論文・プレプリント

Anu Lähteenmäki-Uutela, Jáchym Judl, Jari Silander +6

本研究はバルト海を対象に、蛇紋岩残渣を用いた海洋アルカリ性向上（OAE）のCO2除去可能性、法的要件、経済的実現性を評価した。CO2除去1トンあたりの排出係数は70kg CO2e未満と推定され、許可には海洋生態系へのリスク評価が必要。経済的には、CDRクレジット価格が100ユーロ/トン以上でなければ成立せず、公共・民間の購入コミットメントが市場不確実性を低減し得ると結論。

Hamdi Khalfaoui

EU-27のパネルデータ（2015-2024）を用い、PSTRモデルでエネルギー転換と経済成長の非線形関係を分析。エネルギー生産性の閾値（4.956 €/kgoe）を下回ると効果は非有意だが、上回ると成長を促進。気候投資は独立した閾値ではなく、調整変数として作用し、成熟市場では代替効果が見られる。

Christian Mari, Francesco Causone, Simone Franzò

本研究は、イタリアのコンドミニアム管理者を対象に、再生可能エネルギーコミュニティにおけるアグリゲーターとしての役割を調査した。170人の管理者への調査に基づき、関与は中程度であるが不均一であり、教育レベルや技術的背景が意欲に強く影響することを示した。大規模組織の管理者ほど補完的ビジネスに積極的で、スケーラビリティには金銭的インセンティブよりも専門的スキルと組織能力が重要であると示唆する。

Linh Van Nguyen, Alan Brent

本研究はGISとAHPを用いて、ベトナム・メコンデルタにおける営農型太陽光発電（アグリボルタイクス）の適地を評価した。その結果、地域の99%以上が小・中規模システムに適し、90%以上が大規模システムに適することが示された。しかし、送電インフラへの近接性が大規模導入の実現可能性に大きく影響し、送電網の制約や高初期投資、規制課題が障壁となる。政策提言として、送電網の強化、財政的インセンティブ、官民連携を提案している。

Siti Syarifatul Firdaus

インドネシア・中部ジャワのチーク生産林景観を対象に、2013〜2025年の土地被覆変化と炭素貯留量の関係をGIS・リモートセンシングとランダムフォレストで分析。森林面積が2,152.78ha増加し、炭素貯留量は200,636トン増加。植生回復が気候変動緩和に寄与することを示した。

Aspen Murray, Alexandra Lesnikowski, Daniel Henstra +1

本論文は、カナダのブリティッシュコロンビア州における気候変動と住宅不安の交差を分析し、両者がどのように相互に影響し合うかを明らかにする。気候変動が住宅の安定性に与える影響と、住宅不安が気候適応能力を損なう可能性を検討する。政策立案における統合的アプローチの必要性を示唆する。

Louis Delannoy, D. Murphy

本書は、正味エネルギー分析（NEA）の最新の進展を統合した包括的なレビューであり、EROI概念を中心に、プロセスベース会計、産業連関分析、ハイブリッド法などの手法を整理する。さらに、進化生物学や産業生態学など隣接分野との関連も探求し、統合評価モデル（IAM）への統合など応用と新たなフロンティアを提示する。エネルギーと持続可能性の学生や研究者に有用なリソースである。

Mukhlis Mukhlis, Paul Atagamen Aidonojie, Muwaffiq Jufri +2

本研究は、気候変動緩和策としてのジオエンジニアリング（二酸化炭素除去・太陽放射管理）の法的・倫理的・社会経済的課題を検討する。国際法や学術文献を基にした教義的分析により、法的規制の欠如、責任の不明確さ、越境問題、途上国の資金・技術不足を指摘し、国際的な法的枠組みと途上国への資金援助を提言する。

Youssef Kassem, Hüseyin Gökçekuş, Dundar Arif Ekinci

トルコの6病院を対象に、気候変動が太陽光発電（PV）の技術経済性と持続可能性に与える影響を多手法で評価。温暖化傾向とPV効率への熱ストレス影響を定量化し、LCOE、投資回収期間、CO2削減効果を示した。PV容量6〜47MW、回収期間4.31〜4.88年で経済的実行可能性を確認。

Shri Kant Dubey, Jeevesh Sharma

本研究は、インドにおける気候関連財務開示の現状を体系的文献レビュー（68論文）により評価し、実施上の課題と法的枠組みを探る。政策立案者に対し、気候関連財務開示の強制化を提言し、ステークホルダーへの利益と企業の透明性向上を論じる。インド文脈に焦点を当てた数少ない研究として独自性を持つ。

