概要

本研究は、気候変動によって送電線の容量が低下する場合、送電線の定格方式の違いが将来の送電網投資に与える影響を、米国西部のWECC(Western Electricity Coordinating Council)を対象に分析したものです。発電・送電拡張モデル「PyPSA-USA」に、高解像度の将来気象データと三つの定格方式を組み込み、今世紀半ばまでの投資需要を比較しています。固定的な静的定格(SLR)では、気候条件により送電容量が1〜3%低下し、その補填のため送電投資が1〜5%増加すると推計されました。一方、周囲温度調整定格(AAR)や動的線路定格(DLR)を導入すると、気候変動に対応するための追加投資の81〜99%を削減できる可能性が示されています。

ポイント

  • 気温上昇は送電線の導体温度を高め、許容電流や送電容量を低下させる。
  • SLRは季節や運用期間を通じて固定的な安全基準を用いるため、実際の気象条件を十分に活用できない。
  • AARは周囲温度、DLRは温度・風速などの実時間または予測気象を反映し、送電線の利用可能容量をより柔軟に評価する。
  • WECCでは、SLRのまま気候変動に対応すると送電設備の追加投資が必要になるが、AARまたはDLRによりその大部分を回避できる。
  • 気候変動対策では、設備を新設するだけでなく、既存送電網の運用・定格基準を高度化することが有効である。

実務への示唆

送電網計画では、将来の気温上昇を前提に設備増強量だけを積み上げるのではなく、AARやDLRによる既存設備の容量活用を同時に評価すべきです。導入に際しては、気象データ、リアルタイム監視、予測精度、系統運用ルール、信頼度基準を一体で整備する必要があります。

出典

Dynamic Line Ratings Counteract Transmission Investment Needs Driven by Climate Change

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