論文・プレプリント

(著者不明)

本稿は、脱炭素化に向けた日本とオーストラリアの制度的連携のあり方を、CCSと水素を事例に検討する。両国間の資源・技術・政策の補完関係に着目し、国際的な制度設計や協力枠組みの課題を論じる。日本のエネルギー安全保障と脱炭素戦略を結びつける視点を提供する。

Thupsee, Mohammud

モーリシャスを事例に、ICE車とBEVの総所有コスト（TCO）とエクセルギー効率を2026〜2031年で比較した。BEVは100kmあたりの運動エネルギー支出を79.4%削減し、太陽光自家消費併用時はほぼ100%の節約となる。輸入税制優遇により5年・75,000kmで約41万ルピー（約8,500ドル）の純節約が得られることを示す。

Cheng, Tianjiao, Onoda, Hiroshi

日本の代表的ごみ焼却施設（300t/日）を対象に、13の炭素管理経路を化石炭素収支で統一し、10電力地域別・時間分解・モンテカルロ分析で気候影響を評価した研究の完全なデータとコード。R1改訂版として捕捉境界の統一や地域層の再構築を行い、全数値・図表を単一スクリプトで再現可能にした。

Gütschow, Johannes, Pflüger, Mika

PRIMAP-histは、UNFCCC報告データと第三者データを統合し、1750〜2025年の全京都ガス・ほぼ全UNFCCC加盟国の国別排出量時系列を提供する包括的データセット。v2.8では2025年データを追加し、米国未提出分を代替ソースで補完。LULUCFは別ファイル化され、商用利用はライセンス制限下にある。

Minah-Eeba Winner

本論文は、次世代太陽光技術（ペロブスカイト、量子ドット、有機薄膜等）、分散型エネルギー資源・マイクログリッド・スマートグリッド、持続可能な投資戦略を統合的にレビューする。新興PVは柔軟性・低コスト・軽量性で従来シリコンを上回る一方、投資コストや耐久性・商業化の課題が残ると指摘。技術・政策・資金の融合が脱炭素とSDGs達成を加速すると結論づける。

Jonas Huber, Johann W. Kolar

本稿は、世界のGHG排出の30%を占める鉄鋼・セメント・化学・航空・海運など脱炭素困難セクターにおける直接電化の経路を論じる。水素や合成燃料による間接電化も不可欠だが、効率の観点から直接電力利用が概して優位である。水素プラズマ製鉄や溶融酸化物電解、電化セメント製造、高温プロセス熱、プラズマ化学、電気化学合成など、パワーエレクトロニクスが担う新たな研究課題を整理する。

Yuhan Dai, Boyu Yao

マサチューセッツ州は2026年、クリーンピーク基準（CPS）の最低基準を引き下げ、蓄電池向け近中期資源乗数を拡大する再調整を行った。3ゾーン・時間別の容量拡張モデル（2026〜2030年）で評価した結果、両シナリオともCPSを完全遵守するが、再調整後は新規蓄電池導入が53.1%減、システムコストが3.7%減となる。一方でCPS対象放電は30.4%減、クリーンピーク証書生産は9.5%減にとどまり、CPS時間帯の化石燃料発電は11.7%増加…

Bennet Nii Tackie-Otoo, Joshua Nsiah Turkson, Mohamed Mahmoud +5

本研究は、石油貯留層からのマイクロ波加熱による低炭素・カーボンゼロ水素製造（HOPEプロセス）を、SMR・ATR・POX・ガス化などの従来法とエネルギー効率・環境影響・経済性の観点で比較評価した。HOPEは水を必要とせず0〜13 kg CO2e/kg H2を排出する一方、SMR・ATRは8.0〜11.0 kgを排出し、CCS統合はコストを35〜135%増加させる。HOPEは既存石油インフラと親和性が高く、従来法を代替せず補完しうるが、触…

Shuhaib Nawawi, Parth Vaishnav, Xiaoyang Zhong +2

米国住宅部門を対象に、構造的十分性（床面積・住まい方）と行動的十分性（設定温度等）がエネルギー需要・排出に与える影響を、効率改善・暖房電化と併せて統合モデルで定量化した。BAUでは2050年に床面積が55%増、需要が8%増える一方、効率と構造的十分性の組合せで需要を44%削減、健康配慮型の設定温度でさらに29〜44%削減できることを示す。需要側の「使い方」を経路分析に組み込む重要性を提示する。

