やったこと
大阪ガスの藤原正隆社長が「コージェネシンポジウム2026」で行った基調講演の記事(2026年3月公開)を読み、2050年カーボンニュートラルに向けた同社の進め方を整理した。記事は4ページ構成のうち1ページ目の内容をもとにしている。
具体的な手順・工夫
同社が示した移行の順序は次の2段階である。
- 2030年に向けた「徹底した低炭素化」:石炭・石油から天然ガスへの燃料転換を進め、コージェネ、ボイラー、工業炉、空調など高効率なガス機器システムで天然ガスを高度に利用する。
- その後の「e-メタン」導入:LNG輸送船、受入基地、都市ガスパイプライン、燃焼機器などの既存インフラを使い、天然ガスを脱炭素化する。
既存インフラを流用できる点を重視し、社会実装コストを抑えて移行する方針だと説明されている。e-メタンのサプライチェーン構築は、同社が「第3の創業」と位置づける取り組みである。
記事は天然ガスを「S+3E(安全性、供給安定性、経済効率性、環境性)」のバランスに優れたエネルギーと整理している。産地が世界に分散していて地政学リスクが相対的に低く、国内には強靱なガスインフラがあるとされる。石炭と比べてCO2排出量は約4割低減できるという。
環境省の「SHIFT」事業の実績を引き、天然ガスへの燃料転換は、電化設備や省エネ設備の導入(多額の設備投資とランニングコストがかかる場合がある)と比べて、その半分以下のコストでCO2を削減できるとしている。
同社の提供の流れは、エネルギー利用状況の調査・診断、顧客に合わせた省エネ技術・機器の開発、エンジニアリング、メンテナンスまでのワンストップ体制である。コージェネ提案では電気と熱のバランスを考慮し、独自のガスバーナーを用いた工業炉の燃料転換技術を強みに挙げている。
得られた結果
記事は、水素やアンモニアが実用化されるまで石炭や石油を使い続けるのではなく、一日も早く天然ガスへ燃料転換して4〜5割のCO2排出量削減を実現すべきだと主張している。また、2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画でも、天然ガスは再エネの調整電源や熱需要の脱炭素化の担い手として位置づけられていると紹介している。
他社が参考にすべき点
工場の燃料を石炭・石油から天然ガスに替える検討は、記事が示す「CO2削減1トン当たりのコストが電化・省エネ設備より半分以下」という数字を、自社の設備で試算する材料になる。工業炉やボイラーを候補に削減量と費用を並べると、社内説明に使いやすい。e-メタンへの切り替えも見据えるなら、記事が既存の燃焼機器も利用対象に挙げている点を踏まえ、ガス機器の更新計画と合わせて確認しておく。
