論文・プレプリント

Makhathini Lungani Rudolph, K. Aliamutu

本研究は、ヨハネスブルグ証券取引所上場企業を対象に、企業統治構造と立地がESG開示と企業業績の相関に与える影響を分析。固定効果パネル回帰を用い、金融センター所在企業ではESG開示が業績と負の相関を示す一方、非金融センターでは中立的であることを発見。強固な統治機構は金融ハブで効果的だが、不安定な制度環境では無効である。

Dhirendra Kumar Jena

ESGレポートや規制文書等にLDAとコレスポンデンス分析を適用し、ESG指標が企業の持続可能性戦略に与える影響を分析。10の主要テーマ（ガバナンス、コンプライアンス、投資家影響など）を抽出し、ESG開示とガバナンスの重要性を強調。

Dr. Vidhya.P, Deepa rekha.R, Dr. Sajitha.J

本研究は、インドNSE上場企業を対象に、ESG戦略報告とCSRパフォーマンスの関係を実証分析。2019～2024年のデータを用いて、ESG開示がROA、ROE、時価総額成長に及ぼす影響を相関・回帰・分散分析で検証した。

Shita Debby Fardeliah, J. Susyanti, M. Bastomi

本研究は、インドネシアLQ45指数構成企業を対象に、ESG開示とROAが株式リターンに与える影響を分析。PLS-SEM分析の結果、ESG開示とROAは共に正の影響を与え、特にROAの影響が支配的であった。企業規模はROAとリターンの関係を強化するが、ESG開示の影響に対する調整効果は見られなかった。

A. Alabi, Mubaraq Sanni, Mustapha Abdulrasaq

本研究は、ナイジェリア上場企業94社の2016〜2022年のデータを用い、サステナビリティ開示が持続可能なビジネス成長に与える影響をPCSE、FGLS、量子回帰で分析。環境・社会・経済開示はいずれも成長に正の影響を与え、特に高成長企業で効果が顕著。規制当局に対し包括的な開示推奨。

P. Thapa, Bipasha Chaudhary, S. Acharya +2

インドNIFTY50企業の341の年次報告書を分析し、CSRパフォーマンスが高い企業ほど開示の読みやすさが高いことを発見。しかし、BRSR（事業責任・持続可能性報告書）枠組みの導入後は、その関係が弱まるという負の調整効果が見られた。社会的側面が特に読みやすさに正の影響を与える。

M. Altin, Mawih Kareem Al Ani, Khaled Hussainey +1

本研究は、英国の177社（2014-2023年）のパネルデータを用いて、持続可能性支出とESGパフォーマンスの関係を分析し、財務報告品質（価値関連性と利益平滑化）の調整効果を検証した。環境支出、環境投資、研究開発支出はESGパフォーマンスに正の影響を与え、この効果は財務報告品質によって強化されることを明らかにした。

Mahsa Mohammadrezaei, José Carlos Marques

本研究は、ラナプラザ事故後のアパレル企業322件のサステナビリティ報告書を分析。SASB基準とのテーマ整合性とVADER感情分析を用い、企業が労働問題よりも環境問題を優先し、全体的に過度に楽観的なトーンで報告していることを発見。理論的・方法論的貢献に加え、報告書品質監視のための枠組みを提供する。

Suman Bidaralli, Bharagvi Pandurangi

本研究は、伝統的な監査法人がESG保証業務に進出する際の機会と課題を定量的サーベイで調査。インドのHubballi-Dharwad地域の18社のビジネスクライアントと10社の公認会計士事務所からデータを収集。クライアントの83.3%が非財務監査を求める意向を示す一方、90%の監査事務所がESGに関する正式な研修を受けていないことが判明。20のサービス領域を特定し、規制の不透明さと人材育成の必要性を指摘。

Lin Oktris, Afzal Izzaz Zahari, Suharmadi Suharmadi +2

本研究は、インドネシア上場企業101社の2020～2022年のパネルデータを用いて、環境・社会開示の質が財務パフォーマンスに与える影響を分析。環境開示の質はROAを有意に向上させるが、社会開示の効果は見られなかった。平均開示水準は低く、象徴的報告や投資タイムラグが原因と考察される。