Mariam El Jamal, Sayan Das, Mine Güngörmüşler

本研究は、トルコとハンブルク間の国際海運貨物ルートを対象に、水素コリドー導入の実現可能性をAHPとTOPSISによる多基準意思決定分析で評価した。技術・運用・経済・環境の各要因を統合し、エンジン数や給油停止、港湾近接性などの運用要因が経路適合性を最も左右することを示す。政策目標だけでは水素採用は保証されず、運用要件を踏まえた経路計画が不可欠だと結論づける。

Davide Guelfi, Andrea Pivatello, Vittorio Chiesa

系統容量3MW・陸電ピーク需要約20MWの商業港を対象に、CHP・太陽光・蓄電池・排熱回収を統合した港湾マイクログリッドの実現可能性を評価。従来の船上補助エンジン発電と比較し、LCOEは0.157€/kWhで約22%削減、年間CO2は約36%削減。系統増強が困難な港湾でもコジェネが複数エネルギー統合の実現技術となり得ることを示す。

Solomon Ekene Okeke, Yuri Pavlovich Khitev

家計部門を対象に、地域ごとの脱炭素リスクと脆弱性を空間的に分析し、レジリエンス経路を提示する枠組みを提案する研究。地域単位の脱炭素政策設計に、リスク評価の視点を組み込む点が特徴。要旨が入手できないため、貢献の詳細は限定的。

Yukai Jin, Ayyoob Sharifi

附属書I諸国の都市を対象に、類型論と機械学習を組み合わせて脱炭素経路の差異を分析した研究。都市ごとに脱炭素の進捗・パターンが大きく異なることを示し、画一的な政策ではなく類型に応じた戦略の必要性を提起する。都市レベルの気候政策設計に機械学習を応用した点に意義がある。

Petryk A.

ポーランドを対象に、2022〜2025年の電力先物価格とグリーン電力証書（GO）価格の関係を探索的に分析した研究。再生可能エネルギー証書市場と電力市場の価格連動性を検証し、欧州の証書市場設計や調達戦略に示唆を与える。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Zhang Z.

本稿はCCUS（炭素回収・利用・貯留）に関わるエネルギーおよび環境上の課題を扱う概説的文献である。抄録が存在しないため、具体的な分析手法・データ・結論は確認できない。CCUSは脱炭素経路の中核技術の一つであり、その導入障壁や環境影響の整理はGX政策・産業実務にとって基礎的意義を持つ。

Chevallier J.

排出量取引制度（ETS）が機能する条件を検討する研究。制度設計、価格シグナル、対象範囲、市場の流動性など、炭素価格メカニズムの成否を分ける要因を論じる。抄録がなく詳細は不明だが、炭素価格政策の設計論としてGX文脈での示唆が大きい。

Hirz M.

電気自動車の温室効果ガス排出を包括的に評価した研究。車両製造から走行、電源構成までライフサイクル全体の排出を扱うとみられ、EVの脱炭素効果を左右する電源構成やバッテリー製造段階の排出が焦点となる。抄録がなく詳細は不明だが、交通部門の電動化と排出削減の議論に基礎的知見を提供する。

Hamit-Haggar M.

カナダの温室効果ガス排出量が地域別・部門別に収束しているかを検証した実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、排出量の地域間・部門間格差が縮小しているか否かを分析するものと推測される。収束の有無は、地域ごとに異なる脱炭素政策や目標配分の設計に示唆を与える。

Ahirwal J.

世界の大学キャンパスにおける温室効果ガス排出トレンドと主要排出源（ホットスポット）を整理したレビュー論文。建物・エネルギー・移動等の部門別に排出構造を比較し、脱炭素化の優先領域を示す。高等教育機関の気候行動とScope 1・2管理の基礎資料となる。

van Sluisveld M.A.E.

世界のネットゼロCO2排出目標の下で、鉄鋼・セメント・化学など重工業がどのような位置にあるかを評価した研究。脱炭素が難しいセクターの移行経路と、それを左右する政策・技術・投資の条件を整理する。重工業の脱炭素は各国の産業競争力と気候政策の双方に直結する論点である。