論文・プレプリント

Sun Y.

デジタル化がESG開示と統合報告の質・イノベーションをどう促すかを論じる研究。統合報告の枠組みにおけるデジタル技術活用の役割に着目する。要旨がなく、実証手法やAI活用の有無は未確認。

Anita Anita, Mavrict Josephino, Handoko Karjantoro

インドネシア証券取引所上場89社の2019〜2023年パネルデータを用い、外部保証が保証年度および翌年度のESGパフォーマンス（Refinitivスコア）と正に関連することを示した研究。企業の可視性や女性取締役比率の調整効果は確認されなかった。保証は報告の信頼性向上にとどまらず、ESGデータ体制や内部統制、モニタリングの改善を通じてパフォーマンス向上に寄与しうると論じる。

Tharsika Krishnasamy

ScopusデータとVOSviewerを用い、サステナビリティ報告研究の引用構造・出版動向・キーワード共起を文献計量分析した研究。2019年以降の出版急増、GRI・コーポレートガバナンス・開示枠組みへの関心、新興国での地域研究の増加を明らかにする。今後の方向として循環経済、AI駆動型報告、カーボンニュートラル、IFRSサステナビリティ開示基準を挙げる。

Xin Zhang, Xiangdong Sun, Sifan Gao +1

中国上場企業を対象に、サステナビリティ保証の取得が短期債務による長期投資（満期ミスマッチ）に与える影響を実証的に分析した研究。第三者保証が情報の信頼性を高め、資金調達構造や投資行動をどう変えるかを検証する。開示インフラ整備と企業金融の接点を示す。

Heejin Yang, Doowon Ryu

企業のESGコミットメントが失敗する理由を、集団行動の三つの失敗——執行ギャップ、検証ギャップ、共有知識ギャップ——に分解し、それぞれを教える短いゲームを提案する。カンニング・公共財・ブラフ・帽子パズル・シカ狩りを用い、ペイオフ表や均衡予測、90分授業用の教材ノートを提供する。各ギャップを埋める制度と企業実務・金融市場の対応例（罰則なきネットゼロ公約、未検証のESG開示、投資家の信念を調整するESG格付け）を示す。

Suria Majdi

Scopus収録の2023〜2025年の英語論文649本を対象に、マテリアリティ研究の書誌計量レビューを行った。マテリアリティを中心概念として、監査・報告、サステナビリティ・ESG開示、社会・政策応用のクラスターが相互接続する構造を可視化している。監査実務におけるマテリアリティ判断が sensemaking やストーリーテリングといった質的手法に依存する点も示し、デジタル・マテリアリティ、AI監査、気候関連保証を今後の研究ギャップとして…

Patmawati, Meita Rahmawati, S. F. Kartasari

インドネシア証券取引所上場の国有企業を対象に、サステナビリティ報告開示の決定要因と、優れたコーポレートガバナンス（GCG）の調整効果をパネルデータ回帰で分析。収益性・企業規模・GCGは開示に正の効果、レバレッジは負の効果、利益管理は有意でない。GCGは収益性・企業規模・利益管理の効果のみを強め、SOEのGCGが実質的統制ではなく象徴的コンプライアンスに留まることを示唆する。

Nirmala Ariningtyas, Arie Dipareza Syafei

インドネシア非金融上場88社（2020〜2023年）を対象に、企業統治と政治コネクションが炭素排出開示（CED）の質に与える影響をパネル回帰で分析。CEDはGRI305の7指標とTCFDのガバナンス・戦略の柱を統合した炭素スコアで定量化した。結果、統治面ではジェンダー多様性のみが有意に正の影響を持ち、政治コネクションは直接・調整効果とも有意でなかった。炭素透明性は形式的な制度構造よりも実質的な内部統治の成熟と企業の可視性に規定されると結…

Sultan Alsuraih, Ismail Alshami

イエメンの外部監査人177名への質問票調査により、外部監査人がサステナビリティ報告書の信頼性向上に有意に寄与することを示した研究。明瞭性・比較可能性・バランス・サステナビリティ文脈・正確性・完全性・検証可能性・適時性が信頼性と強く関連する。国際基準に沿った保証業務の能力開発と、企業へのサステナビリティ報告導入促進を提言している。

Ana M. Fernández-Vallejo, Elena-L. Sanjurjo-San Martín, Isabel Rodríguez‐Tejedo

スペインIBEX35上場企業の統合報告書を対象に、持続可能な開発目標（SDGs）の開示状況を混合研究法で分析した研究。定量的・定性的手法を組み合わせ、企業がSDGsを統合報告の中でどう位置づけ開示しているかをマッピングする。SDGs開示の実態と課題を明らかにし、開示の質向上への示唆を与える。

