Li, Jihui Dong, Ma Zhong

本論文は、ESG格付機関間の評価不一致が株式のミスプライシングに与える影響を検証する。格付不一致が情報の非対称性を高め、株価の歪みを生むか、あるいはノイズとして無視されるかを実証的に明らかにする。投資家のESG情報活用と市場効率性に示唆を与える。

A. Csordás, M. Al-Dalahmeh

本研究は、28カ国のデータを用いてESG開示と外国直接投資（FDI）の関係を検証し、レジティマシー理論の国際的適用可能性を探る。分析の結果、ESG基準が発展した西欧諸国が投資家として優位であり、発展途上国はESG基準の整備を通じてFDIを誘引できる可能性が示唆された。地域のESG開示基準の標準化が信頼構築に重要である。

Gabriele Oliveira da Silva, Rebeca de Souza Faria, Elisângela Leitão de Oliveira +3

セメント産業はCO2排出量が多いため、ESG原則の統合が重要。本研究は文献レビューにより、エネルギー効率改善、廃棄物共処理、クリンカ比率低減、代替材料利用、CCUSなどの脱炭素戦略を整理。効果的な実施にはガバナンス強化とステークホルダーとの関係構築が不可欠と結論。

Nagriwum T.M.

本論文は、CEOの能力とグリーンイノベーションの強度がESG開示に与える相乗効果を、同時相関手法を用いて実証的に分析する。CEOの能力が高い企業ほどグリーンイノベーションを活用し、ESG開示の質を高める可能性を示唆する。

Yu-Jie Zhao, Jiun-Hao Wang, Szu-Yung Wang

台湾の金融監督委員会が2018年に上場企業へサステナビリティ報告を義務付けた政策を利用し、アグリフード企業のESGパフォーマンスへの影響をDIDモデルで検証。結果、ESGパフォーマンスは向上し、法的遵守と模倣行動が要因と示唆。義務的開示が実質的改善か象徴的遵守かを議論し、開示の質向上のための政策提言を行う。

Indo Sengngeng, Amiruddin, Nadhirah Nagu

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業（2019-2023年）を対象に、サステナビリティ報告書の開示、環境パフォーマンス、資本構成が企業価値に与える影響を、収益性の調整効果を含めて検証した。分析の結果、サステナビリティ報告書の開示と資本構成は企業価値に有意な影響を与えるが、環境パフォーマンスは影響しないことが示された。また、収益性はサステナビリティ報告書の開示と企業価値の関係を強化するが、他の関係は調整しない。

Meilisa Minoda Alista, Endah Susilowati

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業企業65社を対象に、財務業績と政府所有がサステナビリティ報告書の質に与える影響を、コーポレートガバナンス（GCG）の調整効果とともに検証した。分析の結果、財務業績は報告書の質に寄与せず、GCGも調整効果を持たない一方、政府所有は報告書の質を向上させることが示された。