論文・プレプリント

Zeng H.

温室効果ガス排出とクリーンエネルギー市場の間でリスクがどのように伝播するかを分析した研究。排出量の変動とクリーンエネルギー資産価格の連動性・波及経路を明らかにし、気候関連リスクが金融市場に及ぶ経路の理解に貢献する。抄録がなく詳細な手法・対象国は不明。

Jiang E.L.

米国の連邦インセンティブ（EV購入補助・税控除等）が自動車市場の構成と温室効果ガス排出量に与える影響を分析した実証研究。抄録が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、政策介入が電動化と排出削減をどこまで促すかを定量的に評価する内容と推測される。日本でも補助金・税制優遇によるEV普及政策の効果検証の参考になる。

Yang C.

カリフォルニア州を対象に、2050年までに運輸部門の温室効果ガス排出を80%削減する経路を検討したケーススタディ。車両電動化や低炭素燃料、交通需要の変化といった複数の脱炭素手段を組み合わせる必要性を示唆する。長期の部門別脱炭素経路設計に示唆を与える。

Leonelli G.C.

重要原材料（CRM）の供給とネットゼロ移行、貿易・気候政策の結びつきを分析する論考。脱炭素化に不可欠な鉱物資源の調達をめぐる環境リスクを特定し、貿易と気候緩和のネクサスが「証券化」的に管理される傾向を批判的に検討する。国境を越えた脱炭素化の新たな制度的枠組みを模索する。

Oguntona O.

本稿は建築物の脱炭素化を加速するための経路を検討した研究である。既存建物の改修、電化、再生可能エネルギー導入、政策・規制の役割など複数のレバーを扱うとみられる。抄録がなく詳細は不明だが、ネットゼロ目標達成に向けた建築セクターの実務的課題に焦点を当てている。

E. Febriyani, Agus Suroso

データセンターの環境負荷低減を目的に、政策・機関コミットメント・財務要因がグリーンデータセンターの投資コストへ与える影響を、質問票と重回帰分析で検証した研究。液体冷却など高効率システムの採用で約15.34%のコスト削減とPUE改善が得られ、LCCAでは3年強での投資回収が見込まれると報告。最も支配的な要因は財務支援で、次いで政策と機関コミットメントであった。

Anna Jacobs, C. Hénault, Philippe Robert +3

製糖工場の石灰（CaCO3）由来CO2は大気放出されず気候影響がないことを整理し、石灰施用土壌のCO2排出はサイト・管理要因に強く依存すると示した。現行IPCC標準排出係数を約50%に低減するのが妥当と提案。室内培養実験では糖工場石灰が酸性土壌のN2O還元能を合成CaCO3と同等に改善した。

Yevheniia Polishchuk, Yana Valko, I. Khovrak +2

本論文は、高リスク経済における農業企業3社（ウクライナ上場）を対象に、ESG特性が企業価値へ与える影響を従来型とESG調整済みのDCF評価で比較した。ESG調整により企業価値は15.7〜25.0%上昇し、その7〜8割は割引率の再評価で説明される。資本構成が株主価値効果を増幅し、持続可能性情報を投資評価・与信・企業評価に組み込む再現可能な枠組みを提示する。

Si-Qi Wang, Jun-Hwa Cheah, Christoph Wu +1

ESG情報開示（ESG-ID）の研究をSPAR-4-SLRに沿って二層で体系的にレビューした研究。1507本の書誌分析と437本の内容分析を通じ、開示の先行要因・開示選択・経済的帰結を統合した知識枠組みを構築。開示の効果は保証不足やグリーンウォッシュで損なわれる可能性も示す。

Olha Hapieieva, N. Petrukha, S. Yaremchuk +1

本論文は2005〜2024年のウクライナのグリーン経済移行を、ポーランド・ルーマニア・ドイツと比較評価した。Tapioデカップリングモデルと構造変化指標付きOLS回帰を用い、経済成長とCO₂排出の間に弱いデカップリングしか達成されていないことを示す。2014年と2022年の紛争期に統計的に有意な構造的断絶を特定し、移行の制約が技術的断絶だけでなく社会主義的遺産の制度的・構造的要因にあると結論づける。

Thịnh Ngoc Pham

鉄筋コンクリート片持ち擁壁を対象に、コストと内包炭素を同時最小化する信頼性ベース多目的設計最適化を構築。4つの限界状態を明示し、XGBoost・クリギング・多項式カオス展開の代理モデルを比較検証。ハイブリッドGWO-DEが信頼性整合の最適解（873USD・2,602kgCO2/m）を導出し、地盤特性の記述が設計を支配することを示した。

