論文・プレプリント

Kübra Zorlu, Nilay Coşgun, Neslihan Türkmenoğlu Bayraktar

トルコの6気候区の省を対象に、CLT壁構法8種のエネルギー消費・炭素排出・凝縮リスク・初期投資コストを動的シミュレーションとLCAで比較した研究。XPS断熱はロックウール比でエネルギー消費を約4%、5層CLTは3層比で約6%削減できることを示す。多基準正規化により気候適応型の壁構法選択を支援する。

Constance Crozier

再生可能エネルギーの変動対策として、電動トラックのバッテリーとV2G・スマート充電を活用し、輸送と製造の制約を統合した連成モデルを提案する。米国南東部の電化セメントサプライチェーンを事例に、非再エネへの電力ペナルティ水準を変えて検証した。BESSと異なり、サプライチェーンの柔軟性を組み合わせることで低いインセンティブでも再エネ利用率を高められることを示す。

Hamza Nizar, Ali Uyar, Muath Abdelqader +2

気候ショックが企業行動や経営判断のタイミング（「企業の時計」）にどう影響するかを、政治環境とグリーン・ガバナンスの役割に着目して分析した研究とみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、気候リスクと企業統治・政治要因の相互作用を扱う実証的枠組みが想定される。

Bonaraja Purba, Grace Sari Adinda Pakpahan, Surbakti Novia Hanifa +1

インドネシアの2020〜2024年データを用い、化石エネルギー消費・再エネ開発とGHG排出の関係をグリーン経済枠組みで分析。石炭中心のエネルギー構造が2024年に96.89%を占め、再エネ比率は3.51%から3.11%へ低下。GHG総排出量は820,375から1,040,663 GgCO₂eへ増加し、製造業・電力ガス業が全体の71.88%を占めた。経済成長と排出のデカップリングは未達成で、再エネ投資と政策加速を提言する。

Pauline van Dongen, Anna Wetzel, Harmen Werkman

有機太陽電池（OPV）を織り込んだソーラーテキスタイル「Heliotextile」を、40m²・OPV147枚・3kWh蓄電池を備えた実寸パビリオン（Umbra Pavilion、Dutch Design Week 2025）として建築スケールへ展開した研究。Research through Designの手法で、空間・技術・システム面の統合課題を検証し、昼は日陰、夜は照明を賄う。実験段階に留まりがちなソーラーテキスタイルの産業化・実装…

Vipin Kumar Sharma, Satyam Shree, Nakkeeran E.

原子力を対象に、1kWhを機能単位としたライフサイクル評価と14指標の多基準意思決定分析を統合した比較評価。ライフサイクルGHGは約12g-CO2eq/kWhで風力に次ぎ、MCDA総合スコアは0.746で首位。±20%の重み摂動130回でも93.8%で1位を維持し、低炭素性・高エネルギー密度・安定供給の組み合わせを示す一方、資本集約性や放射性廃棄物管理を評価に組み込む必要性を指摘する。

Selma Elmgren, Carlos Lopes

スウェーデンエネルギー庁が政府委託に基づき、乗用車・小型商用車向けラベリング制度を提案した論文。使用時エネルギー効率を基にした単一カラースケールを採用し、Well-to-WheelのCO2基準が抱える実務的困難を回避した。LCA手法の非調和が課題であり、2022年提案への意見を踏まえ車種別デフォルト値に検証済み個別値を補完する必要性を示す。EU電池規則に基づくバッテリー炭素足跡や航続距離等の情報も盛り込む。

Nidhi Raina, Kato Van Ruymbeke, Erik Mathijs +1

炭素農業契約の設計を多基準意思決定問題として捉え、VIKOR手法で専門家意見を集約した研究。専門家は「ハイブリッド支払い」と「研修・助言・能力構築」を重視し、選好は実務経験や専門性により大きく異なる。単一メカニズムより、農家支援と堅牢な認証制度を組み合わせたハイブリッド型契約が有効と結論し、EU気候目標を拡張可能な炭素除去スキームへ転換する枠組みを提示する。

Thouraya Hadj Amor, Ridha Nouira, Christophe Rault

GCC（湾岸協力会議）諸国を対象に、再生可能エネルギー導入が環境パフォーマンスに与える影響を、閾値効果と調整変数（モデレーター）の観点から実証的に検討する研究。再エネ効果が一定の条件や水準を超えた場合に非線形に変化する可能性を分析している。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明だが、産油国における再エネ政策の条件依存性を示唆する内容と推測される。

Unaffiliated, Yang Chen, Xueping Li

太陽光・風力・蓄電池・水素転換を備えた充電ステーションを対象に、エージェントベースシミュレーションとリーダー・フォロワー最適化モデルを構築。上位レベルでステーション利益を最大化し、下位レベルで動的価格に対する利用者の充電・消費行動をモデル化した。建物負荷やEV行動、不確実性を変えたシナリオ分析により、電力・水素統合システムがコスト削減とエネルギー共有効率の向上を実現し、地域エネルギーネットワークのレジリエンスに寄与することを示した。

