論文・プレプリント

Shixiong Guo, Xinzhi Wang

本論文はAuto-LCAを提案する。多言語NLPで非構造化文書からライフサイクル属性を抽出し、機械学習で欠損インベントリを補完、「カーボンヘッダー」で製品別排出量をサプライチェーン階層間で伝播させる。鉄鋼・セメント・自動車の事例で従来LCA比±4%以内の精度を示し、デジタル製品パスポートや開示要件にも対応する。

Ainong Yang, Guo Huang, Chao Li +3

石灰泥と高炉スラグを原料とする低炭素圧縮レンガの炭酸化挙動と性能発展を扱う研究。炭酸化によるCO2固定と産業副産物の有効利用を両立させる建材技術として、建設分野の脱炭素に寄与しうる。中国と韓国の研究機関による共同研究とみられる。

Shengfu Yang, Rongrong Luo, Peng Zhang +2

中国の低炭素都市パイロット政策が都市住宅価格に与える影響を準自然実験の手法で検証した研究。政策導入が住宅市場の価格形成にどう波及するかを実証的に示す。環境規制の資産価格への影響を測る点で、気候政策の経済的帰結を評価する研究に位置づけられる。

Chen Wang, Derick Yi, Andrew St. Pierre +1

PNIPAMとTETAを組み合わせたハイドロゲル吸着材を開発し、湿度で活性化されるCO2回収機構を実現した。5%CO2・70%RHで約4.1 mmol/gのCO2吸収と約0.6 g/gの水回収を同時達成し、50℃・30分で再生可能。太陽熱・ジュール熱駆動の試作装置で50サイクル以上の安定運転を確認し、TEA/LCAから分散型CO2除去と水回収の経済性・環境持続性を示した。

Guo Zhao, Wenxiong Sun

本論文は、フライホイールの損失特性と再生可能エネルギーの出力不確実性を同時に考慮した、統合エネルギーマイクログリッドの最適低炭素運用（ディスパッチ）手法を提案する。蓄電・貯蔵損失と変動再エネを織り込むことで、より現実的な運用計画と炭素削減効果の評価を可能にする点が貢献である。

Diego Canullan Fuentes, Angelina Anani, Muhammad Waqas

鉱山の運搬（haulage）システムを対象に、低炭素技術と自動運転技術に関するライフサイクル評価（LCA）研究を系統的にレビューした論文。ディーゼルから電動・水素・自動化への移行がGHG排出とコストに与える影響を整理する。資源採掘部門の脱炭素経路とScope 3上流排出の評価に示唆を与える。

Sayed Kushairi Sayed Nordin, Muhammad Aziz, Siti Fatimah Ismail +2

G7諸国を対象に1990〜2019年のデータを用い、再生可能エネルギー・天然資源・経済成長・FDIと炭素排出の関係を分析。モーメント分位点回帰により、排出量分位ごとに異なる非線形なEKC動学（一部でN字型）を確認した。再エネ消費は全分位で排出を抑制し、天然資源レントは排出を増大させる。FDIは当初汚染ヘイブン的だが、環境基準とクリーン技術の強化に伴い汚染ハローへ移行する非線形パターンを示す。

Dahan Jo, Y.J. Lee, Youngjae Kim

低炭素直接還元鉄（DRI）製造プロセスにおいて、炭素ウィスカーの生成をガス組成と表面形態の連成制御で抑制する手法を扱った研究。製鉄の脱炭素化に向けた水素還元・低炭素還元プロセスの安定操業に関わる要素技術と位置づけられる。抄録がなく、定量的な成果は本文に依る。

Mohammed Jaboob, Precious Muhammed Emmanuel, Al Montaser Mohammad

1999〜2023年の途上国94カ国を対象に、海外資金流入をFDI・送金・対外債務に分解し、低炭素エネルギー開発への影響をシステムGMM等で推計。FDI流入は低炭素エネルギー開発を促進する一方、送金と対外債務はむしろ鈍化させることが判明。SDGs 7・13および2050年ネットゼロ達成に向けた資金調達チャネルの選別に政策的示唆を与える。

Mohammad Moosazadeh, Shadfar Davoodi, Shahabaldin Rezania +10

本論文は直接空気回収（DAC）を低炭素エネルギーシステムに統合する際の課題を扱う。再生（脱着）に伴うエネルギー・コストのペナルティ、再生可能エネルギーとの統合設計、回収CO2の貯留経路を検討しているとみられる。DACの実装可能性と脱炭素経路への寄与を定量的に評価する研究である。

