やったこと

地熱発電はCO2排出量13.1g-CO2/kWhという石炭火力の約72分の1の低排出と、設備利用率70〜80%という再エネ最高水準の安定性を持つ。日本は世界第3位の地熱資源量（2,300万kW）を持つが、2026年時点の設備容量は約61万kW、資源開発率はわずか2.6%にとどまる。第7次エネルギー基本計画では2040年度に150万kWを目標に掲げた。

3つの発電方式の特徴と適用場面

1. ドライスチーム発電方式

  • 地下の蒸気を直接タービンに送り込む最もシンプルな方式
  • 高品質蒸気が出る井戸がある場所に限定

2. フラッシュ発電方式（日本で最多採用）

  • 200℃以上の熱水を地上に引き上げ、圧力を下げて蒸気を発生させる
  • 日本の主要地熱発電所（大分・秋田等）の大部分がこの方式
  • 大規模（数万kW〜数十万kW）展開に適している

3. バイナリー発電方式

  • 150℃以下の中低温熱源でも発電可能
  • 沸点の低い媒体液体（ペンタン等）を使って間接的に蒸気を作る
  • 小規模（数百kW〜数千kW）・温泉地周辺での活用に適している

導入コストと開発期間の実態

  • 開発コスト：1案件あたり数百億円規模
  • 開発期間：10〜15年（環境影響評価・掘削・試験運転含む）
  • 主な制約：国立公園内規制（2016年改正で一部緩和）・温泉地の反対・地盤沈下リスク

最新技術動向（2026年）

  • EGS（拡張地熱システム）：地下に人工的に亀裂を作り熱水循環を促す技術（実証段階）
  • 超臨界地熱発電：4,000m以上の深部（374℃以上）を利用する次世代技術
  • 温泉発電：既存温泉施設にバイナリーを追設する小規模実装が各地で増加

他社が参考にすべき点

再エネ電力調達（PPA・グリーン電力証書）を検討する企業にとって、地熱は「24時間365日の安定供給」が最大の強みであり、太陽光・風力との組み合わせで電力安定性を大幅に向上できる。バイナリー発電方式は小規模から始められるため、温泉旅館や地方自治体との連携でも実績が増加中。再エネ特措法のFIT/FIP制度と組み合わせた資金計画の設計が普及の鍵。