論文・プレプリント

Ewelina Orysiak, Piotr Rozner, Kamila Staszczak

実船の高圧デュアルフューエルエンジン（MAN B&W 6G50ME-C9.5-GI）で、50%MCR運転点におけるHFOとLNGの排出量を比較。LNG使用でCO2 27.0%、NOx 20.7%、CO 18.2%削減、PMは約69%削減（不確実性あり）。CH4排出は約0.6 g/kWhで、CO2削減量の約10.5%に相当する温室効果を相殺。同一エンジンでの整合的な比較を提供。

Yong Feng, Longzhen Guo, Nan Zhang +3

本論文は、低品位炭の安定燃焼を目的とした新規バーナーの冷単相流特性を実験的に検討したものである。既存の英巴バーナーを最適化し、流動特性を評価することで、燃焼効率向上と排出削減への基礎的知見を提供する。エネルギー転換の一環として石炭利用の高効率化に寄与する可能性がある。

Niaz Wali, Muhammad Sabir, Muhammad Bilal +6

メタンの効率的利用はC-H結合の安定性により困難で、従来の熱触媒法は高エネルギー消費とCO2排出が課題。プラズマ支援技術は非平衡条件下でメタンを活性化し、水素や化学品の持続可能な生産を可能にする。本レビューはプラズマ特性、ラジカル化学、反応器設計、製品選択性の相互作用を統合し、主要なプラズマ反応器技術を比較。将来の工業実装に向けた課題と機会を提示する。

Thomas N. Robinson, K. O’Sullivan, Ashe J. Walker +7

米国成人1,201名を対象に、オンライン食料品店での食品交換推奨が購入の健康性と炭素フットプリントに与える影響をランダム化比較試験で検証。気候・健康・両方の交換推奨は健康性を向上させ、気候を含む推奨は炭素フットプリントを有意に削減した。消費者行動変容による脱炭素効果を示す実証研究。

Zhihui Zhang, Huihui Long, Dan Tong +2

中国の家計消費に伴うCO2・PM2.5・NOx・SO2排出のうち、約84%が行動慣性によりロックインされていることを実証。食品が最も高く約97%、次いで住居支出が84-86%。2035年までのシナリオ分析では、カーボンニュートラル政策と消費慣性の緩和を組み合わせた場合に最大の削減効果が得られると示す。需要側の系統的対策の重要性を強調。

Manuel A. Zambrano‐Monserrate, Gonzalo Hernández Soto, Nazife Özge Beşer

本研究は、2006〜2016年の87カ国のパネルデータと空間計量モデルを用いて、ICT開発がCO2排出に与える影響を分析。国内効果に加え、空間的波及効果を分離し、ICT開発が短期的にCO2排出を増加させ、短期的・長期的に正の空間的波及効果を持つことを示した。貿易開放度が波及効果を緩和することも明らかにし、SDG9とSDG13の政策連携の必要性を強調している。

Jin-Hua Li, Min Gan, Xiaohui Fan +3

本研究は、バイオ炭と水素の噴射燃焼特性を実験的に調査し、ロータリーキルンによるペレット製造の低炭素化を目指す。水素の混焼が燃焼効率と排出削減に与える影響を評価し、産業用キルンの脱炭素化に資する知見を提供する。

Turgay Battal

本論文は、天候不確実性を考慮した船舶の低炭素ルーティング問題に分布的強化学習を適用する。燃料消費と排出を削減しつつ、天候変動に対するロバスト性を確保する手法を提案する。海運業界の脱炭素化に貢献する。

Yuedong WU, Wen Lyu, Changsheng Yue +1

鉄鋼スラグは副産物として天然骨材の代替が可能で、アスファルト舗装への利用が注目されている。しかし、安定性の問題から先進国に比べ普及が遅れており、炭酸化技術や微生物強化技術が有望とされる。中国のダブルカーボン戦略に適合し、高品質スラグ選別技術と炭酸化効率向上が課題である。

E. W. Stapper

本稿は、資本主義の再編を促す新たな計画秩序を分析する概念として「低炭素産業主義」を提唱する。グリーン産業政策研究が生産・労働・規制・空間を部分的に扱うのに対し、これらを統合的に捉える枠組みを提示し、世界経済の中核・周辺地域の階層変動や、労働組合・鉱業企業など多様な主体の役割を強調する。分析的には、デカルト的二元論の克服、社会法的アプローチによる「法廷闘争」の分析、そして低炭素産業主義を地球規模の関係的プロセスとして捉えることを提唱する。

