論文・プレプリント

Fouadi AlZaatiti, Abdulkader El-Mir, Firas Barraj +3

都市固形廃棄物焼却底灰（MSWBA）を細骨材の代替として、シリカフュームを混和材として用いたモルタルの工学性能と環境影響を検討した。最適化した配合（T4・T7・T8）は強度・超音波速度・吸水性能のバランスが良好で、シリカフュームがMSWBAの多孔性による悪影響を緩和した。LCAの結果、天然砂をMSWBAで置換することでcradle-to-gateの炭素排出量を最大21.0%削減できることが示された。

Xi-Han Zheng, Tiejun Chen, Junying Wan +5

ラテライトニッケル鉱の焼結－高炉プロセスで発生する焼結リターンファインを、冷間結合ペレット技術により再利用する手法を検討した研究。廃棄物の再資源化を通じて省エネと低炭素化を図る産業プロセス改善の事例。抄録がなく詳細な成果は不明。

Gengwu Zhang, Yihe Feng, Muzi Su

セメント製造のクリンカ焼成を対象に、MPC（モデル予測制御）を用いた石炭・電力消費の協調最適化フレームワークを提案。ReliefFによる変数選別、VMDとスライディングウィンドウによる動的特徴量構築、HHO-ELMによる消費予測、GWOによる省エネ参照軌道探索を組み合わせる。実プラントのDCSデータとオフライン閉ループシミュレーションで評価し、石炭・電力消費の協調削減を示唆した。

Weishuang Guo, Shiqi Du, Xiang Li +6

寒冷乾燥地域のオフィスビル外皮を対象に、勾配ブースティング回帰木（GBRT）と非支配ソート型最適化（NSCCO）を組み合わせ、エネルギー消費・炭素排出・コストの三目的を同時最適化する設計手法を提案する。建物運用段階の脱炭素と経済性のトレードオフを定量的に扱う点が特徴。

Sayam Aroonsrimorakot

タイのオフィスビルを対象に、グリーンオフィス認証手法を活用して低炭素オフィスへ移行する実務的経路を提示する研究とみられる。要旨が入手できないため詳細な貢献は不明だが、建物運用段階の省エネ・排出削減の実装フレームを扱う可能性が高い。新興国における組織的省エネ実践の事例として位置づけられる。

Liza Sällström Eriksson, Sofia Lidelöw

亜寒帯気候の集合住宅の外皮・換気改修を対象に、LCAとWLCを100年間で時系列評価し、集計結果との差を検証した。時間分解分析は改修パッケージの相対性能がいつ・なぜ逆転するかを示し、分析期間の設定が順位を左右することを明らかにする。エネルギー脱炭素が進むほど気候影響はembodied排出へ移行し、コスト上昇率が高いほど運用費削減の重要性が増すが投資回収は困難である。

Thorat P, Salave A

データセンターの増大する電力需要に対し、再エネ統合・フリークーリングHVAC・廃熱回収・屋上PV・PUE改善を組み合わせたネットゼロ化手法をレビュー。アリゾナ州フェニックスの100kW施設のケースで、PUE1.5→1.3で年175,200kWh削減、633kWのPVと600kWh蓄電池でネットゼロ達成可能と試算。廃熱回収で年613,200kgのCO₂を相殺できると示す。AI活用型エネルギー管理やライフサイクル炭素会計、指標標準化を今後の…

Avantika Saha, Rashmi Mishra, Sapan Saha

石炭ベースのロータリーキルン式スポンジアイアン工場では、投入熱エネルギーの30〜40%が高温排ガスとして大気放出されている。本研究はUNFCCCのCDM承認済みベースライン手法ACM0012に準拠し、廃熱回収（WHR）による自給発電が系統電力を代替することで年間約50,934トンのCO2を削減し得ることを、物質・エネルギー収支と炭素会計により定量化した。ただし系統電力の脱炭素化が進むとベースライン排出係数が低下し、長期的な削減価値は減衰…

Mingming Hu, Zhixin Li, Yongheng Luo +10

水稲において側条深層施肥による緩効性窒素肥料（SRF）と尿素追肥の組み合わせを7処理で比較検証した。SRF処理は収量を10.65〜23.54%増加させ、エネルギー利用効率・生産性・収益性を向上させ、炭素フットプリントを30.69〜41.33%削減した。特に穂期尿素追肥（DSU+PU）が最高の収量・エネルギー効率・経済性と最低のCFを達成し、持続可能な稲作の実践的戦略として有望である。

M. Galetto, C. Votta, M. Nardini +9

高症例数の放射線治療センターで運用される0.35T MR-LINACの日常診療におけるエネルギー消費量と炭素排出量を評価した研究。医療機器のライフサイクル環境負荷を実測データで示し、医療部門の脱炭素化議論に基礎的知見を提供する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Carolyn Conant, Annika Brindel