Lin Gao, Dandan Wang, Hongxi Chen +2

中国260都市の2012〜2022年パネルデータを用い、都市拡散（US）が炭素排出強度（CEI）に与える影響と機序をパネル・調整効果・閾値効果モデルで検証。USのCEIへの効果は「U」字型で頑健であり、経済・生態レジリエンスと技術水準が高いほど抑制効果が強まる。経済レジリエンスは単一閾値、生態レジリエンスと技術水準は二重閾値を持ち、地域・都市規模で効果の形が異なる。

Maria Dolak, Matthew Tudball

エネルギー転移は鉱業・製造を含む複雑なサプライチェーンに依存している。本稿はこうしたサプライチェーンがどのように変化し、どのような課題に直面しているかを概観する。低炭素電力インフラ構築の実務的制約を理解する上で基礎的な整理を提供する。

Lars Bengtsson

本研究は、公共調達が低炭素イノベーションを促進するための成功要因を、調達実施の手続き的・組織的側面から特定する。スウェーデンの64大規模自治体への調査と、イノベーション調達の先進6自治体の複数事例分析を組み合わせた。成功自治体は、調達を戦略計画に統合し、専門能力を育成し、サプライヤーとの協働関係を構築していることを示す。調達担当者・公共管理者・政策立案者への実務的示唆を提供する。

Shiwei Zhao, Wenhui Chen, Yong Jiang +2

本研究は、中国29省におけるグリーンメタノール生産コストを2030〜2060年にわたり予測する統合評価枠組みを構築した。鉄鋼・セメント・石炭火力・石炭化学の4つの産業CO2源を区別し、LCOE・グリーン水素コスト・CO2回収コストを統合。グリーン水素が総コストの76〜81%を占め、省間コスト差をほぼ規定することを示した。三北地域が低コスト、東南部・中部が高コストという空間パターンが安定して持続する。

Zhouhao Fu, Dan Jiang, Sihan Li +7

ピッチ由来ハードカーボンに熱自己修復で準閉鎖細孔を形成し、ナトリウムイオン電池負極の容量と速度特性のトレードオフ解消を狙う材料研究。アブストラクトがなく詳細は不明だが、次世代蓄電池の性能向上に寄与し得る。

Cheng Yi, Tianshan Zha, Jingzhe Wang +7

全球の陸域バイオームを対象に、炭素循環と水循環に関わる4つの生態系パラメータの時空間パターン、相互のトレードオフ、およびその駆動要因を分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、生態系レベルの炭素・水収支の地理的変動を統合的に捉えることを狙う。自然由来の炭素吸収・水資源の評価基盤として、気候リスクや自然資本の議論に接続しうる。

Jiayi Hou, Alessandra Castellini, Fujiang Huang

中国の炭素取引パイロット政策（CTPP）が農業グリーン全要素生産性（AGTFP）に与える影響を、2005〜2022年の30省パネルとDIDで検証。CTPPはAGTFPを0.1351単位（平均の18.3%）押し上げ、Callaway–Sant'Anna推定量でも正で有意。農業機械化が媒介経路の可能性を示すが、Sobel検定では10%有意にとどまる。東部・西部で有意、中部では非有意。

Naveen Virmani, Srikant Gupta, Koppiahraj Karuppiah +1

本論文は、ESG報告の拡張性と信頼性を高める技術として連合学習（フェデレーテッドラーニング）に着目し、その導入を阻む課題を特定・評価した。文献調査と専門家パネルにより18の課題を抽出し、Pythagorean Delphi法とPythagorean fuzzy AHP法で優先順位を分析した。結果、ESGデータの標準化不足とデータ品質が最大の障壁であることが示された。実務者向けに導入に向けた実践的示唆を提供する。

Ameet Kumar

TCFD準拠の気候関連財務開示が環境マネジメント改善とどう結びつくかを3つの論考で検証。文献レビュー、豪州企業26社へのインタビュー、英国金融機関34社のパネルデータ分析を組み合わせる。動的能力の高い企業は実質的準拠を戦略に統合し、環境パフォーマンス評価も高い傾向を確認。開示が形式か実質かを分ける組織能力の役割を理論化した。

Christina Voigt

パリ協定第2条1項(a)の温度目標を法的基準と位置づけ、NDCの作成・通報・維持と国内実施措置を締約国の明確な義務として整理する。ICJの解釈を踏まえ、5年ごとのNDCが1.5℃目標に整合し、最高可能な野心と前進性を備えるべき「厳格なデューデリジェンス」義務を負うと論じる。パリ協定は自発的・ボトムアップではなく、最善を尽くす義務を課す拘束的枠組みだと結論づける。