論文・プレプリント

Neeru Sidana, Rochna Arora

本研究は、インドの不動産セクターにおけるサステナビリティ報告の程度と、それが企業の財務業績に与える影響を実証的に分析した。S&P BSE Realty Indexの58社を対象に、2021-2024年のデータを用いた固定効果回帰分析の結果、サステナビリティ報告は財務業績に有意な正の影響を与えることが示された。特に、サステナビリティ報告書、環境保全への取り組み、汚染排出、GRI、社会責任報告の5つの要素が重要である。

Widya Tusyurur, Acep Komara

本研究は、2020～2024年のインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業17社を対象に、ESG開示とレバレッジが企業価値に与える影響を、収益性の調整効果を考慮して分析した。重回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に負の影響、レバレッジは正の影響を与え、収益性はレバレッジの影響を負に調整した。投資家はESGよりも財務指標を重視していることが示唆された。

Roshan S

ESG格付の不一致が機関投資家の投資判断に与える影響を、グリーンウォッシング認識と信頼の媒介を通じて検証する統合モデルを提案。開示品質と第三者保証が調整要因となる。450人の投資家調査とPLS-SEMで検証予定。

Juvy LaValley

本レビューは、取締役会の構成、規制メカニズム、開示慣行という3つのガバナンス次元が、企業のESG透明性と持続可能性戦略の統合にどう影響するかを体系的に検討する。事前登録により方法論の厳密性を高め、選択的報告を防ぐことを目的としている。

Radosveta Krasteva-Hristova, Luminița Diaconu

本研究は、ブルガリアとモルドバの36組織のESG開示を、15指標のデータギャップマトリクスを用いて評価した。開示品質を「可用性」「粒度」「監査可能性」の3次元で分離し、監査可能性が最も弱いことを発見。Scope 3排出量が最も弱い指標であり、開示の実用性向上の必要性を示す。

Al Amosh H.

本論文は、取締役の教育背景（学位、専攻など）が企業のESGパフォーマンスに与える影響を検証する。コーポレートガバナンスとESGの交差点に位置し、取締役の多様性や専門性がESG戦略に寄与するかを分析する。実証研究として、企業のESGスコアと取締役プロフィールの関連を明らかにする。

Nollet J.

本論文は、企業の社会的責任（CSR）と財務業績の関係を非線形かつ要素別に分析し、単純な線形関係ではないことを示唆する。ESG投資や企業の持続可能性戦略に重要な示唆を与える。

Alia M.A.

本論文は、監査委員会の有効性がCSR開示に与える影響を、監査品質の調整効果に着目して検討する。監査品質が高い場合、監査委員会の有効性がCSR開示の質を高める可能性を示唆する。

Salsabila Khairunnisa, Memed Sueb, Agus Puji Priyono

本研究は、インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイのエネルギー企業17社（2020-2024年）を対象に、ESGパフォーマンスと炭素強度が税攻撃性に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、ESGパフォーマンスは税攻撃性に有意な負の影響を与えるが、炭素強度は有意な影響を与えなかった。ステークホルダー理論を支持する結果であり、持続可能性と税行動の関係に示唆を与える。

PhD Sérgio Teixeira

GRI基準を採用する企業とIFRSのみで開示する企業のサステナビリティ報告を比較。ニューヨーク、ロンドン、フランクフルト市場の60社を分析し、GRI採用企業はESG情報の網羅性・標準化が高い一方、IFRSのみの企業は財務整合性が高いがサステナビリティ変数との関連が弱いことを示した。財務・非財務情報の統合の重要性を強調。

OLALEKAN TESLIM HAMZAT, AYODEJI OLUMIDE OGUNTUNDE, Sunday Azeita Okoughenu

本研究は、ナイジェリアの上場預金銀行23行の2016年から2025年の年次報告書データを用いて、組織文化と取締役会構造が企業の持続可能性報告に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、組織文化は正だが有意でない影響、取締役会構造は正で有意な影響を示し、両者の共同効果は有意であった。経営陣は組織文化の改善と取締役会規模の維持が報告を強化すると示唆される。

Mathias Avendei

ナイジェリア上場企業を対象に、サステナビリティ報告が財務報告品質・監査品質・企業業績に与える影響を2018-2024年のパネルデータで実証。サステナビリティ開示は財務報告品質と透明性を向上させ、監査品質はサステナビリティ報告と業績の関係を正に調整することを示した。IFRSサステナビリティ開示基準の遵守と監査実務の強化を提言。

Paojan MS, Duki Adam, Budi Harta Rahayu

インドネシアの建設国有企業（SOE）におけるサステナビリティ志向会計（SOA）と統合報告（IR）の実施状況を、年次報告書とサステナビリティ報告書の内容分析により調査。ESG要素の会計システムへの統合は進むものの、非財務価値の標準化不足、環境影響の定量データ不足、移行コストの高さなどの課題が明らかになった。省庁や金融当局による規制強化の必要性が示唆された。

Ogbada Eyong Ikwa

本研究はナイジェリアの上場製造企業を対象に、環境会計（環境コスト）が持続可能性報告（社会的・経済的・環境的報告）に与える影響を2010年から2024年のパネルデータで分析した。結果、環境コストは社会的・経済的報告に負の影響を与えるが統計的に有意ではないことを示した。

Chukwuebuka Victory Nzechukwu

ナイジェリア上場製造企業55社のうち10社を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ報告（環境・経済・社会）と純利益率・総資産利益率との関係をパネル回帰で分析。全体としては有意な関係があるが、個別の報告項目では有意でないことを示した。

Iniobong Senas Usoro

本研究は、サブサハラ・アフリカの上場石油・ガス企業を対象に、ESG開示の質が資本コストに与える影響を固定効果モデルで分析した。GRI基準に基づく開示指数を用い、ESG開示の質が高いほど資本コストが低下することを示した。特に環境開示の影響が最も強く、投資家のリスク認識を低減することを示唆する。

Jenny McArthur

本論文は、アセットマネージャーの影響力拡大が社会に与える影響を、特にインフラ資産クラスに焦点を当てて考察する。ESGバックラッシュがグリーン投資グループ（GIG）の気候変動へのコミットメントを変化させた一方、財務リターンやリスク管理への影響は限定的だったことを示す。金融価値抽出の社会的関係が部分的にしか標的とされなかったためである。

Kwant, Jan Anne, de Waard, Dick

本稿は、オランダの上場企業の気候方針に対する株主の影響力について、会社法の観点から分析する。気候方針は取締役会の権限に属するが、株主は限定的な法的手段を持つ。EU・オランダのESG法やフランスの動向を参考に、将来の可能性を探る。

Mutmainna Rachman, Ismail Rasulong, Muhammad Yusuf

本研究はPRISMA 2020に基づく系統的レビューで、グリーン経営が企業のサステナビリティ成果に与える影響を統合。ガバナンス、報告・開示の信頼性、オペレーション統合、成果のトレードオフの4テーマに整理し、ESGとトリプルボトムラインの改善には強固なガバナンスと信頼性ある開示が重要と指摘。非線形関係やグリーンウォッシングのリスクも明示。

Annisa Fithria, R. Ainy, Andreas Vernando +2

本研究は、2009年から2023年までの62カ国576行のパネルデータを用いて、国際会計基準（特にIFRS）の採用が銀行のESG開示に与える影響を分析。IFRS採用はESG開示と正の関連があり、特に環境・社会開示で顕著。パリ協定やCOVID-19などの国際的イベントも開示増加と関連。会計基準の透明性効果を国際比較で示し、規制当局への示唆を提供。