論文・プレプリント

Ann‐Christine Duhaime

この論説は、外科医が医療機器の炭素排出量を考慮すべきだと主張し、前立腺手術の使い捨てデバイスを分析した研究を紹介している。米国の医療セクターは温室効果ガスの約10%を占め、包装がフットプリントの大きな割合を占めること等を指摘。外科医はメーカーに環境情報の開示や持続可能な代替品を求める行動を取れると述べている。

Quynh Bui

産業バイヤーがサプライヤーにCO2eデータを要求する背景を質的インタビューで調査。要求は主に規制・顧客からの外部圧力と内部のサステナビリティ目標に起因し、製品レベル排出量がScope 3算定に直結するため最も重視される。一方、データはまだ調達意思決定より報告目的で使われ、標準化不足や比較困難性などの課題が明らかになった。

Kazuhiko Ito, Kathryn Lane, Carolyn Olson

ニューヨーク市保健局は、熱波による死亡を防ぐため、熱緊急対応の閾値引き下げ、熱中症死亡の検証、ヒート脆弱性指数の開発などを進めてきた。低所得地域でのエアコン普及が公平性の課題であり、高齢者や健康状態が悪い人はエアコンを使わない場合もある。エアコン増加によるエネルギー需要や冷媒問題を認識しつつも、現在の死亡を防ぐ適応策として公平なアクセスを主張する。

Adrián Rivera-Marín, David Alfonso-Solar, Carlos Vargas‐Salgado +1

都市部の近隣レベルで脱炭素ポテンシャルを推定する方法論を提示し、スペイン・バレンシア市のラ・カラスカ地区に適用した。建物・街区スケールの対策効果を定量化し、都市計画やエネルギー政策への示唆を与える。

Víctor Andrés Cloquell Ballester, Vanesa G. Lo-Iacono-Ferreira, Miguel Ángel Artacho‐Ramírez +1

スペインの港湾当局が公的機関の手法を適用し、港湾運営全体のScope1-3排出量を算定。船の入港とクルーズがScope3で最大の寄与を示し、建物照明がScope2の主要因、ディーゼルがScope1の主要因であることを明らかにした。2008-2016年に交通量が24%増加した一方で、排出量はほぼ横ばいであり、基準年排出係数で補正すると17%減少した。再生可能エネルギー導入の余地も示唆している。

Rachel Shin, Cory Searcy

オンタリオ州のクラフトビール醸造所を対象に、GHG排出量算定の課題と便益を調査。ケーススタディではScope3が全体の46.4%を占め、大麦農場や輸送、瓶製造が主要排出源。課題としてデータ入手難、技術知識、資金を指摘。

Nicolas Antheaume, Souâd Taïbi

本編集論文は、複数資本会計（MCA）の特集号を紹介し、その発展過程を「幼年期から十代」と位置づける。MCAの背景、概念（弱い/強い持続可能性、閾値）、実践例を整理し、ISSBやEU CSRDとの関連、ダブルマテリアリティへの応用可能性を論じる。将来研究の方向性も示唆する。

Ian Mell

本エディトリアルは、建設セクターの持続可能性に関する7本の論文を紹介。リサイクル骨材の利用とLCA/LCCAによる評価手法が、建設のカーボンバジェット削減に貢献することを示す。また、BES60001認証やデジタル技術の活用など、持続可能な建設への移行を支援する実践的枠組みを議論している。

Lorenzo Rinaldi

nxsut 3.0は、EXIOBASE Hybrid v3.3.18を基に、電力供給（EMBER）と貿易（ENTSO-E）を2025年時点に更新したグローバル環境拡張サプライ・ユース表。鉄鋼製造の革新的技術と水素生産を含む約20の新活動を追加し、電力・鉄鋼の炭素フットプリントを文献値に整合させる。オープンな入力チェーンにより再利用可能なデータ基盤を提供する。

Botond Géza Kálmán, Md Billal Hossain, Роберт Бачо +2

本研究はランダムフォレストを用いて、石炭依存経済における化石エネルギー消費と経済成長の関係をWorld Bankデータで分析した。エネルギー集約的な発展は農業や食料システムの持続可能性に間接的な影響を与えることを示し、エネルギー効率向上と再生可能エネルギー導入の重要性を強調している。

