論文・プレプリント

Udochukwu C. Onoh

PRISMAガイドラインに沿った系統的レビューで、気候変動が生物多様性に及ぼす多面的影響を整理した。生息地の適性変化、種分布の移動、成長・発達の攪乱が直接的な帰結であり、気温・降水パターンの変化が連鎖的影響を引き起こすと指摘する。緩和策としてGHG削減、エネルギー効率改善、持続可能な土地管理、湿地等の生息地保全・回復、保護地域の役割を挙げる。

Hamidullah Nikzad, Marianne E. Krasny, Kade Keranen

アフロバロメーター第9回の39カ国データを用い、気候変動への認知と政府行動への条件付き支持の社会的相関を分析。教育（高等教育で+22.6〜26.6ポイント）やメディア接触・集会参加が認知と強く関連する一方、認知者に限ると表現の自由の認識や宗教指導者の汚職認識が政策支持と関連する。認知と政策支持は異なる要因で階層化されることを示す。

Joseph Kwesi Asomah

途上国の畜産における気候変動影響と緩和・適応策を包括的にレビューした研究。反芻動物のメタン排出削減、土壌・植生の炭素隔離、統合的作物・畜産による資源効率化、政策・制度支援を整理する。統合的アプローチの重要性を強調し、持続可能な農業実践の推進を訴える。

Olaniyan Caleb Kehinde

アジア・アフリカ・中南米・欧州・北米のアグロフォレストリーモデル（列状間作、シルボパストラル、樹木-作物複合系）を比較した総説。土壌肥沃度向上、生物多様性保全、気候変動緩和、農家所得の多様化といった便益を示す一方、初期投資コスト、政策の複雑さ、知識不足が普及の障壁となることを指摘する。政策支援・技術支援・農家能力強化の協働の必要性を論じる。

Yongchun Zhou, Xiaoya Wang, Liulin Wu +5

バイオ炭が土壌からの温室効果ガス排出に及ぼす影響を、未処理・凍結融解で劣化したもの・マグネシウム改質の3種で比較した研究。改質や劣化がGHG抑制効果をどう変えるかを検討する内容とみられる。農業分野の炭素貯留・排出削減策の基礎的知見に関わる。

Shabnam Shahzadi, Hafiz Muddassir Majeed Butt, Shahzad Khan Durrani +1

118カ国・2000〜2020年のパネルデータで1人当たりCO2排出量を予測する6つの機械学習モデルを比較し、XGBoostが最良(RMSE0.475、R2 0.324)だった。SHAP分析では1人当たりGDPが最大の寄与を示し、国効果が続いた。再生可能エネルギーの影響は観測間で一貫せず、国別プロファイルと4クラスターを政策検討の材料として提示する。

Chuanxu Fang, Xiaorong Wei, Wim DE VRIES +12

1,371研究・8,303組の比較観測のメタ分析とランダムフォレストを組み合わせ、不耕起栽培(NT)の全球効果を評価した。NTは表層0–30cmの土壌有機炭素を11.0%増やし、GHG排出を13.5%削減しつつ、収量への有意な影響はなかった。乾燥気候・粗粒土壌で効果が強く、全球農地の44%が最適地と推定され、そこでの導入は主要作物収量+4.8%、炭素+15.2%、排出−6.4%をもたらす。

Kai Zhou, Yuanfei Hao, Yingshuo Lyu +3

北京の都市緑地を対象に、生態系の純炭素隔離（NEP）と冷房需要抑制による回避排出を統合した空間的炭素収支フレームワークを構築した。2000〜2024年でNEPは約7倍に増加し、純炭素便益は2012年頃にプラス転換したと推定。回避排出は全市NEPの5〜6%程度だが人口曝露の高い都心に集中し、隔離と回避排出は空間パターンが対照的であることを示した。

Yaoyao He, Congying Li

中国中部地域を対象に、炭素排出量を確率的密度の観点から予測し、カーボンピーク（排出量ピークアウト）に至る経路を分析した研究。排出量の不確実性を確率分布として捉え、複数のピーク到達シナリオを検討する手法を提示していると考えられる。地域単位の脱炭素経路設計に定量的な基礎を与える内容。

Eric Zeltz

2025年の先行研究が示した「GHG排出シナリオへの気候応答の鈍さ」という仮説を、改良した全球気候モデルで検証した研究。1870-2025年の実データでモデルを検証した上で、2026-2200年の6つのCO2排出シナリオをシミュレーションし、IPCC第6次評価報告書の結果と比較する。実現可能性と気候効果のバランスが最良のシナリオを特定し、政策立案者向けの accessible なツール提供を目指す。

McNicol L.C.