Juwairia. R. Quazi

英国の気候技術企業13社のリーダーへのインタビューに基づき、気候変動対策の技術革新を推進するリーダーシップの実践を探求。システム思考と複雑性理論を用い、価値観、協働、データ駆動の研究開発、倫理的資金調達、エコシステム形成など7つのテーマを抽出。複雑適応系としてのダイナミックなフィードバックループが継続的革新とレジリエンスを生むと結論。

Klaudijo Klaser

本論文は、気候変動緩和における国際協力の失敗を社会的ジレンマとして捉え、各国が相手国の資金を利用して自国の緩和策を実施する相互交差型のメカニズムを提案する。これにより、フリーライディングを防ぎ、自発的でインセンティブ整合的な協力が可能になるという理論的枠組みを示す。

Krithika Sridharan, Aalok Dinkar Khandekar, Anant Maringanti

本研究は、インド・ハイデラバードの伝統的建築環境（VBE）における社会技術的移行を、SCOTフレームワークを用いて分析。12の住宅の調査から、伝統的技術と空間論理を維持する改修は気候応答性を保つが、無神経な近代化はそれを損ない、機械的冷却への依存を高めることを示した。放棄は低エネルギー生活システムの不可逆的喪失を意味する。SDG 11と13に貢献し、低炭素都市移行への示唆を与える。

Angie Bexley

本稿は、インドネシアのクリーンエネルギー投資促進策（グリーンタクソノミー、グリーンボンド、保証メカニズム等）を分析し、民間資金動員のためのデリスク装置が不平等を拡大する可能性を指摘。G7支援のJETPを含む政策の社会的影響を考察する。

Yesser Drira, Souha Boutouria, Mouna Boujelbène

本論文は、物理情報ニューラルネットワーク（PINN）に着想を得た構造正則化フレームワークを提案し、中国の農産物市場における気候・地政学リスクの影響を分析する。AI手法を応用してリスク評価と市場予測の精度向上を目指す。

Nugroho Setyo Utomo, Hermanto Siregar, Koes Pranowo +1

石油ガス業界は、原油価格の高変動とネットゼロ移行の二重の混乱に直面し、既存企業の財務安定性が脅かされている。本研究はPRISMA 2020に基づく系統的レビューで、23件の研究を統合し、財務レジリエンスの決定要因（資本構成、流動性、グリーン設備投資、収益性、原油価格変動、金利、炭素価格など）を整理。財務ディストレスからレジリエンスへの視点転換を提案し、動的パネル（GMM）で検証可能な研究課題を提示する。

Michele Manfroni, Louis Delannoy, Sandrine Mathy +4

本稿は、統合評価モデル（IAM）における産業エネルギーの扱いを批判的に検討し、エネルギーと物質の連関、資本ストックへの体化エネルギー、採掘や資源品質低下による上流制約を十分に捉えていないと指摘。需要駆動・価格制約型のモジュールはEROI低下や生物物理的制約を無視し、大規模転換に必要な労働・材料・土地・資本の再配分を表現できない。社会代謝的枠組みへの統合と探索的ツールとしての活用を提案する。

IRAMBONA Gael

本論文は、脱炭素移行がなぜ自己加速する場合と外部支援に依存し続ける場合があるのかを説明する「移行自律化閾値（TAT）」枠組みを提案する。社会技術システムが内部能力を蓄積し、閾値を超えると内生的に持続する段階へ移行するとし、非補償的幾何平均を用いた移行自律化指数（TAI）を導入する。デンマーク、ドイツ、中国、米国、インドの5経路への応用と反証可能な予測を示す。

Maria Stadler, Elisabeth Dütschke, Sven Alsheimer

ドイツの550自治体への調査に基づき、都市のエネルギー・気候移行における社会革新（SI）の多様性を分析。知識共有や情報キャンペーンが多い一方、新たなエネルギー生産方法は少ない。制度的な能力やアクター間の交流機会がSIの多様性を高めることを示す。

Gonçalo Santinha, Jéssica Tavares

本研究は、ポルトガルのアヴェイロ近郊を事例に、電気自動車（EV）とV2G技術の社会的受容性を、シナリオに基づくフォーカスグループとクラスター分析を用いて調査した。結果、受容性は技術への安定した態度ではなく、移行経路の評価を通じて条件付きで形成されることが示された。V2Gを含む統合的構成は環境的に望ましいと見なされたが、インフラやガバナンスへの懸念から実現可能性が低いと認識された。