論文・プレプリント

Horn Sarun

本レビューは、カンボジア、タイ、ベトナムのメコン川下流域におけるマングローブ生態系の炭素貯蔵能力を比較。ベトナムのメコンデルタでは土壌有機炭素が最大800 Mg C ha⁻¹と極めて高く、タイのアンダマン海域では保護政策によりバイオマス・土壌炭素ともに高い。カンボジアでは中程度の炭素貯蔵量だが劣化リスクが高い。各国の歴史的経緯や管理政策の違いが炭素貯蔵量に影響しており、地域協力と調和のとれた炭素会計の重要性を指摘。

Budi Harsoyo, Rizaldi Boer, Edvin Aldrian +2

インドネシア政府は、スマトラ・カリマンタンで繰り返される森林・土地火災を緩和するため、雲シーディングによる気象改変技術（WMT）を定期的に使用している。本研究は、2015年以降のパラダイムシフト（消火から予防へ）を踏まえ、WMTの有効性を評価。2023年のエルニーニョ下での実施データから、リアウ州で降雨量が93.7%増加し、泥炭地の地下水位上昇と土壌水分維持に貢献。また、乾季短縮とホットスポット減少により、炭素排出削減にも寄与した。

Thais M. Rosan, Laura B. Vedovato, Viola Heinrich +4

ブラジル大西洋岸森林の再生林における炭素蓄積をリモートセンシングで分析。森林の連結性が高いほど炭素蓄積速度が43～69%向上し、特に西部・海岸部では3倍以上の差があった。2020年時点の二次林を完全保護すれば2030年までに132 Tg Cの追加蓄積が可能と推定。連結性を考慮した保全政策の重要性を示す。

Wanxu Chen, Yelin Peng, Jie Zeng +6

中国の土地利用炭素排出（LCE）の省別分析により、2000～2020年の歴史的傾向と2020～2100年の将来シナリオを統合。間接排出は北部の重工業地帯で集中し、直接排出は安定。全国LCEは2030～2035年頃にピークを迎えるが、約半数の省で遅延し、排出ホットスポットは南東部に移動する。地域別の排出削減戦略の必要性を強調。

Dian Perwitasari, I Made Narsa, Ardianto Ardianto

本研究は、パリ協定以降のカーボンニュートラル研究をScopusデータベースから1,017件抽出し、VOSviewerとR-toolsを用いて文献計量分析を行った。その結果、再生可能エネルギー、グリーンイノベーション、グリーン水素、電気自動車が今後の重要テーマとして浮上した。研究者や政策立案者にとって、研究と政策の優先順位付けに有用な知見を提供する。

Manoella Martins Molitor, Giovanna Bergamim Araujo Lopes, Antônio Elves Barreto da Silva +4

マングローブは気候変動緩和に重要だが、土壌の役割は軽視されている。1950～2025年の文献分析の結果、マングローブ関連論文3万084件中、気候変動緩和と土壌を結びつけたのはわずか25件（0.08%）だった。2009年のブルーカーボン概念登場後、研究は増加したが、土壌のメカニズム（酸化還元過程、温室効果ガスフラックスなど）の統合は不十分であり、今後の研究課題である。

Jejomar Bulan, Jumar Cadondon, Floro Junior Roque +4

本研究では、GEDIデータを用いてフィリピン・リアンバタンガスのマングローブ林の地上部バイオマス密度（AGBD）を推定した。AGBDは10〜30 Mg/haの範囲で変動し、植栽時期の違いが影響している。この知見はマングローブの炭素ストック評価と生態系管理に貢献する。

E. Ramos‐Morales, Juan Manuel Palma‐Hidalgo, John Richard Newbold +3

本論文は、反芻動物からのメタン排出を抑制するための飼料添加物の組み合わせに関する研究を概説する。個々の添加物の効果は示されているが、大規模生産システムでの組み合わせ検証は不足しており、水素代謝や微生物適応の複雑さから統合的研究の必要性を指摘する。生産性を維持しつつメタンを削減する添加物の最適化が、持続可能な畜産システムに不可欠である。

