概要

本論文は、電気自動車(EV)利用者が協調的なV2G(Vehicle-to-Grid)に参加した場合、充電エネルギーハブの運用コストをどれだけ削減できるか、また、その利益を利用者間でどのように配分すべきかを分析しています。対象となるエネルギーハブは、EV充電設備に加えて、定置用蓄電池と太陽光発電を備えています。運用計画では、時間帯別の電力価格、電源構成に伴う排出量、蓄電池・EVバッテリーの劣化を考慮し、コストと排出量の組み合わせを多目的に最小化します。さらに、V2Gへの貢献度や利用者間の公平性を踏まえた利益配分方法を検討しています。

ポイント

  • 系統からの購入費用と温室効果ガス排出量を同時に評価し、コスト重視から脱炭素重視まで異なる運用方針を比較できる。
  • 電力価格だけでなく、時間帯ごとの電源構成を考慮することで、安価でも排出量の多い電力や、価格が高くても低炭素な電力を区別して運用する。
  • V2Gでは、EVバッテリーの充放電による劣化コストを明示的に扱い、利用者に一方的な負担を押し付けない設計を目指す。
  • 問題を二次錐計画として定式化し、効率的に大域最適解を求められるようにしている。
  • 実データを用いたケーススタディから、定置用蓄電池と動的V2Gを組み合わせる柔軟性が、エネルギーハブの経済性・環境性能を高めるうえで重要だと示唆される。

実務への示唆

充電事業者は、単に充電料金を最小化するのではなく、太陽光、定置用蓄電池、EVのV2Gを一体的に制御し、電力価格・排出係数・バッテリー劣化を同時に管理する必要があります。また、V2G参加者への還元制度では、放電量だけでなく、提供時間、劣化負担、系統への貢献度などを反映した透明な利益配分ルールが重要です。

出典

Multi-objective Electric Vehicle Charging Strategies at Energy Hubs with Justice-informed Profit Distribution among Users

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