論文・プレプリント

Nur Amelianty, Muhammad Afdal, Andi Murtafiah

本研究はコーポレートガバナンスが資金調達プロジェクトと経営陣報酬の設計に与える影響を体系的文献レビューで分析。独立した取締役会やリスク委員会が財務意思決定を促進し、ESG指標を報酬に組み込むことで長期的持続可能性が向上することを示唆。ガバナンスの有効性は取締役会構成や規制環境に依存する。

Johnson R.

本論文は、南アフリカにおけるESG実践のビジネスケースを評価する。ESG活動と財務パフォーマンスの関連性を分析し、新興国市場におけるESG投資の有効性を検討する。

Sesylia Mohune, Muliyani Mahmud, Mentari Rizki Sawitri Pilomonu

本研究は、IDX ESGリーダーズに選定されたインドネシア企業を対象に、ウェブベースのサステナビリティ報告と資本構成が企業価値に与える影響を分析した。2023～2024年の20社のデータを用いた重回帰分析の結果、両変数ともトービンのQで測定した企業価値に対して正の方向性を示したが、統計的に有意ではなかった。すなわち、ESG基準を満たす企業群においては、サステナビリティ開示や資本構成だけが企業価値を有意に説明する要因ではないことが示唆され…

Giles O.

本稿は、SLAPP訴訟（戦略的訴訟）が企業のESG報告に与える影響を調査。訴訟リスクが報告の内容や頻度を変化させる可能性を示す。ESG報告の信頼性と法的リスクの関係に新たな視点を提供。

Al Naim A.S.

本研究は、サウジアラビア上場企業を対象に、取締役会の構成（外国人取締役および多忙な取締役の有無）がESG報告に与える影響を分析する。サウジでのESG開示促進要因を明らかにする。

Ananzeh H.

本稿は、新興国におけるコーポレートガバナンスがCSR開示の質に与える影響を分析し、ガバナンスの強化が開示の透明性向上につながることを示唆している。

Wu N.

本論文は、中国におけるグリーン情報開示が機関投資家の株式保有選好に与える影響を分析する。事例研究を通じて、環境情報開示が投資家の意思決定に重要な役割を果たすことを示唆する。中国独自の制度背景を考慮した知見を提供する。

Hanifa Diah Astari, Susi Handayani

本研究は、2021～2024年のインドネシアのエネルギーセクターにおけるサステナビリティ報告の透明性と利益管理の関係を調査。GRI基準によるSRDIと修正Jonesモデルによる裁量的発生高を用いた結果、有意な効果は見られず、サステナビリティ報告は真の透明性よりも正当性獲得の手段として機能していることを示唆。企業規模は利益管理に負の影響を与えるが、レバレッジは効果がない。

Alshorman S.

本論文は、新興市場において、スラック資源がCSR開示と企業価値の関係をどのように調整するかを検討した。分析の結果、スラック資源が多い企業ほど、CSR開示が企業価値に与える正の影響が強まることが示された。この発見は、資源の余裕がCSR活動の有効性を高めるメカニズムを明らかにしている。

Fakunmoju, Segun Kamoru

本論文は、アフリカ企業のESG報告と資本市場の反応に関する既存研究を系統的にレビューした。2004年から2025年の間にScopusから収集した73本の論文を分析し、ESG報告を採用した企業は持続可能性実践を強化し、国内外の投資家を引き付けることを明らかにした。一方、アフリカ企業はESG報告のギャップに直面しており、政府や規制当局による義務化の必要性を提言している。

I Putu Edy Arizona, Anantawikrama Tungga Atmadja, Lucy Sri Musmini +2

本研究は、バリ島の地方銀行におけるESG報告と現地のトリ・ヒタ・カラナ（THK）慣行との間の乖離現象を調査。エスノグラフィック内容分析により、正式なサステナビリティ報告書がTHKに基づく実質的な貢献（儀式や寄付など）を捉えていないことを明らかにし、「目に見えない持続可能性」と「文化会計ギャップ」の概念を提唱する。制度的ロジックの観点から、4つの乖離メカニズム（認知的、管理的、テンプレート、能力）を特定。

Wu G.