André Abreu, Gillian B. Ainsworth, Bruno Buongiorno Nardelli +8

アトランティックECOプロジェクトの成果を基に、大西洋全域での統合的海洋観測とモデリング、キャパシティビルディングの戦略的方向性を示す。気候変動、生物多様性、炭素循環、人間活動の相互連関を解明し、持続可能な海洋ガバナンスとブルーエコノミーへの貢献を目指す。

Josefin Winberg, Cecilia Larsson, Martin Stjernman +3

この研究は、集約的作物システムにおけるグラスレイ（短期草地）の気候緩和戦略としての有効性を検討。環境便益と経済的障壁のバランスに焦点を当てている。

Amanullah Adeel, Mustafa Hasani, G. Sonal Chonde +1

インド西部の半乾燥地域の農地を対象に、RothCモデルとInVESTモデルを用いて歴史的および将来の土壌有機炭素（SOC）動態と気候緩和ポテンシャルを定量化。2010～2024年は急速な炭素蓄積がみられたが、将来の気候シナリオ（SSP2-4.5およびSSP5-8.5）では蓄積率が大幅に低下し、飽和と効率低下が示唆された。

Kapoor, Bhupender Gupta, Kiran Soni +3

本研究は、インド北西ヒマラヤにおける伝統的なアグロフォレストリーシステムがバイオマスと炭素ストックに与える影響を評価し、気候変動緩和への貢献可能性を明らかにする。調査結果は、これらのシステムが地域の炭素貯留能力を高め、持続可能な土地利用に寄与することを示唆している。

(著者不明)

本論文は、北海道泥炭土圃場における耕起法の違いが温室効果ガス発生量に与える影響をLCA手法を用いて評価した事例研究である。水田転換畑でのGHG削減に資する知見を提供する。

Shah Fahad, Aftab Khan, Muhammad Luqman +1

本研究はパキスタンにおける農地、放牧地、森林面積の変化がCO2排出に与える影響を1990-2021年のデータを用いて分析。森林面積の増加は短期的に25.98%、長期的に17.10%の排出削減効果を持つ一方、放牧地は排出を増加させる。農地も排出削減に寄与。持続可能な土地管理が気候緩和とSDGs達成に重要と結論。

Amanjot Bhullar, Khurram Nadeem, Nathaniel K. Newlands +2

この研究は深層学習を用いて、カナダの主要作物の収量に対する気候変動の影響を予測した。2050年にはカナダのプレーリー地方でカノーラ、エンドウ、春小麦、大豆の収量が減少し、大麦とオート麦は増加する可能性を示した。全体的にカノーラと春小麦の損失が他の作物の増加を上回るため、適応戦略が必要である。

Jaesung Lee, M. N. Haque, Rajaraman Bharanidharan +8

本研究は、ホルスタイン育成牛において、二酸化炭素法（CO2T）による腸内メタン（CH4）排出量測定を呼吸室法（RC）と比較検証した。108日間の実験で、両法間に有意差はなく、CH4生成量と収量で強い相関が認められた。CO2TはRCと同等の精度でCH4排出量を測定できることが示された。

Lütfü Sizer

この研究は、トルコの産業付加価値とGDPの増加が長期にわたってCO2排出を有意に増加させることを示した。1970～2024年のデータを用い、フーリエ・シン共和分検定で分析した結果、トルコの成長経路は依然として炭素集約的であることが明らかになった。

(著者不明)

本稿は、日本の温室効果ガス観測技術衛星GOSATの開発の最前線を紹介する。GOSATは二酸化炭素やメタンの濃度を宇宙から観測し、気候変動研究に貢献する。

(著者不明)

GOSAT-GWは日本の新型衛星で、温室効果ガス（CO2、メタン等）と大気汚染物質を高精度で観測する。排出源の特定や経年変化の把握に貢献し、パリ協定の進捗評価や日本のGX政策における排出量検証に活用が期待される。

(著者不明)

本特集では、日本の宇宙観測技術の最新情報として、温室効果ガス観測技術衛星(GOSAT)と地球観測衛星計画について解説する。GOSATによる温室効果ガス観測の成果や今後の衛星計画に焦点を当てる。