Tsai Chaur-Luh, Majid Ali, Chitsan Lin +2

台湾の回答者を対象に、排出量取引制度に植林を組み込む「グリーンクォータ」構想への認識をTAMとTRAで分析した研究。気候変動への認識が植林意欲と樹木の有用性認知を高め、植林意欲が最も強い正の効果を持つことをSEMで示した。雇用分野による認識差も確認され、経済的インセンティブと雇用機会が参加意欲を左右することを明らかにした。

Buse Gizem Demirkan

本論文は、ノルウェーとイタリアを事例に、CCS技術の導入・発展を規定する経済的・政治的相互作用を比較分析する。ノルウェーは欧州で最も強固なCCS戦略を持つ一方、イタリアはエネルギー構造上CCSを必要としながらも政策が断片化し、EU依存のプロジェクトに留まり普及の障壁が大きい。異なる政策枠組みとエネルギー構造の下で有効な政策手法を特定し、CCS普及への示唆を与える。

Sumit Kumar Bhati

鉛蓄電池からナトリウムイオン、レドックスフロー、電気二重層キャパシタ、燃料電池まで電気化学エネルギー貯蔵技術の最新動向を横断的にレビュー。電極改質・電解質設計・ナノ構造材料・バイオマス由来炭素・MEA作製などの要素技術を整理し、細孔制御や界面安定性の最適化が性能と耐久性を高めることを示す。簡素なセル設計や低コスト前駆体、高価な触媒依存の低減、長寿命化が貯蔵コスト低減の鍵となる。

Parth Patel

本論文は2018〜2026年の文献をPRISMA手法で系統的にレビューし、EV充電用マルチエネルギーマイクログリッド（MEMG）を3領域で分類する。①AC/DCハイブリッド構成と定電力負荷安定性の制御、②V2X柔軟性サービスとDLMP市場メカニズム、③グリーン水素によるセクターカップリングと季節貯蔵を評価。電池劣化モデリングや多目的EMS最適化も整理し、VSG制御・サイバーセキュリティ・業際規制整合の研究ギャップを指摘する。

Sodwatana, Mo

BRIDGESはガスと電力のセクター連携型エネルギーシステム計画モデルで、両システムの投資と運用を共同最適化し、複数投資期間にわたる最小コストの転換経路を導く。米国北東部9州を郡単位で表現し、2018年実績で検証した上で、2050年ネットゼロへ段階的に厳格化する排出上限の下、2030〜2050年を5年刻みでモデル化する。容量制約が脱炭素化のボトルネックとなる点を統合ガス・電力最適化で分析する。

Rafesh, Alaa Neamah Mohammed

2000〜2024年の国際エネルギー統計を用い、再エネ比率が電力の炭素強度に与える影響をパネル回帰と反実仮想シミュレーションで分析。再エネ比率1ポイント上昇で炭素強度が平均6.11 gCO₂e/kWh低下し、2024年の電力部門排出は約1,738 MtCO₂e削減されたと推計。再エネ拡大は脱炭素と化石燃料代替の双方に寄与するが、電力需要増により貯蔵・インフラ・効率改善の加速が必要と結論。

Lianghan Cong, Henrik Lund, Poul Alberg Østergaard +2

ヘルシンキを事例に、寒冷地都市の地域熱供給システムを脱炭素化する経路を分析した研究。石炭・天然ガス依存からの転換、ヒートポンプや廃熱利用などの選択肢を都市エネルギー計画の観点から検討する。寒冷地特有の熱需要構造を踏まえた脱炭素政策への示唆が期待される。

Joshua Nsiah Turkson, Bennet Nii Tackie-Otoo, Chinedu J. Okere +5

石油貯留層にマイクロ波を照射して水素を生成する技術について、メカニズム・性能・課題・機会を整理したレビュー。既存油田インフラを活用した水素製造の可能性を探り、脱炭素化への貢献を論じる。実証データや経済性の詳細は抄録からは不明。

Lee J.

欧州水素銀行のオークション制度を対象に、水素の損益分岐オフテイク価格の標準化と、採択案件の補助金契約（grant agreement）継続の関係を分析する研究。水素市場形成における補助金設計と価格メカニズムの実務的課題を扱う。抄録がなく詳細は不明だが、水素オークション制度の設計論として政策含意が大きい。

Ahmed A.

AIデータセンターの立地選定に際し、水資源と炭素の両面を統合評価する枠組みを提示する研究。24時間365日カーボンフリー電力（24/7 CFE）調達を前提に、米国内の立地が水ストレスと排出に与える影響を分析する。データセンターの脱炭素調達と水リスク管理を同時に扱う点が特徴。