Funmilayo Caroline Jayeola, M. Ilunga, Demiss A. Belachew

2011〜2025年のScopus論文285件を対象に、建設資材のエンボディドカーボン（EC）と脱炭素化研究を計量書誌分析した研究。2016年以降に出版が急増し、LCA・EC定量化・脱炭素プロセスが主要テーマである一方、手法の不一致や最適化研究・途上国研究の不足が顕著なギャップとして示された。低炭素資材の普及と標準的な炭素評価の統合に向けた提言を行う。

Sajal Chandra Debnath

米国ファッション産業を対象に、オーガニック素材の採用と循環経済モデルの統合効果を混合手法で検証した研究。オーガニック素材は生産段階の環境負荷を下げるが、再利用・リサイクル・寿命延長といった下流の循環戦略と組み合わせることで効果が大幅に増幅することを示す。政策改革・インフラ整備・消費者教育を含む横断的アプローチの必要性を提言している。

G. Prause, M. Švažas, V. Saienko +1

OECD加盟26報告単位（EU集計含む）の2004〜2024年パネルデータを用い、農業支援措置の規模・強度が有機農地拡大と体系的に関連するかを検証。同時点・1年ラグ・長期のいずれの枠組みでも頑健な証拠は得られず、支援総額そのものは有機転換を説明しないと結論。今後の研究はプログラム単位の資金配分・ターゲティング・条件付けに着目すべきと提言する。

Nilesh Jagannath Ikare

インド上場企業240社の合成データを用い、デジタル金融導入指数とESG・収益性の関係を回帰・媒介分析で検証。デジタル金融とESGは正に関連し、ESGのEはROA、SとGはROE・Tobin's Qと正に関連。デジタル金融が収益性に与える正の効果はEによって媒介される。

Xue-Yan Zhu, Meng-Yuan Chen, Rui-Jie Xia +5

共有結合性有機骨格（COF）を用いた光触媒・電触媒によるCO2還元に関する研究を系統的にレビューした論文。構造設計の工夫と反応メカニズムの解明を整理し、CO2変換材料の設計指針を示す。CCUSやカーボンリサイクル技術の基盤研究として位置づけられる。

Eri Yoshida

本レビューは、アミン系吸収剤がCO2を炭酸として捕捉する手法に着目し、その実用的応用を整理する。炭酸系電解質、排水中の水溶性汚染物質の捕捉剤、ナノ構造作製用の高分子界面活性剤としての利用を、陽電荷アミンと陰イオン化合物間の静電的イオン交換の観点から論じる。CO2捕捉・イオン交換・再生からなる最先端技術と今後の展望を示す。

R. Tetrisyanda, Kuswandi Wahyudiono, G. Wibawa

塩化コリン（ChCl）とポリエチレングリコール（PEG-400）からなる深共晶溶媒（DES）について、1:9および1:10のモル比でCO2吸収性能を評価した。303.15K・323.15K、2.7～23barの条件で定容平衡法により溶解度を測定し、圧力増加で溶解度が上昇、温度上昇で低下する物理吸収支配の挙動を確認した。最高CO2モル分率は1:9組成・303.15K・23.10barで0.2826、ヘンリー定数は64.93～71.67ba…

Eka Herawati, M. M. Azis, P. Mulyono

アンモニア工場の排ガスからCCSでCO2を99.6%回収するブルーアンモニア生産をAspen HYSYSでシミュレーションし、経済性と環境影響を評価した。ブルーアンモニアの平準化コストはグレー比54%高、CAPEXは105%、OPEXは48%増加する。LCAではGWPが0.787 tCO2/tNH3と、グレーの2 tCO2/tNH3から大幅に削減される。適切なインセンティブがあれば既存工場の脱炭素化に有効と結論づける。

R. Sidełko, R. Suszyński, R. Cichowicz +3

下水汚泥コンポスト施設（ポーランド・Tczew）の実機41サイクルを対象に、LSTMニューラルネットワークで曝気間隔を予測する制御アルゴリズムを開発。有機物分解速度を損なわず、曝気の比電力消費を4.1→3.1 kWh/Mgへ約24%削減した。AIによるプロセス最適化が省エネに有効であることを実証した。