論文・プレプリント

Pablo Agnese, Francisco Ríos Muñoz

本論文はCOVID-19とエネルギー転換ブームを背景とした炭酸リチウム価格バブルの性質を分析する。爆発性検定により2020〜23年に統計的に有意な爆発的価格挙動が確認され、スピルオーバー分析ではリチウムが他の商品市場から極端に孤立・乖離していたことが示された。GARCHモデルでも銅との有意な連動は初期段階を除き見られず、価格変動は市場固有の要因に主導されたバブルと整合的である。

Penpitcha Sitthiwong, Tossapon Katongtung, Korrakot Yaibuathet Tippayawong +4

1990〜2025年のグリーンファイナンス研究をScopusデータベースとネットワーク可視化で計量書誌分析した研究。2018年以降に論文数が指数関数的に増加し、グリーンファイナンス・持続可能な開発・グリーンボンドが中心テーマとなる一方、気候変動・再生可能エネルギー・ESG・炭素排出が新興テーマとして浮上。中国・英国・インド・米国が主要な知識ハブである一方、東南アジアは増加しつつも研究産出が限定的で、地域格差とテーマの空白を明らかにしてい…

Christine Rösch, Florian Bauer, Christina Benighaus +5

ドイツで停滞する深部地熱発電（DGE）の受容条件を、手続的・分配的公正の観点からステークホルダーの懸念・期待を分析した研究。シナリオ共同設計手法を開発し、事業者の信頼性・地域密着性、誘発地震リスク対策、地域暖房の脱炭素化によるエネルギー共有が受容の前提となることを示した。

Ismail Kimuli, John Baptist Kirabira

生産的エネルギー利用（PUE）と気候適応・レジリエンス理論を統合し、生産的再生可能エネルギー（PRE）を気候リスク対応インフラとして再定義する概念枠組みを提示。ハザード・曝露・脆弱性の視点から、灌溉・農産加工・冷却・貯蔵・移動等の生産機能を気候攪乱下で維持し適応能力を高める経路を示す。技術信頼性・経済継続性・生計レジリエンスの三層と指標、EIA/SEAへの応用経路を提示する。

Leah Feor, Jeffrey Wilson, Amelia C. Clarke +1

自治体が気候緩和目標の進捗を追跡するための指標選定手法を扱う研究。抄録がなく詳細は不明だが、目標管理とモニタリング指標の設計に焦点があるとみられる。地方自治体レベルの気候ガバナンスと進捗評価の枠組みに関わる内容。

Huong Thi Mai Le

アルバータ州住民1527人への独自調査を用い、左右の政治的イデオロギーがエネルギー移行の分配的公正の認識をどう形成するかを分析した。イデオロギーの影響は普遍的ではなく選択的で、石油ガス産業への増税や移行便益の地域配分など、費用・便益を明示的に再分配する政策で最も強く現れる。他の次元は家計のエネルギー負担、地域のエネルギー依存度、制度への信頼、気候懸念とより一貫して関連する。分配的公正は移行支持の代理指標ではなく、費用配分の政治的正当性を…

Abdo Abdullah Ahmed Gassar, Abdulrahman H. Ba-Alawi, Raed Jafar

フランスの代表的な戸建住宅2類型（平屋・2階建て）を4気候区で対象に、屋根置きPV＋蓄電池とヒートポンプ改修の3シナリオを動的シミュレーションで評価した研究。PV＋蓄電池は自給率36〜51%を達成し運用炭素を削減するが、冬季暖房需要との季節ミスマッチで系統依存は高いまま残る。ヒートポンプ追加は暖房電力需要を減らすものの、冷房や補機負荷により年間電力消費が必ずしも減らないことを示す。

Zoe Moula, Marinela Natsi, Elisabeth Bahr +5

芸術を用いた気候変動のコミュニケーション・適応・緩和の実証研究16件をレビューした迅速スコーピングレビュー。多くはコミュニケーション目的に偏り、適応・緩和を狙う実践は4件のみだった。屋外・公共空間での実施は関心の薄い層にも届き、感情と認知の双方を刺激するプログラムが最も効果的だった。政策統合と分野横断協働の強化を提言する。

Arie Gumilar, S Silviana, Sri Widodo Agung Suedy

インドネシア国営製油所PT KPIの2026〜2030年脱炭素ロードマップを、TOWSマトリクスとDynamic Capability理論で評価した単一企業ケース研究。2020〜2024年にScope1+2を約16.3%削減した一方、2023年のエネルギー強度指数は107.8と基準値100を上回り、削減が構造的な効率改善によるものか確認できなかった。優先戦略は製油所間のエネルギー性能調和、ユーティリティ・プロセス転換、炭素リスク対策とし…

Wimmers A.