英国の肉牛・羊農家を対象に、温室効果ガス削減・隔離策の採用を促す動機と妨げる障壁を、ネットゼロ目標の枠を超えて探る研究。農家の意思決定要因を理解することで、農業部門の脱炭素政策や普及策の設計に示唆を与える。

Chihiro Dixon, Sam Dixon, Kunio Watanabe

土壌科学の基礎知識と気候スマート農業への関心を育むため、1人用ボードゲーム「Carbon Farm」を開発した。スコアシート・ペン・サイコロのみで実施でき、小学生から大人まで対応可能。日本各地の展示会や三重大学の講義で実践し、参加者の楽しさと土壌プロセスへの探究意欲が示された。

Ahmed Attia, Donghui Ma, Michelle Viswanathan +4

ドイツ全土を対象に、マメ科を含むカバークロップ輪作を将来気候シナリオ（RCP4.5/8.5、6つのGCM）で評価した研究。DSSATとTier-2 N2O会計を組み合わせ、穀物収量が約16〜33%増加し、窒素溶脱が約40%減、純GHGが約35〜45%減となることを示す。ただしN2O応答は気候・土壌条件に依存し、SOC蓄積は数十年で頭打ちとなる。

Yuxiao Han, Min Zhou, Hy Lyu

中国東北部を対象に、純炭素吸収源の拡大と食料生産の間に生じるトレードオフとシナジー、およびその駆動要因を分析した研究。土地利用を巡る炭素吸収と食料安全保障の両立可能性を検討する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Monir Idres Yahya Ahmed, Ahmed Khaled Hassan Mohammedali, Nasrein Mohamed Kamal +2

乾燥適応型C4作物ソルガムの炭素隔離ポテンシャルを、生理・根系・バイオマス配分・土壌炭素・バイオエネルギー・育種・表現型解析・管理・政策の各面からレビューした。深根や残渣、菌根経路、保全的農法により長期的な土壌炭素貯留が期待できるが、長期検証が必要と指摘。炭素を意識した育種、農家中心の導入、残渣管理、そして農家と政策担当者が使える信頼性・低コスト・アクセス可能な炭素会計の整備を急務とする。

Isabella Amelia

気候変動が農業生態系の土壌健康に及ぼす影響を、気温・降水・CO2濃度・極端気象の変化を通じて整理したレビュー。温暖化は有機物分解と養分無機化を加速し、干ばつや豪雨は侵食・微生物過程の攪乱・養分保持の低下を招く。一方、有機物の多い健全な土壌は気候緩和と極端気象へのレジリエンスに寄与するが、その効果は土壌型・気候・管理・水・養分条件に依存する。保全型農業や輪作多様化等の適応策は有効性が地域条件で変動し、GHG・水利用・コスト面のトレードオフ…

Büşra Ağan

南アフリカを対象に2000〜2025年の気候脆弱性・イノベーション・再生可能エネルギー消費・政府安定性と水ストレスの非線形関係を分析。分位点回帰（QQR/QQKRLS/WQR/QQGC）を用い、関係の方向・強度が分位点ごとに異なることを示す。気候レジリエンス・技術革新・再エネ転換・政治安定を統合した水政策の必要性を提起し、SDG6・7・9・13・16に貢献する。

Marcus Schulz, Tobias Dolch, Stephanie Helber +3

北海・バルト海の4つの底生ハビタット（海草藻場、潮下帯堆積物、生物起源礁、大型藻類林）を炭素保持構造として評価した研究。炭素の大部分は潮下帯堆積物に埋没するが、恒久的なシンクはノルウェー海溝などごく一部の深場に限られる。海草藻場は堆積物捕捉に優れるものの面積が小さく地域収支への寄与は限定的で、ムール貝礁の純ソース／シンク性は未解明のままである。富栄養化や気候変動の役割解明には調和のとれたモニタリングが必要と結論づける。

Hadiwijaya Lesmana Salim, Rokhmatuloh Rokhmatuloh, Burhanuddin Zein +17

インドネシア・ムンチャル地区のマングローブ生態系を時空間的に分析した研究。衛星データ等でマングローブの分布変化を把握し、ブルーカーボン保全と気候緩和戦略への含意を示す。抄録がなく詳細は不明だが、沿岸生態系の炭素貯留評価に関わる基礎的知見を提供する。

Kavya Jeevan, R. Ashwin, Kannankodantavida Manjusha +3

インド・ケーララ州の聖林55カ所を対象に、標高と面積が植物種多様性・炭素蓄積・土壌特性に与える影響を分析した研究。総炭素蓄積は30〜318 Mg ha−1（平均113）と大きく変動したが、標高や面積との有意な関係は見られなかった。一方、種多様性は標高と面積の双方で有意に変化し、土壌窒素が最も強い予測因子であった。聖林は面積や標高によらず安定した炭素貯留機能を持ち、自然を基盤とした解決策として有効だと結論づけている。