論文・プレプリント

ALI KOLO MUKTAR, MUHAMMAD TIJJANI, MOHAMMED KABIR +1

北東ナイジェリアで一般的な4種の壁材（サンドクレートブロック、CSEB、焼成レンガ、アドベ）を、埋め込み炭素・熱貫流率・室内温度・冷房エネルギー・単価の5基準で統合評価した。ISO 14040に基づく埋め込み炭素はアドベ10.7、焼成レンガ118.4 kg CO₂e/m²と大きく開き、窯焼成が主因だった。EnergyPlusシミュレーションではCSEBが冷房需要を12.2%削減。総合評価はアドベが最高だが圧縮強度基準を満たさず、CSEB…

Federica Pascale, Rossella Marmo, Salvatore Polverino +1

欧州の気候帯における既存建物改修の緩和・適応戦略をPRISMA-ScRに沿って118件の文献から整理したレビュー。改修効果は気候・地域条件で異なり、外皮改善・日射制御・パッシブ冷却・選択的アクティブ技術の組合せが単独施策より有効。エネルギー効率・温熱快適性・環境影響のトレードオフが存在し、気候帯の偏りやシミュレーション依存が研究課題として指摘される。

Andrew Marian Zajch, Yohei Yamaguchi, Keita Shono +3

本論文は、地域ごとに異なる慣習的なエネルギー係数（VLEF）が、地域レベルの建物エネルギー推計を一般化する際の障壁となることを論じる。脱炭素計画に用いる推計モデルの地域間比較や横展開の難しさを示唆する。

Maboudi Reveshti A.

Kaya恒等式を応用した建物排出モデルMBEAMを構築・検証し、6つの建物類型と5つの気候帯を対象に感度分析とネットゼロシナリオ評価を行った研究。建物部門の脱炭素経路を定量化する枠組みを提示する。

Yizhu Sun, Weizhe Xia, Min Ye +2

都市下水を対象に、嫌気/好気膜分離バイオリアクター（AnOMBR）でリン除去と炭素回収を同時に行う運転限界を検討した研究。サイドストリーム嫌気性消化と組み合わせ、エネルギー回収ポテンシャルを評価する。下水処理の省エネ・資源回収に資する実証的知見を提供する。

Mingming Wu, Mingyu Lu

低温微量潤滑（MQL）旋削の脱炭素化を目的に、グラフニューラルネットワークと多目的最適化を統合した意思決定手法を提案。工具・工作物・冷却材系の産業グラフを構築し、炭素効率（CER）を目的関数として改良差分進化法で最適化した。79件の直交実験により表面粗さ予測誤差を11.5%低減、切削力予測精度を20.2%向上、CERを20.0%改善した。チタン合金旋削に限定され、材料汎用性や炭素会計範囲に課題が残る。

Li Bin

ベイズ最適化とガウス過程サロゲートモデルを組み合わせ、低炭素建材の配合とプロセスパラメータを統合的に最適化するアルゴリズムを提案。アルカリ活性化断熱材のケーススタディで、従来のポルトランドセメント系に対し内包炭素を36%削減しつつ基本物性を維持した。活性化剤濃度と養生条件が性能に支配的であることを感度分析で示し、実験負担の大幅削減と計算効率の高さを実証した。

Van Kien Pham, Le Na

家庭用デジタル低炭素技術におけるデータ化のリスクとガバナンス手がかりが、責任あるデータ信頼とグリーンデータの正当性を介して採用意図にどう結びつくかを、ベトナム成人620名の2×2ビネット実験とSEMで検証。透明性・ユーザー制御・説明可能性・提供者信頼性は信頼を高め、プライバシー懸念・監視リスクは低下させる。信頼は正当性を介して採用意図とパイロット受容に正に関連し、外部保証と明確な開示が主要成果に正の主効果を持つ。

Yanna Huang, Biqin Dong, Guowen Xu +5

焼却底灰（IBA）をスラグの活性化剤として活用し、低炭素な建築用バックフィル材を製造する手法を提案した研究。廃棄物を資源化しつつセメント系材料の炭素排出を抑える点が特徴。抄録がなく、強度やCO2削減量などの定量結果は本文で確認が必要。

S. Wadalkar, Venushree S. Khanke, Sarang Joshi +6

インド・プネーのG+3集合住宅を対象に、Mivanアルミ型枠、EPSコアパネル、フライアッシュジオポリマー積みブロックを従来のRCC・粘土れんがと比較した準実験研究。Mivanは工期短縮54.2%と廃棄物最小、EPSは壁U値0.31 W/m2Kと30年LCCが従来比18.5%減で最良、ジオポリマーは建設段階のembodied carbonを65.8%削減し圧縮強度31.2 MPaと最高。多基準評価ではEPSが最高（3.85）となり、ライ…