HJ Kim, Wontae Lee

CSRD・ESRS・IFRS S1/S2・KSSBなど主要な持続可能性開示制度を整理し、韓国の大企業・中小企業のESG経営事例を検討した研究。韓国4大企業の2020〜2023年データを用いGHG排出・再エネ・エネルギー・水使用を探索的に分析したが、環境指標間に一貫した線形関係は見られず単純比較の限界を示す。中小企業には業種・規模・サプライチェーン特性に応じた段階的な環境データ管理と、業種別指標・政策金融支援・グローバル供給網対応策を提案…

Abdullahi Ado Bala

ナイジェリア上場企業980社・年（2011–2020年）を対象に、監査委員会の属性が化粧的会計、財務的に重要なサステナビリティ報告、サステナビリティ保証機関の選択に与える影響を3本の論文で分析した博士論文。委員会の規模や兼任は化粧的会計を増やし、法務専門性・女性比率・委員長の存在は抑制する。女性比率や会議頻度はサステナビリティ報告とBig4保証選択を促進するが、株主代表委員長は報告を抑制する。

Jin Chul Park, Yong Woo Song, Seong Eun Kim +1

本論文は、建物のアンボディドカーボン（A1–A5モジュール）に関する計算手法・製品データ・評価結果の連関を、国内外の認証・規制制度間で比較したナラティブレビューである。デンマーク・フランスの法定炭素上限、スウェーデンの気候宣言、EUの将来報告義務、韓国G-SEEDとEPD制度を整理し、建物レベルでの義務的報告・上限値枠組みが未整備であることを示す。共通算定手法と製品データ整備を並行し、開示・ベンチマーク整備を経て量的上限へ進む段階的アプ…

He F.

企業のESG情報開示を義務化することが、投資家の異質な期待形成や株式市場の質（流動性・価格効率性など）にどう影響するかを分析した研究とみられる。要旨が無いため詳細な手法・結果は不明だが、開示規制の市場効果を問う制度設計志向の実証研究である。

Jeanne A.

S&P 1200構成企業を対象に、企業の気候関連情報開示（透明性）を促進する要因を実証的に分析した研究。投資家圧力や規制環境、企業属性などが開示水準にどう影響するかを大規模サンプルで検証していると考えられる。国際比較可能な指数を用いる点が特徴。

Alsadoun A.A.

サイバーセキュリティ・リスクの開示とガバナンス体制が、企業価値および株価リターンの変動性にどう影響するかを実証的に分析した研究。非財務情報開示が資本市場で評価される経路を示す点で、ESG開示研究と問題意識を共有する。抄録がなく詳細な手法・結果は未確認。

Merika X.A.

海運セクターにおける気候規制とESG開示の関係を扱った研究とみられる。IMO規制や開示義務の強化が海運企業の情報開示行動にどう影響するかを検討する内容と推測されるが、要旨がなく詳細は不明。

Yashomandira Kharde, Prashant Barge, Dhanashri Sanadkumar Havale

インドの中小企業（SME）がサステナビリティ報告を行わない要因を、系統的文献レビューで14の障壁に整理し、ISMとMICMAC分析で階層構造化した研究。規制の欠如、認識不足、資金制約が駆動要因となる一方、マテリアリティ評価の困難や報告コストは依存的な結果要因と位置づけられる。9名の専門家パネル（SME管理者7名・学術者2名）の判断に基づく質的構造化であり、政策立案者や業界団体が介入策を優先順位付けするための基礎を提供する。

Jui-Chu Tien, Yu-Xuan Huang

本論文は、取締役会構成が企業のサステナビリティ報告書の可読性に与える影響を、2016〜2023年のS&P500企業1,334社・年サンプルで検証した。通説に反し、性別多様性や取締役会規模などの取締役会特性が可読性に直接影響する統計的証拠は見られなかった。可読性は取締役会レベルのガバナンス構造よりも業務レベルの要因に左右される可能性を示唆し、開示品質の決定メカニズムに関する既存の想定に再考を促す。

Ramyashree M S, Sahanashree N, Pavithra Salanke +1

本論文は、開示量を増やせば投資家の判断が改善するという規制前提を「credibility wedge（信頼性の楔）」概念で批判する。作成者・保証者・格付者の三層構造がそれぞれ異なる失敗様式を持ち、楔が拡大すると追加開示の限界情報価値はゼロに収束すると論じる。EU・ISSB採用国・米国・インドBRSR Coreの4類型に適用し、開示範囲拡大より先に検証・格付インフラを整備すべきと結論する。