論文・プレプリント

Ridwan Ramadhan

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業28社（2020-2024年）を対象に、環境パフォーマンスと炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析。環境委員会を調整変数として用いた。結果、環境パフォーマンスは企業価値に有意な影響を与えないが、炭素排出開示は正の有意な影響を与えることが判明。環境委員会は環境パフォーマンスの影響を強化するが、炭素排出開示の影響は弱める。市場は環境情報の種類によって異なる反応を示すことを示唆。

Chen Chen, Xingyue Li, Shijia Zhou +5

羌塘高原の塩類・アルカリ性土壌5種を調査し、炭素貯蔵形態と微生物酵素活性の関係を解析。炭酸塩リッチなソーダ土壌は炭素含有量が高いが、その多くは不安定な形態であり、酵素活性との有意な関係は見られなかった。炭素貯蔵と微生物分解は連動せず、総炭素量のみで安定性を評価すると過大評価につながることを示した。

Yang Liu, Pai Wen, Ailian Wang

内モンゴル中西部の植生炭素吸収源の安定性を、時系列解析、XGBoost-SHAP、MaxEntモデルを用いて評価。2014〜2023年のNEPは微増傾向で、約25,500km2が炭素吸収源と排出源の間で変動。気温変動がNEP変動の約62%を説明し、将来シナリオではSSP245とSSP370でリスクが広がる。

Siti Rokhaniyah, Siti Afidatul Khotijah, Herlina Manurung +2

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数（JII）上場企業を対象に、炭素会計が企業の持続可能性（経済・社会・環境の各側面）に与える影響を重回帰分析で検証した。結果、炭素会計は持続可能性の全側面に正の影響を与え、企業が意思決定に持続可能性を統合することを促すことが示された。また、企業は経済側面を優先し、社会・環境側面への配慮が不足していることも明らかになった。

N. Levchenko, A. Bobrakov, M. V. Chechel +2

本論文は、建物のエネルギー効率向上におけるBEM（建物エネルギーシミュレーション）技術の役割を分析する。BEMが新築・既存建物のエネルギー消費計算を自動化し、省エネ設計の選択を支援することを示す。また、BIMとの統合の重要性を強調し、都市スケールでのエネルギー効率評価手法を検討する。ウクライナの戦後復興への応用可能性にも言及する。

Abhishek Vijay Jadhav, V. Bogar

本研究は、普通ポルトランドセメント（OPC）の代替としてフライアッシュベースのジオポリマーコンクリート（GPC）を評価し、NaOHとNa₂SiO₃の比率が強度と耐久性に与える影響を調べた。80℃の熱養生により初期強度が向上し、特に0.5:1の配合で顕著だった。OPCと比較して28日強度はやや低いものの、機械的特性は同等で、透水性が低く、ジオポリマー化が確認された。

F. Arif, Areeba Khan, Asad-ur-Rehman Khan

本研究は、カラチの都市部にある鉄筋コンクリート橋を対象に、ISO 14040に準拠したLCAを実施し、ライフサイクル全体のCO2排出量を定量化した。建設・維持管理・運用段階を含む総排出量は約1,167万kg CO2-eqで、レディーミクストコンクリートと鉄筋が主要な排出源であることを明らかにした。低炭素材料の採用や効率的な設計の重要性を提言している。

Pelin Tezcan, S. Cleghorn, Aedan Callaghan

マスティンバー建築の音響床組におけるコンクリート打設に代わる乾式サブフロアシステムの導入が、建物のGWPを大幅に削減できることをLCAで実証。リサイクル・バイオ素材の活用と音響性能の両立を示し、低炭素建築設計の指針を提供。

Gabrielė Vidrinskienė, Violeta Motuzienė

本研究は、集合住宅の改修における外壁材料の選択がライフサイクル全体のCO₂排出量に与える影響をLCAを用いて評価した。従来の断熱材と持続可能な代替材を比較し、バイオ由来材料が最も低い排出を示すが、バイオ炭素の計上方法や廃棄シナリオに結果が依存することを明らかにした。多基準分析により、対象建物に最適なシステムを推奨している。

Arjun Singh, A. Jain, G. Sancheti

本研究は、インドの基準に基づいて設計された独立フーチング基礎の体化炭素とコストを評価した。コンクリート量削減と鉄筋量増加の戦略を比較し、多くのグレードで体化炭素とコストが削減できることを示した。基礎設計における材料最適化の重要性を強調している。

Fnu Aishwariya Kannan R. Uma, Nandini Jagannarayan

本レビューは、グリーンフィンテックの経済的視点からの最新研究を整理する。AI、ブロックチェーン、ビッグデータなどのデジタル技術が、環境リスク評価、炭素市場の透明性向上、グリーン投資の民主化にどう貢献するかを論じる。インドのデジタル金融エコシステムを事例に、新興国での気候金融への応用可能性を示す。学際的な研究の不足を指摘し、今後の研究課題を提示する。

