論文・プレプリント

Mirela Cristea, Raluca Mihaela Drăcea, Ina Nimerenco +1

LSEGデータベースから抽出した世界の上場エネルギー企業575社を対象に、ESGスコアとSDGs報告指標で捉えたサステナビリティと財務パフォーマンス（売上高・ROE・営業利益）の関係を分析。頑健回帰、一般化構造方程式モデリング、ベイジアンネットワークを組み合わせ、両者の関係は一様でなく単一の直接効果に還元できないことを示す。ESGスコアは観察可能な財務成果に近く、SDGs報告はむしろ企業の戦略的志向を反映する。

Hamidah Rosidanti Susilatun

PRISMA 2020に沿った系統的レビューで、インドネシア製造業における企業環境責任とエコ効率報告の関係を分析。対象10件の研究から、環境責任が環境パフォーマンス・企業評判・ステークホルダー信頼に寄与し、エコ効率報告が透明性・業務効率・開示品質を高めることを示す。持続可能なガバナンスが環境施策の実効性を強めることも確認した。

Stefan Schaltegger, Roger Leonard Burritt

本論文はメタモダニズムと問題化の視座を用い、過去の社会・環境被害を透明化する会計・報告だけでは科学的知見が求めるサプライチェーンの変革規模に届かないと論じる。既存文献から後ろ向きの透明性、サプライヤー評価ロジック、被害削減フレーミング、漸進的改善という四つの制約的前提を抽出。将来志向で絶対的なサステナビリティ貢献を測る枠組みを提案し、会計情報を漸進的最適化ではなく戦略的再設計の触媒と位置づける。

Upendra M. Bhojani, Shivam Kapoor

インドのBRSR義務化を背景に、タバコ企業のサステナビリティ報告の歪みを分析した論考。報告が「責任ある企業」という誤像を生み、製品のESG影響を過小評価し、業種特有の規制遵守を捉えていないと指摘する。規制当局主導のタバコ専用テンプレート策定と、ESG格付けからの除外または「有害産業」としての評価を提言する。

Korolo Akuboere Salome

ナイジェリア証券取引所上場70社（2010-2019年）を対象に、サステナビリティ報告の経済・社会・環境開示が企業業績（利益率・株価）に与える影響をパネル回帰で分析した。経済・社会開示は利益率と市場価値に有意な正の効果を持つ一方、環境開示はどちらにも有意な効果がなかった。著者は環境開示の遅れを指摘し、政府規制と開示品質の向上を提言している。

David Odhiambo Chiawo, Peggy Mutheu Ngila, Janet Ngombalu +4

ESGの普及後も残るグリーンウォッシュ、説明責任の不整合、社会的・環境的不公正、信頼低下といった課題に対し、10の価値（スチュワードシップ、説明責任、リーダーシップ、変革、共感、正義、コミュニティ福祉、誠実性、信頼、相互連結性）をESG報告に統合する価値基盤ESG（V-ESG）枠組みを提案する概念論文。金融・エネルギー・学界・政策・社会開発の多様なステークホルダーとの対話から優先価値を抽出し、SDGsへ対応付けた。文献レビューで測定指標…

Zefree Lazarus Mayaluri

インドのBRSR開示データを用い、ESG開示品質フラグを弱ラベル分類する際の財務規模への依存性を検証した研究の再現性パッケージ。実行可能なPythonスクリプトとColabノートブック、モデルベンチマーク、特徴量アブレーション、ブートストラップ結果、原典照合記録、SHA-256チェックサムと再現手順を収録する。

Syed Quaid Ali Shah, Samirah Almutairi

サウジ上場銀行10行の2015〜2024年パネルデータを用い、FinTech開示とESG開示の関連を検証。FinTech開示は全体ESGおよび社会・ガバナンス項目と正に関連し、環境項目は取締役会独立性とサステナビリティ委員会を考慮した場合にのみ現れる。ただし環境項目の結果は推定量に依存し頑健ではなく、ガバナンス構造が両者の関係を条件付ける示唆的証拠にとどまる。

Valentin Mussehl, Hannah Rotthoff, Tom Marschke +4

EU電池規則によりLIBセルのPCF算定が法的義務化される中、PCFとLCCの決定要因を技術・サプライチェーン地理・規制・予見の4軸で整理したレビュー。13件の査読研究を評価行列で評価した結果、両指標と4決定要因を統合的に定量モデル化した研究は存在せず、地理・技術・規制は記述的に扱われる傾向が示された。動的で再現可能な統合評価の方法論的フロンティアと研究アジェンダを提示する。

Xuefei Wang, Yongliang Luo, Buncha Wattana +2

北京2022冬季五輪の検証済みGHGインベントリ（71.4万t CO2e）を、NOx・SO2・PM2.5等の共排出にスクリーニング的に結びつけた研究。建設がCO2eの63%、NOxの約70%、PM2.5の76%を占め最大発生源であり続けた。グリーン電力活用は対策なし比でCO2eの31%を回避したが、グリーン証書なしではNOx回避は8%にとどまる。残余排出はオフセットで相殺されても大気汚染物質は削減されず、気候と大気質の共便益は設計段階で…

