研究の概要

前掲のPerspective記事と同時に掲載された分析研究で、欧州エネルギー転換シナリオにソーラーリバウンドを組み込み、系統投資額・追加容量需要がどの程度変化するかを定量評価した。マクロモデルに家庭レベルの消費弾性を組み込み、PV導入量×リバウンド係数で追加電力需要を推計する構成。

主な発見・成果

  • リバウンドを考慮しない計画と比較して、必要な発電・送電投資が有意に増加する。
  • 投資コストの上振れは特に夜間ピーク対応（揚水・蓄電池・ガス火力）で大きい。
  • リバウンドを抑制する施策（ダイナミックプライシング、スマートホーム連携）を同時に打つと、投資増加幅を相当程度抑えられる。

実務への応用

需要家側（企業・自治体）のPVプロジェクト評価で使うLCOE・自家消費シミュレーションツールの既定値を見直すことが推奨される。EMS/BEMSベンダーにとっては、「リバウンド抑制機能」を製品差別化ポイントにできる余地がある。また、分散電源を束ねるVPP事業者にとっては、リバウンド需要を調整力市場に接続する新たな収益機会になりうる。