Cheng Qian, Fan Yang, Yu-Zhou Jiang +1

都市交通ネットワークにおける炭素排出量の正確な算定と監査の信頼性向上のため、オフチェーンストレージとオンチェーンエビデンスを組み合わせた3層ハイブリッドブロックチェーンを提案。MySQL、IPFS、Hyperledger Fabricを統合し、スマートコントラクトによる自動監査パイプラインを構築。大規模データセットでの検証で高い堅牢性を示し、手動監査を置き換える可能性を実証。

Yu Hu, Xiaofang Chen, Xin Chen +1

本論文は、中国A株上場産業企業の2010-2021年のパネルデータを用いて、デジタルトランスフォーメーション（DX）が企業の炭素排出削減に与える影響を実証分析した。生産効率の向上と情報開示の質の向上が媒介経路として重要であり、国有企業や厳しい環境規制下の企業、ハイテク企業で効果が大きいことを示した。AI、ブロックチェーン、クラウド、ビッグデータなどの各デジタル技術が環境ガバナンスに有効であることも確認した。

Wiwid Suryono, Siti Fatimah, Linda Winiasri +1

本研究は、インドネシアのジュアンダ空港国内線ターミナルにおけるLED照明への転換によるエネルギー効率とGHG排出削減の可能性を評価し、これを航空職業教育のプロジェクト型学習（PjBL）リソースとして再構成する。2022-2025年のRAN-GRK排出報告書の二次データ分析により、電力が排出の約99%を占め、LED転換で年間約4.1GWh、約3,300トンのCO2削減が見込まれる。さらに、実データを用いた5段階のPjBLモデルを提案し、持…

Sabeeh Ullah, Md. Shabbir Alam

G20経済を対象に、FinTech、制度品質、持続可能金融（SFI）の相互関係を2004-2023年のパネルデータで実証分析。FinTechはSFIを向上させるが、その効果は制度品質に依存し、強固なガバナンスが重要。SFIは環境・社会の持続可能性に寄与する一方、FinTech自体は生態学的フットプリントを増加させるパラドックスを指摘。

Hoeun Seong, Y. Jo, Dongyoon Lee +5

本論文は、自己駆動型Zn−CO2電池を用いて、外部電源なしでCO2をCOに高効率変換する技術を実証した。Au25ナノクラスター触媒と薄膜フローセルにより、最大200 mA cm−2の電流密度と21 mW cm−2の出力密度を達成し、24時間の安定運転を実現した。副産物としてZnOとCaCO3を回収し、電解質を再生することで、CO2変換とエネルギー生成、材料回収を統合した実用的なプラットフォームを提案している。

Sasireka Gunasekaran, Sathish Jamesraj, Palani Ramasamy +1

本研究は、スイカの皮から抽出したセルロースとペクチンを原料とする生分解性膜を開発し、車両排出ガス中のCO2、NOx、硫黄化合物を最大85%削減できることを示した。PVAをバインダーとして添加することで膜の構造的完全性と吸着能力が向上し、FTIR、SEM、XRD分析により安定性と吸着性能を確認した。エネルギー・産業部門の炭素中立に向けた膜分離技術の有望な選択肢を提供する。

Hyun Seung Jung, Hengzhou Liu, Zeyan Liu +7

本研究は、直接空気回収（DAC）後のアルカリ性液体から純CO2を放出する二段階電気化学プロセスを提案。水素ループセルと固体金属酸化物段を組み合わせ、従来のpHスイング法の半分以下の約4.5 GJ/tCO2でCO2回収を実現。エネルギー効率の高い連続的CO2回収の枠組みを提供。

Muhammad Faras Heztio, Naelah Aziza Syihab, Caroline Sophia Selena Liem

本研究は、インドネシア・アチェ産の蛇紋岩を原料に、熱活性化と酸浸出・沈殿法でMgOを合成し、CCUS用の反応性吸着材としての可能性を検討した。熱活性化により9.63%の質量減少を確認し、13.19gの原石から約3.54gのMgOを生成、プロセス効率72.8%を達成。安価な国産資源を利用した経済的なCO2回収材料の開発に寄与する。

Jin Lin, Gan Chen, Ying-wei Chi +4

中国の第15次五カ年計画期間における電気‐水素シナジーの発展を分析。電力網による長距離送電の限界と、水素キャリアを活用したサプライチェーンの優位性を指摘し、両者の補完関係を提唱。再生可能水素・グリーンアンモニア・グリーンメタノールの成長を踏まえ、水素ベースのエネルギー供給チェーンへのシフトを主張。