Nuthawut Sabsombat, Wiparat Suralai, Phichayada Donsomjitr

タイの第三者検証型カーボンフットプリント認証（CFO）が、上場非金融企業の利益の質や財務業績と関連するかを検証した研究。409社・2013〜2024年度のパネルデータに段階的差分の差分法など4種の推定量を適用。認証は利益管理や会計利益に検出可能な効果を持たず、Tobin's Qへの正の関連も頑健性を欠いた。認証が実際に運用されつつも内部の財務報告行動とは切り離されている可能性を示す。

K. Lucas Bons, Grace C. Scarborough, Harry Kennard +1

テキサス州の2050年までの都市高密度化に伴うアップフロント炭素フットプリントを、土地被覆変化予測・建築ストック分析・炭素隔離量の定量を組み合わせた新手法で推計した研究。スプロール・現状維持・高密度化の3シナリオを比較し、高密度化シナリオでは建材由来の内包炭素が71%を占める一方、スプロールでは農地・森林転用による炭素隔離損失が最大要因となった。高密度化は土地炭素効果と建材内包炭素のトレードオフを伴い、都市化政策で考慮すべきと結論づける…

Murugan Gomu, Sundararaj Joe Patrick Gnanaraj, Udhayakumar Natarajan

炭素エアロゲル含浸炭素繊維フェルト、相変化材料、振動支援伝熱、IoT監視を統合した両勾配太陽蒸留器を開発し実験評価した。タグチ法L16直交表で振動振幅・周波数・PCM質量・水深を最適化し、最大淡水生産量5600mL/m2/日を得た。予測誤差は1%未満で、分散型太陽淡水化への応用可能性を示す。

Songlin Liu, Hongxue Luo, Sai Gao

海草藻場はブルーカーボン生態系として重要だが、全球的な炭素埋没への寄与は直接測定の不足から不確実性が大きい。本研究は直接年代測定した堆積物コアの大規模データセットを編纂し、一貫した手法を適用することで、海草堆積物中の炭素埋没量についてより頑健な評価を提示する。

薛楠, Zi-Chen Zheng, Bao‐Lian Su

二酸化炭素を光触媒反応により分解し、酸素原子を回収する手法を扱った研究。CO2を資源として捉え、酸素供給と炭素利用を同時に狙う基礎化学的アプローチ。実装規模やエネルギー収支、政策含意は要旨からは不明。

Duo Tan, Maojuan Li, 童小梁 +2

長江経済ベルトを対象に、純生態系生産性（NEP）から炭素吸収量を推計し純炭素排出量（NCE）を算出。2000年の1188.56Mtから2022年には3656.60Mtへ増加し、上流から下流へ増加する勾配と正の空間自己相関を確認した。PLS-PM分析により、社会要因がNCEに正の直接効果、生態要因が負の直接効果、経済要因が間接効果を持つことを示し、人間・環境システムの共進化がNCEの時空間分化の核心メカニズムだと結論づけた。

Francesco María Sabatini, Paola Merelli, Luana Francesconi +24

EU資金のFORbESTプロジェクトにおける生物多様性・炭素データ収集のためのフィールドモニタリングプロトコルを提示する文書。リビングラボとケーススタディ地域で主要な生態指標を調和して測定する指針を示し、異なるパートナー間のデータの一貫性・比較可能性を確保する。地域評価とプロジェクト全体分析の双方に活用可能なデータ基盤の構築を目指す。

Jeongbae Jeon, Sung Moon Kwon, 김태곤 +1

韓国の大都市圏を対象に、国土交通省の炭素空間情報システムの高解像度排出データを用い、1,133の行政単位で都市密度と炭素排出の関係を空間計量分析した研究。排出量には有意な空間クラスタリング（Global Moran's I=0.2942）が確認され、就業者密度が排出を最も強く押し上げる一方、人口密度・コンパクト性・公共交通利用が排出を抑制することが示された。工業地域は排出を増やし住宅地域は減らす傾向があり、コンパクトシティ理論を実証的に…

Johannes Emmerling, Ben Groom, Rick van der Ploeg

炭素の社会的費用（SCC）に衡平性（equity）の観点を組み込んだ調整手法を提示する研究とみられる。SCCは炭素価格・気候政策の根拠となる指標であり、分配的正義をどう反映するかは政策設計上の重要論点となる。詳細は要旨未取得のため不明。

Yuxuan Han

中国A株企業の2019〜2023年の15,128件の観測データを用い、ESG総合指標およびE・S・G各次元が単位産出当たり炭素排出量に与える異質な影響を二方向固定効果モデルで検証した。ESG総合は炭素排出強度を有意に低下させ、G次元の効果が最も強く、E次元が続き、S次元は他次元を制御すると有意でなくなった。CATLと三一重能の比較ケースでは、CATLはサプライチェーン炭素管理と電池リサイクルでE次元の優位性を、三一重能は整備されたガバナ…