中国株式市場におけるESG格付変更が投資家の反応に与える影響を実証分析。グリーンプレミアムの存在を検証し、ESG情報の市場価値を評価する。

Saini N.

本論文は、ESG開示と企業業績の関係を体系的にレビューし、既存研究の方法論的問題を指摘。開示と業績の因果関係が曖昧であることを明らかにし、将来の研究課題を提示。国際的なESG開示基準の増加を背景に、企業の開示戦略に示唆を与える。

Michael D. Kimbrough, Xu (Frank) Wang, Sijing Wei +1

本論文は、ESG格付けの不一致（ESG disagreement）を軽減する手段としての経営陣によるESG開示の役割を、23年間にわたる51の論文をレビューして検討する。ESG開示は格付け不一致を低減できるが、その効果は開示の特性や制度的環境に依存する。今後の研究の方向性も提示する。

Zaharadeen Khamis, Muhammed Ishaq Khamees, Sabdat Mummy Abdul-Salam

本研究は、ナイジェリアの上場産業財企業13社を対象に、サステナビリティ報告（社会・従業員開示）が財務業績（ROA）に与える影響を分析。2014～2024年のデータを用い、PCSE回帰モデルで検証した結果、従業員関連の開示は業績向上に寄与するが、社会関連の開示はむしろ業績を低下させることが示された。ナイジェリア証券取引委員会（SEC）に、GRIを参照した包括的な報告枠組みの策定を提言。

Alina Ciobotar Butnaru, Veronica Grosu, Ioana Andrioaia

本論文は、ESG要素の重要性が高まる中で、従来の知的資本評価モデル（VAIC）の限界を指摘し、人的資本、構造資本、関係資本、ESG要素を含む拡張モデルを提案する。ルーマニアの上場企業75社を対象に主成分分析や回帰分析を用いた結果、従来モデルは市場パフォーマンス（Tobin's Q）を有意に説明しないが、拡張モデルはより包括的な視点を提供するものの統計的な説明力は限定的であることが示された。

A. Gerged, Sharmin Shabnam Rahman

本研究は反汚職開示をガバナンス能力として再概念化し、取締役会の民族的多様性がその価値関連性を高めることを示す。FTSE100企業のパネルデータを用いた分位回帰分析の結果、開示の質と量が財務・ESGパフォーマンスと正の関係を持つが、その効果は多様な取締役会で強化される。倫理的透明性は多様なガバナンス構造に支えられて戦略的価値を生む。

V. Nitsenko, I. Hanzhurenko, Olha Petrenko

本研究は、ウクライナ企業を対象にESG要因を財務分析に統合する理論的枠組みを提供する。戦略的展望、データ駆動型資源配分、統合リスク管理、マルチステークホルダー連携の4つの最適化手段を体系化し、継続的モニタリングへの移行の必要性を強調している。EU基準との調和が持続可能な投資を促進する一方でコンプライアンス負荷も生むと指摘。

Qinglan Ding, Liang Zhang, Xianyan Zeng +3

本稿は中国の上場農業企業を対象に、ESG開示が企業のレジリエンスに与える影響を実証分析した。テキスト分析を用いて年次報告書からESG開示指数を構築し、抵抗能力と適応能力からなる複合指標でレジリエンスを測定。結果、ESG開示はグリーンイノベーションと社会的評判を通じてレジリエンスを向上させることを示した。

Arie Pratama, Nanny Dewi Tanzil, P. Koeswayo +2

本研究は、東南アジア4カ国の上場企業660社を対象に、SDGs開示の広さ（Refinitivデータ）と企業価値（株価純資産倍率）の関連を分析。正の相関関係を確認し、SDG8と13の開示が多く、SDG2と14が少ないなど開示の偏りを明らかにした。持続可能性報告の枠組み改善を提言。