やったこと
オンサイトPPAで太陽光の容量をどう決めるかを、5つの容量候補と2つの課金方式(消費分課金・発電全量課金)で比較する手順を解説した記事。著者は国際航業の「エネがえる」事業開発を担当する人物で、簡易シミュレーションのツールも公開されている。
具体的な手順・工夫
- まず契約の「支払う電力量」を確認する: 容量を増やすほど有利とは限らない。消費分のみ課金か、発電全量に課金かで、使わない電気への支払いが変わる。
- 目的を一つに決める: 電気代の最小化、再エネ比率の向上、屋根の最大活用は一致しないことがあるため、ここでは「年間の概算削減額」を目的に候補を比べる。
- 営業日と休業日を分けて計算する: 年間発電を365日に均等に配り、営業日と休業日の昼需要から直接消費を求める簡易モデル。初期値は20・40・60・80・100kWの5候補。
- 計算式を揃える: 消費分課金の削減 = 直接消費 ×(買電単価 − PPA単価)− 固定費。全発電課金の削減 = 直接消費 × 買電単価 − 発電量 × PPA単価 − 固定費。
- 相見積もりは同じ条件票で比べる: 太陽光のDC容量とPCS容量、課金電力量の定義、余剰・抑制・固定費などを業者ごとに同じ項目で揃える。
得られた結果
同じPPA単価でも、課金方式によって有利な容量が変わることを示している。候補がすべて不利な場合は0kW(導入なし)として比較する設計になっている。
他社が参考にすべき点
簡易モデルは発電ピークと需要のずれや季節を平滑化するため、削減額を過大評価し得る。記事は稟議の確定値には使わず、30分値で再計算することを勧めている。PCS容量、逆潮流、出力制御、変圧器容量、屋根面積は別の制約として確認が必要。