Tasnim Khalaili, M. Imran Khan, Azzam Abu Rayash

高温・乾燥気候を対象に、材料・外皮・建物という複数スケールで低炭素建築の研究を体系的に整理したレビュー。建築分野の脱炭素手法と知見を横断的に俯瞰し、気候帯特有の設計・材料選択の論点を提示するとみられる。

Xiaoyan Liu, Pengfei Wei, Lai Wei +6

製鋼副産物である取鍋精錬スラグとメタカオリンを組み合わせ、低炭素セメント系材料を開発した研究。フレッシュ性状・硬化特性・微細構造を評価し、カーボンフットプリントを算定している。セメント由来CO2削減に資する材料設計の知見を提供する。

Mouloud Azzedine Denai, Shady Khalil

エネルギー効率に関する特集号の巻頭言。建築の多目的最適化によるネット・ゼロ・エネルギー建築設計、サハラ以南アフリカにおけるPV冷却（バイオ系PCM併用）、M-sand充填層の蓄熱をPINNで3D温度予測する手法、欧州5地域の中小企業における省エネの複合的便益（MEB）調査を概観する。政策・規制・金融メカニズムが技術普及を左右し、便益は地域文脈と企業慣行の相互作用で社会的に構築される点を強調する。

Eun Ji Choi, Young Jae Choi, Min Chae Seo +2

在室者の代謝率（MET）と着衣量（CLO）をHVAC制御にリアルタイム反映する在室者中心制御フレームワークを提案し、シミュレーション・テストベッド・リビングラボの三段階で検証した。リビングラボでは従来の温度基準制御に対し炭素排出を平均約63%削減しつつ快適性を維持した。在室者変数が運用炭素性能を左右する重要制御入力であることを示す。

Zhang M.

建設業を対象に、省エネ施策のシナジー効果、費用便益分析、熱経済分析をグリーンファイナンスの観点から検討した研究。要旨がなく詳細は不明だが、省エネ投資の経済性評価とグリーン資金調達の接点を扱う構成とみられる。建設分野の脱炭素投資判断に資する分析枠組みを提示する可能性がある。

Kenny Then Soon Hung, Ng Teck Ming, Ahmad Firdaus B. Ab. Hapidz

トルクメニスタンのガス処理プラントGTPOGTに、第一原理ベースの定常プロセスシミュレーションとプラントヒストリアンデータを統合したデジタルツインを初導入した事例。炭化水素露点制御・プロパン冷凍・フラッシュガス圧縮の最適化機会を特定し、コンデンセート回収最大28%増、日額1万〜3万ドルの利益機会、フレア約8MMscf/D回避（毎時593.75ドルのコスト回避）を試算した。事後観測では2〜3℃の性能改善を確認している。

Jun Guo, Tong Li, Junhao Ye +5

軽量なジオシンセティック植生基盤(GVS)を用いた緑屋根を亜熱帯気候で10か月間実証した。屋根温度を最大29.70℃、平均15.3℃低下させ、冷房エネルギーを41%削減。間接12.87、直接4.89 kg CO2 eq m−2 year−1の炭素削減を達成し、ランダムフォレストで冷却性能をモデル化した。

Iryna Mykolaivna Sotnyk, Oleksandr M. Matsenko, Chen Yingyou +1

ウクライナの水道事業を対象に、戦時下の電力不足・停電リスクに対応する低炭素エネルギー近代化の戦略を分析。取水・配水段階に電力消費が集中することを示し、VSD・SCADA・IoT導入で運営コストを15〜30%削減できると指摘。太陽光発電の導入と、市債・国際金融機関のグリーンローン・助成・PPAを組み合わせた資金モデルを提案する。

Nathalie Madeleine Santamaría-Herrera, Markel Arbulu, Alessandro Tonnarelli +2

ドイツのストロー断熱を用いたプレファブ住宅のパッシブハウスについて、EN 15978準拠のLCAで建設時・運用時の炭素とエネルギーを評価した。ストロー断熱は材料段階で−40kg CO₂e/m²、壁部材で−38kg CO₂e/m²と炭素吸収源として機能し、建物全体でも建設時炭素はマイナスとなる。暖房需要12.95kWh/m²・年、一次エネルギー45.10kWh/m²・年でパッシブ基準を満たす一方、窓が環境ホットスポットである。

H. Abdul Wajid, Muhammad Bilal Riaz

世帯人数を変数とし、活動・器具別に1日あたりの室内水使用量を推計する数学モデルを開発し、サウジアラビアに適用した。単身世帯が最も多く（431.5L/日）、世帯人数が増えるほど一人あたり消費は減少する。節水器具への更新で全世帯規模で27.5〜28.9%削減、全国で年間11億m³超の節水と約370万トンのCO2削減効果を試算した。