米国の新政権による連邦気候・エネルギー政策の混乱と資金削減の中、地方政府が省エネ・脱炭素施策をどう前進させているかを報告する発表。建物ベンチマーキング、電化促進、住宅改修資金確保など多様な自治体支援の実践例を共有。政治的制約下でも革新的手法で進める地方リーダーの教訓を、欧州など世界的な文脈にも応用可能とする。

Markus Fritz, Tim Mandel

ドイツの3つのパイロット地区（カールスルーエ、ボーフム、ライプツィヒ）で1,459の改修コンセプトを評価し、建物改修と低炭素熱供給の統合経路を分析。新開発の多視点経済評価モデルEconHEATを用い、テナント・家主・持家居住者・社会の4主体を同時に考慮。高効率・低炭素の熱供給は社会全体のコストを最小化する一方、個別主体には経済的に不利で、家主とテナントの利害対立が持続することを示す。完全に家賃中立な改修経路は特定できなかった。

Janis Weber

ドイツの住宅産業では、建設費高騰と分散型ヒートポンプの技術進展により、建物外皮の断熱効率よりもエネルギー源転換に重点が移りつつある。家主・借家人ジレンマと法制度の誤ったインセンティブがこの傾向を助長している。しかし断熱を軽視する熱転換は、低所得テナントのエネルギー貧困リスクを高め、電力網・再エネ拡張のシステムコストを増大させ、自治体レベルでの税収・雇用効果も失わせる。本稿はドイツの議論を整理し、集合住宅ストックを中心に政策解決策を提示す…

Sona Mammadzada, Luís Ventura, Marcos Tenente +4

ポルトガルの住宅省エネ政策をEPBD実施と他EU加盟国動向に照らしてレビューし、ステークホルダー調査で指標の優先度を比較した。省エネプログラムはエネルギー削減・排出削減・エネルギー貧困緩和を重視する一方、埋め込み炭素や循環性などライフサイクル指標は弱い。認証制度は環境面を広く捉えるが所得公平性は軽視される。数値目標偏重が深い改修と気候適応を妨げる点を指摘し、多基準評価の必要性を示す。

Jiafeng Lai

物流倉庫の低炭素化に向け、荷役機器の移動最適化による省エネ経路設計を扱う。総エネルギー消費・炭素排出・作業時間の最小化を目的とする多目的最適化モデルを構築し、機器の起動停止や負荷連成などの動的要素を組み込んだ。NP困難性に対応するため局所探索と適応的パラメータ調整を組み合わせた改良メタヒューリスティックを提案する。

Luca Evangelisti, Edoardo De Cristo, Roberto De Lieto Vollaro

本稿は、低炭素建築環境への移行において、熱的快適性とエネルギー効率を同時に満たす必要があることを踏まえ、当該分野の研究動向を概説する編集記事である。複数の性能目標を両立させる設計・評価手法の潮流を整理し、今後の研究方向を示す。

Claire McCamley, Philip Brown, Shona Bettany +1

英国のネットゼロ達成には住宅ストックの脱炭素化が不可欠で、社会住宅プロバイダーが改修を担うが、テナントの拒否権が大きな障壁となっている。本論文は政府資金によるアクションリサーチと単一住宅協会のケーススタディを通じ、改修拒否に対する組織的理解と提供条件を分析。組織の分断、内部整合性の欠如、提供実務の不一致がテナント体験を形作ることを示し、個人の拒否判断ではなく組織の整合性が改修の受容・交渉を左右する関係モデルを提示する。

Gabriela Barbosa, Manuela Almeida

EUの建築改修パスポート（BRP）とEPC・DBL・BIM・GIS・デジタルツイン・LCA等の相互運用性をPRISMA 2020に沿ってレビュー。651件から49研究と19のEUプロジェクトを精査し、BRP–EPC–DBL連携が最も成熟している一方、GIS・BIM・LCA等は3分の1未満でしか扱われていないことを示す。IFCやCityGML等の標準の不均衡と、BIM–LCA–BRP連携の実験段階性を指摘し、EPBDやRenovation…

Oghenekaro Ekelemu, Oluwaseyi Ayotunde Akano, Friday Emmanuel Adikwu +1

本レビューは、液化施設における非定常フレアリングが回転機械（主に冷媒圧縮機とその駆動機）の故障に起因することに着目し、状態監視・予後診断とフレア回避を結ぶ因果連鎖を分析する。劣化シグナル検知からフレア回避までの確率は、検知確率・リードタイム充足・介入機会・介入効果の4段階の積で表され、各段階は測定可能だが通常測定されていないと指摘。データ駆動型予後診断の進展はリードタイム制約を解決しておらず、標準的な予知保全指標は保全機能を測るもので回…

Waeel M. Kamel Mohammed Kamel, Marwa Wael Elsafty

持続可能なハイブリッド建築を対象に、地域産建材・内装仕上げとスマートエネルギー管理システム（B.E.M.S）を組み合わせた内装空間のエネルギー効率とカーボンフットプリントを評価する研究。建材選択とエネルギー管理の統合が建物運用段階の排出削減にどう寄与するかを検討する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。