論文・プレプリント

Butnar I.

スペインの温室効果ガス排出構造を産業連関分析（IOA）で分解した実証研究。各産業部門の直接・間接排出の寄与を定量化し、排出削減の重点部門を特定する。サプライチェーン全体の排出把握という点でScope 3算定や排出インベントリ構築の方法論的示唆を持つ。

Garcia J.C.C.

ブラジル・ミナスジェライス州のエタノール生産を対象に、農業段階と工業化段階を通じたライフサイクルGHG排出を推計した研究。バイオ燃料の脱炭素効果を評価するためのLCA手法の適用例を示す。

Lutsey N.

カナダにおける自動車の温室効果ガス排出を巡る自主協定を分析した研究。自主的枠組みの実効性は協定の設計・細部の作り方に左右されることを示唆する。規制か自主規制かという政策手段の選択と、その実効性確保の条件を問う内容とみられる。

Tzilivakis J.

農村開発に伴う土地利用変化が生む温室効果ガス排出の空間的・時間的なばらつきを扱った研究とみられる。土地利用・開発事業単位での排出評価は、農業・土地利用セクターの気候影響把握に寄与する。抄録がなく、対象地域・手法・定量結果の詳細は不明。

Georgiev P.

欧州港湾に寄港する船舶の温室効果ガス排出を分析した研究。抄録がなく詳細な手法や結論は不明だが、海運セクターの排出実態把握を目的とする。EUの海運排出規制（EU ETS拡大・FuelEU Maritime）の文脈で、港湾単位の排出インベントリ構築に関わる基礎的知見を提供しうる。

Eshraghi H.

米国において連邦レベルの気候政策が導入されない場合に、エネルギー関連の温室効果ガス排出がどのように推移するかを分析した研究とみられる。政策不在シナリオの排出経路を示すことで、規制の有無が排出量に与える影響を可視化する。要旨が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、政策ギャップの定量化という点で気候政策研究に位置づけられる。

Yin L.

中国の主要作物体系を対象に、1984年から2018年までの正味温室効果ガス排出量の時空間変化とその駆動要因を分析した研究。長期的な農業排出の推移を定量化し、作付体系・地域ごとの排出構造の違いを示す。農業部門の脱炭素を議論する基礎的知見を提供する。

Popp C.

建築物一体型太陽光発電（BIPV）ファサードのケーススタディについて、将来の電力構成や技術進展を織り込んだ予測的ライフサイクル評価（prospective LCA）を行い、GHG排出量を推計した研究。BIPV導入が建物の脱炭素化にどう寄与するかを時間軸で評価する点が特徴。

Wang X.

中国新疆の乾燥地域の農地を対象に、土壌マルチ（被覆）が作物栽培に伴う温室効果ガス排出量に与える影響を検討した研究。抄録がなく詳細は不明だが、農業由来のGHG削減に向けた土壌管理手法の実証的知見を提供する可能性がある。

Kozlovskyi S.

欧州における有機農地の拡大と温室効果ガス排出量の関係を分析した研究。有機農業の普及が気候目標やSDGs達成にどう寄与するかを検討している。詳細な抄録がなく、手法や結論の詳細は不明。

Bjørn A.

本論文はネットゼロ目標を超え、絶対的環境持続可能性評価（AESA）を意思決定に活用するための研究アジェンダを提示する。企業・地域・国家など異なるスケールでの評価手法と意思決定支援の課題を整理する。脱炭素目標の限界を補う枠組みとして、科学に基づく目標設定の議論に一石を投じる。

Awijen H.

中国と欧州の企業を対象に、グリーンイノベーションの持続性とESGパフォーマンスがネットゼロ誓約の採択・実効性にどう結びつくかを検証する実証研究。誓約が実際の能力構築に先行するのか、それとも裏付けられた能力が誓約を支えるのかを問う。日本企業の移行戦略や開示対応を考える上でも示唆が大きい。

Zhou Z.

中国におけるネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）の運用実績を扱った研究。設計時の想定性能と実運用時のエネルギー消費・発電のギャップ（performance gap）を検証する内容と推測される。ZEBの実効性を実データで評価する点に意義がある。抄録がなく詳細は不明。

Oh S.

寒冷乾燥気候のネット・ゼロ・エネルギー（ZEB）商業ビルから得た実測データを分析した研究。設計時の想定と実運用時のエネルギー消費の差を明らかにし、ZEBの実効性を検証する。建物運用段階の省エネ設計・設備制御への示唆を与える。

Ma Z.

微細藻類を用いた生物学的CO2固定技術を扱った論文。光合成を利用し炭素を回収・利用するCCUS/ネガティブエミッションの一種で、ネットゼロ達成への寄与が期待される。抄録がなく、定量的な削減効果や政策・産業応用の詳細は不明。

Tong W.

IMOのネットゼロ枠組みの下で、コンテナ船隊が規制を満たすためのコンプライアンス戦略を、上海－ロッテルダム回廊を対象にシナリオ別の技術経済分析で評価した研究。代替燃料・効率改善・運航最適化などの選択肢をコストと規制適合の両面から比較し、海運の脱炭素移行経路と投資判断に示唆を与える。

Seshan V.

インドの自動車部門を対象に、ネットゼロ排出達成への道筋を論じた研究とみられる。EV普及・燃費規制・産業政策など脱炭素経路が主題と推測されるが、抄録がなく具体的な手法や知見は確認できない。新興国モビリティの移行経路に関心を持つ読者向けの概説的位置づけ。

Khandaker M.U.

本レビューは、ネットゼロ達成に向けた原子力と気候政策の関係（ネクサス）を整理し、機会・課題・政策の方向性を論じる。脱炭素電源としての原子力の役割、規制・社会的受容・コストなどの障壁、政策設計上の論点を俯瞰する。エネルギー転換政策を検討する日本にとって示唆が大きい。

Iyiola K.

循環経済の起業活動が循環型サプライチェーンの持続可能性に果たす役割を、循環経済ケイパビリティとネットゼロ政策の観点から検討した研究。企業の循環型ビジネス能力と政策環境がサプライチェーン全体の持続可能性をどう左右するかを論じる。抄録がなく実証詳細は不明だが、循環経済と脱炭素政策の接点を示す。

Chusi T.N.

途上国がネットゼロ排出へ移行する際に直面する障壁を、多基準意思決定（MCDM）手法を用いて体系的に評価した研究。経済・制度・技術・社会など複数の要因を階層化し、優先順位づけを行うことで、政策立案者がどの障壁から対処すべきかを示唆する。アブストラクトが入手できないため詳細な知見は限定的だが、移行政策の意思決定支援フレームワークとして位置づけられる。