R. Jyoti, Nihal, Prerna Attri +1

本論文は、バイオマスの高密度化と燃焼技術の高度化により、低炭素固体バイオ燃料の効率的な生成を目指す研究である。再生可能エネルギー源としてのバイオマス利用を促進し、化石燃料代替による温室効果ガス排出削減に貢献する可能性がある。具体的な手法や成果は要旨がなく不明だが、エネルギー転換分野での応用が期待される。

Zhihai Huang, Hisahiro Einaga

九州大学の研究で、マイクロ波とオゾンを組み合わせることで、触媒を使わずに低温で炭素を酸化できる技術を開発。従来の高温処理に比べてエネルギー消費を大幅に削減でき、CO2回収・利用（CCUS）や廃棄物処理への応用が期待される。

Ol'ga Ved'manova, Andrey Kozlov

本論文は、ロシアの農業複合体（AIC）の低炭素経済モデル移行に伴い、農業機械企業が採用すべきグリーン競争戦略の理論的枠組みを提示する。ポーターの競争優位理論、資源ベースビュー、ESG原則を統合し、低炭素製品イノベーション、生態学的差別化、グリーンサプライチェーンの3つの戦略方向性を提案する。低炭素移行は環境的必須事項であると同時に競争優位の源泉となり得ると結論付ける。

Tao Sun, Zeqiang Sun, Zichao Zhao +8

黄河デルタの塩性アルカリ農地で3年間の圃場試験を行い、トウモロコシ単作と比較して、トウモロコシ-大豆間作とトウモロコシ-ピーナッツ間作の生産性、経済性、炭素フットプリント（CF）、炭素持続可能性指標（CSI）を評価した。間作は経済収量をやや減らすものの、換算収量と純収入を増加させ、CFを削減しCSIを向上させた。総合評価ではトウモロコシ-ピーナッツ間作が最適で、塩性アルカリ地域の環境に優しい栽培様式として有望である。

Jochen Monstadt, Kei Otsuki, Shaun Smith

本特集は、南の都市のインフラ異質性と北の分散型エネルギー移行の研究を統合し、異質性が現代の都市エネルギー景観の特徴であることを示す。多様な文脈での事例から、異質なシステムの出現要因、ガバナンス課題、デジタル再均質化、持続可能性の不均一な結果を明らかにする。

Ihsen Abid

2000〜2023年の中国の一人当たりCO2排出量の決定要因を、ローリング窓OLSで分析。GDPとの関係は2010年以降弱まるが正のままで、完全なデカップリングは未達成。クリーンエネルギー金融は遅れて負の効果、工業成長は構造転換で有意性を失う。政策主導の構造変革が排出削減に重要と示唆。

Kazuya Ito, Ryo Takahashi, Ryuta Takashima

本研究は、不確実性下での再生可能エネルギー投資と暗号通貨マイニングの相互作用を捉えた実オプションモデルを開発。数値解析により、マイニングが再生可能エネルギー投資の価値を高め、投資閾値を引き下げることを示した。特に、マイニング容量を内生化することで、外生の場合と比べて投資閾値が約40.5%低下することを明らかにした。

I. U. Adeyeye, D. C. Akujuobi, Ezeh M.C. +2

本論文は、ナイジェリアの石油・ガス上流インフラにおける座礁資産リスクを定量化するDCFフレームワークを提案する。IEAシナリオ（BAU、STEPS、NZE）を用いて、代表的な事業者の資産価値を再評価し、座礁資産価値（SAV）がBAUのNPVの77%に相当する2億8015万ドルに達することを示した。また、政府取り分の減少や通貨減価による増幅効果など、既存フレームワークが見落とす要因を明らかにした。

O. T. Oladejo, F. H. Sangolade

本論文は、脱炭素目標とエネルギー安全保障・経済的レジリエンスのバランスを取る統合的移行経路を提案する。既存の石油・ガス資産の電化やメタン削減により炭素強度を20〜35%削減しつつ、IRR15%以上を維持できることを示す。天然ガスを移行の促進要因と位置づけ、再生可能エネルギーと炭素回収を統合したハイブリッドポートフォリオの有効性を検証する。

Y. A. Adeeyo

ナイジェリアのエネルギー移行における天然ガスの役割と再生可能エネルギー導入の課題を分析。政策の一貫性欠如、資金調達難、インフラ不足が再エネ普及を阻み、ガス中心の「Decade of Gas」戦略が資源を偏重させていると指摘。ガスを短期的な安定化策としつつ、再エネ投資と技術移転を段階的に拡大するバランスの重要性を提言。