Sudhakar Geruganti

太陽光発電を統合した電気自動車(SEV)の設計・性能・エネルギー管理・環境影響を包括的に扱うフレームワーク。電池・モーター・MPPT・V2G等の技術要素からLCA・TCO・投資回収までを網羅し、新たな評価指標SEMEIを提案する。公共交通機関の脱炭素化に資する内容。

ZHANG Jing

気候変動に敏感な天山山脈のカイドゥ川流域を対象に、流出量シミュレーションと総水力発電可能量（GHP）を予測した研究。地域の水資源と水力発電の持続可能な管理に資する知見を提供するとともに、中央アジアにおける再生可能エネルギー導入の基礎データを示す。

Fei Qiang

地球温暖化対策として再生可能なバイオディーゼルが注目されている。本論文は、高コストなグルコースの代わりに低価値バイオマスを利用し、油脂生産菌による微生物油の生産を検討している。持続可能でエネルギー効率の高い油脂生産の可能性を示し、バイオ燃料コスト低減への貢献が期待される。

Tan Xianchun, Gu Baihe, Wang Yi

地球温暖化が人間社会と生態系に深刻な影響を及ぼす中、京都議定書からパリ協定に至る多国間交渉の進展と困難を概観。2017年の米国撤退により排出削減の見通しが一層不透明になったことを指摘し、世界最大の途上国としての役割に言及する。

ZHAO Rui-Kai　DENG Shuai　ZHAO Li　LI Shuang-Jun　ZHANG Yue　LIU Bo-Wen

本論文は、温度スイング吸着(TSA)を用いたCO2回収プロセスに熱力学的手法を適用し、エネルギー消費の高さという課題を分析する。新たに「熱力学的炭素ポンプサイクル」の概念を提案し、炭素回収システムの性能評価と最適化のための理論的枠組みを提示する。CCUS普及の鍵となる省エネルギー化に資する研究。

中尾 悠利子 中園 宏幸 石野 亜耶

本調査は、企業がESG/サステナビリティ質問票（CDP、EcoVadisなど）に対応する際にAI支援ツールをどのように活用しているか、実務上の利用実態と課題を明らかにしたものである。AIツールの導入効果や今後の展望についても考察している。

國部 克彦

本論文は、ESG・サステナビリティ開示における「マテリアリティ」の概念を、財務マテリアリティやインパクト・マテリアリティなど4つの異なる概念に整理し、それぞれの意味と適用範囲を明確化する。企業の開示実務や基準策定における概念混同の防止に寄与する概念整理を提供する。

Liang, Na, Ji, Yongsheng, Xu, Jing +4

本論文は、スルホン化ポリスチレンと第4級ポリスチレンからなるコンパクトなJanus膜をセパレータとして用い、酸性とアルカリ性の電解質を同時に利用できる水系スーパーキャパシタを提案している。セル電圧2.2V、比エネルギー20.06 Wh/kgを達成し、さらに40-50 Wh/kgの性能も示唆しており、安全で低コストな蓄電技術の発展に寄与する。

Yan Haoran¹ Wu Jiekang¹ Yan Hanting² Liu Xiangdong¹

本論文は、新エネルギー配電ネットワークの総合評価指標系を5つの次元（設備稼働状態、供給信頼性、電力品質、経済性、環境親和性）から構築し、拡張階層評価法を用いて低炭素かつ効率的な運用を評価する手法を提案している。再生可能エネルギー導入時の配電網運用の特徴を反映した評価が可能になる。

Dong Bangbang^1, Li Li^1, Tang Hongsong^2, Su Yang^3

STIRPATモデルとシナリオ分析を用い、2017～2030年の中国西北地域のエネルギー消費由来CO2排出量を予測。環境規制の強度（高・中・低）とFDIの組み合わせによる9つの発展パターンを設定し、排出ピークへの影響を分析した。初期シナリオでは総排出量が70億トンに達する可能性がある。