欧州のグリーン電力原産地保証（GO）市場を対象に、不確実性下での取引をシナリオベースで評価した研究。再エネ証書の価格・取引リスクと市場設計の課題を分析し、企業の再エネ調達や証書市場の安定性に示唆を与える。

Li X.

石炭からメタノールを製造するプロセスにCCUS（炭素回収・利用・貯留）とEOR（石油増進回収）を組み合わせた場合のカーボンフットプリントを包括的に評価した研究。ライフサイクル全体でのGHG排出を定量化し、CCUS-EOR導入が正味排出削減にどう寄与するかを検討している。石炭化学産業の脱炭素化経路を探る上で重要な知見を提供する。

Fan J.

再生可能エネルギー比率の高い統合エネルギーシステムを対象に、CCUSと二段階P2G（パワー・トゥ・ガス）、多様な水素利用を組み合わせた低炭素経済最適化モデルを提示する研究。炭素制約下での経済性とシステム運用の両立を図る点が特徴。詳細な結果は要旨未取得のため不明。

Chrysikopoulos S.K.

石油・ガス企業が脱炭素化を進める手段として、電力購入契約（PPA）と再生可能エネルギー証書（REC）の役割を検討した研究。再エネ調達を通じたScope 2排出削減と、証書活用による調達の柔軟性・追加性の論点を扱うとみられる。化石燃料部門が再エネ市場とどう接続するかを示す実務的示唆が期待される。

Zairis G.

サステナブルファイナンスとESGの重要性に関する既存研究を体系的にレビューした論文。ESG評価・開示・投資行動の研究潮流を整理し、今後の研究アジェンダを提示する。実務・政策への示唆と研究上の空白を対応づける点に価値がある。

Yeow K.E.

グリーンボンドの発行が企業の環境パフォーマンスと財務パフォーマンスに及ぼす影響を検証した実証研究。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、資金調達手段としてのグリーンボンドが企業価値や環境改善にどう寄与するかを扱う。GXファイナンスの効果測定に関心を持つ読者に有用。

Li Y.

ESG関連ニュースの感情（ポジティブ／ネガティブ）がグリーンボンドの信用スプレッドにどう影響するかを、制度環境の違いに着目して分析した実証研究。投資家のESG情報への反応が資金調達コストに反映される経路を示唆し、開示の質や規制環境がその効果を左右する可能性を論じる。

Alhejaili M.O.

サウジアラビアの金融規制に気候変動リスクとサステナビリティ目標を組み込む方策を論じた研究。グリーンファイナンスの拡大に向けた規制・政策の経路を提示する。要旨がなく詳細は不明だが、新興国の規制整備という文脈で示唆に富む。

Krastev B.

グリーンファイナンス研究の文献計量分析により、持続可能な開発文脈での研究動向・課題・テーマの変遷を俯瞰する論文。研究クラスターや主要テーマ、今後の研究方向を整理し、グリーンファイナンス領域の知識構造を可視化する。

Cao W.

中国の炭素排出権取引制度（ETS）の下で、プレハブ建築の普及に向けた関係主体間の協調行動を進化ゲーム理論で分析した研究。タイトルのみから判断すると、炭素価格シグナルが建設業サプライチェーンの協力行動や技術採用にどう影響するかをモデル化していると考えられる。プレハブ化による排出削減と政策インセンティブ設計への含意が期待される。

Di Foggia G.

欧州排出量取引制度（EU-ETS）が持続可能な開発に与える影響を評価した研究。抄録が無いため詳細な手法や結論は不明だが、炭素価格制度の実証的評価として、排出削減効果と社会経済的影響の両面を扱うものと推測される。