Arshad Hasan, Usman Sufi, Franklin Nakpodia

本研究は、パキスタンの非金融企業125社を対象に、ナラティブ開示トーンとコーポレートガバナンスがサステナビリティ報告実践に与える影響を分析した。GRIとIFRS S1基準に基づく指標を用いて、否定的・不確実なトーンは印象管理に関連し、肯定的なトーンは正確なシグナルであることを発見した。監査委員会の規模、独立性、ジェンダー多様性が報告の質を高める一方、集中所有は低下させる。政策立案者に対してIFRS S1に沿った強制的なサステナビリティ報…

B. Franklin

本研究はガーナのホスピタリティ企業192社のデータを用い、環境情報開示に影響を与える要因を構造方程式モデリングで分析。従業員規模、CSR活動、財務力が開示に正の影響を与えることを確認。制度的支援と標準化の必要性を示唆。

F. Johora, M. Hossain

本研究は、バングラデシュにおいてサステナビリティ会計実務、サステナビリティ監査・保証、ESG開示品質が将来の報告基準に与える影響を調査した。162人の専門家へのアンケート調査に基づき、これら3要素が将来の報告基準の開発に有意な正の影響を与えることを明らかにした。政策立案者や企業への実践的示唆を提供している。

Fadekemi Ajasa-Adeoye, I. Osamor, Omoregbee Godwin +3

本研究は、ナイジェリアの石油・ガスおよび工業製品セクターの上場企業を対象に、ESG開示が株価収益率（PER）に与える影響を調査。パネルデータ回帰分析の結果、環境・社会・ガバナンス開示はPERに有意な正の効果を持ち、持続可能性報告が投資家にとって価値関連性があることを示した。

Pathompong Kookkaew, Neungruthai Petcharat, Pitan Sanpakdee +1

本研究は、タイの非金融上場企業609社年のパネルデータを用い、ESG報告の質が負債調達コストの低減と投資効率の向上に寄与するかを検証した。分析の結果、高品質なESG報告は負債コストの低下と正の関連があり、負債コストが低い企業ほど投資効率が改善されることが示された。過剰投資・過少投資の抑制効果も確認された。

M. Shygun, K. Bezverkhyi

本研究は、サステナビリティ報告がCSRの効果的なツールであることを理論的に分析。企業報告の分類基準を拡張し、財務・非財務指標、報告基準、開示領域、非財務開示の種類を整理した。

Laura Fratalocchi, S. Rossini

このレビュー論文は、CCUS技術がエネルギー転換において果たす役割を産業の視点から包括的に分析している。各CCUS技術の現状と課題を評価し、実用化への道筋を示している。

Swaprabha P. Patel, A. Gujarathi

本研究では、Promax V6を用いた産業用炭素回収プロセスのシミュレーションと、非優越ソート遺伝的アルゴリズム（NSGA-II）による多目的最適化を実施。環境目的（地球温暖化ポテンシャル）とプロセス目的（炭化水素回収）のトレードオフを分析し、決定変数としてMDEA/ピペラジン濃度や温度・圧力を考慮。グレイ関係分析とSWARA重み付けでパレート解を評価し、決定木による目的予測の有効性を示した。

Swaprabha P. Patel, A. Gujarathi, P. Vanzara

本研究は、大規模な炭素回収と硫黄回収を統合したプロセスの開発と多基準最適化を扱う。廃棄物の価値化とクリーンエネルギーへの貢献を目指し、産業規模での実装可能性を評価する。技術的な詳細は本文に譲るが、CCUS技術の効率向上に寄与する。

Agus Setiawan, Vivi Fitriani, Almas Aprilana +5

本論文は、インドネシアのCCS/CCUS政策におけるコールドプラズマ技術の位置づけを検討。文献レビューにより、現状ではエネルギー効率の低さ、スケーラビリティの欠如、技術成熟度の低さから、大規模応用には適さず、長期的な研究オプションに過ぎないと結論付けている。