論文・プレプリント

James Hanrahan, Sahar Attari

アイルランドのホテル36施設の一次炭素監査データを用い、初の物件レベル炭素ベンチマークを構築した研究。ゲスト1泊当たり排出量は平均9.6kgCO2eで最大10.5倍のばらつきがあり、エネルギー限定の算定境界では廃棄物・水が除外され約16%過小評価となる。食品廃棄物の削減と暖房脱炭素が主要な削減レバーで、客室数が唯一の有意な構造的予測因子である。

Keryn I. Paul, Jacqueline R. England, Geoff Roberts +5

オーストラリアの森林（ウッドランド）管理を通じた炭素削減ポテンシャルを検討した研究。詳細な抄録がなく手法・定量結果は不明だが、土地利用・森林管理を炭素隔離の手段として位置づける内容と推測される。自然由来の炭素クレジットや土地利用セクターの削減経路を議論する際の基礎的知見となりうる。

Ferdinando Marrazza, Luisa Krimizis Gonzalez, Giampaolo Gabbi +3

DealScanの2018年シンジケートローン6,924件から貸し手・借り手の有向加重ネットワークを構築し、3種のファイナンスド・エミッション指標とネットワーク中心性の関連を分析した。より中心的な金融仲介機関ほどファイナンスド・エミッション比率が高く、相関は約60%に達する。2025年ネットワークでも同様の結果が得られ、シンジケートローン市場の安定的な構造的特徴であると示唆される。

Lyubov Dyshlyuk, Alena Chizhova, Svetlana A. Ivanova +5

Scenedesmus属とDesmodesmus属の微細藻類を用いたCO2バイオ固定の可能性を扱う研究。微細藻類による炭素捕捉はCCUSの生物学的アプローチとして注目されるが、本稿は要旨がなく詳細な知見は不明。工学的応用や政策含意の評価には追加情報が必要。

Cícero Oberlando de Pinho Furtado Júnior, Pedro F.G. Silvino, Daniel V. Gonçalves +2

バイオメタン製造時のシロキサン除去に向け、CMK-3秩序メソポーラスカーボン（OMC）へのヘキサメチルジシロキサン（L2）吸着を分子シミュレーションで予測した研究。N₂等温線から細孔径分布を導出し、5細孔カーネル（45Åまで）が実験値と同等の精度（R²=0.983）を示した。L2等温線予測でもR²=0.88と高精度を達成し、OMC＞GAC＞ACFの吸着能序列を再現した。

Jiayun Niu, Wei Yu Gong, Shuo Shi +5

中国の2020〜2060年を対象に、植生の適正分布域の変化と炭素吸収源ポテンシャルを推計した研究。デュアルカーボン目標下での自然由来吸収源の長期見通しを示す。抄録未取得のため手法・結果の詳細は不明。

Yaacob Ibrahim, Khaled Hussainey, Emmanuel Allieu +3

1993〜2026年のScopus論文1610件を対象に、炭素金融研究の成長、知的構造、国際共著、テーマ進化を計量書誌学的に分析。パリ協定後に急増し、中国が生産量を、米英日が被引用影響力で主導。テーマは炭素市場・排出量取引からグリーン金融、ESG統合、気候関連金融リスク、デジタル金融へ移行している。

Mengrui Zhang, Ruiming Jia, Jing Xu +1

欠陥設計したMOFに原子状Cuサイトを固定し、グリセロール酸化とCO2光還元を同時に進行させる「自己供給型」光触媒系を構築した。CO2配位がCu(I)サイト形成を促し、脱カルボニル化による選択的C–C開裂を制御して過酸化を回避する。COとHCOOHの生成速度はそれぞれ2875・1185 µmol g⁻¹ h⁻¹に達し、炭素収率・選択性はほぼ100%、実質ゼロCO2排出を実現した。

Sudipta Bose, Farhana Islam, Kristina Minnick +2

50カ国・16,274社年データ（2007–2023）を用い、炭素リスクが高い企業ほど財務制約が強まることを示した研究。2013年英国開示規制を準自然実験に用いるなど頑健性を確保し、高品質な炭素開示が情報非対称性を下げて資金調達摩擦を緩和することを明らかにする。ガバナンスや制度的文脈がこの関係を左右することも示唆する。

Cindrella Joy Joseph, Shoji D. Thottathil, M. Mohammed Rahees +3

熱帯沿岸湿地のブルーカーボン吸収ポテンシャルを、炭素ストックの安定性と温室効果ガスフラックスの両面から統合評価する研究。単純な蓄積量ではなく、メタン等の排出を差し引いた「純」炭素収支を沿岸気候会計に組み込む枠組みを提示する。沿岸生態系の気候緩和貢献をより精緻に測定する試みである。

Martin Otundo Richard

ケニア沿岸JKP6郡のマングローブ・海草ブルーカーボン事業を対象に、空間リスクとデリバリー実績を評価するSRDPF枠組みを提案。郡レベルの空間リスク指数、7段階のガバナンスモデル、クレジット発行・収益・便益配分・永続性を結ぶデリバリー実績指数の3要素で構成する。炭素ストックよりもテナント・モニタリング・便益配分段階のガバナンスがクレジット供給と地域便益を左右すると論じる。

Rocío A. Araya-López, Micheli Duarte de Paula Costa, Peter Ian Macreadie +3

オーストラリアのブルーカーボン生態系（マングローブ・海草藻場等）の回復事業について、その費用構造と実施の動機を分析した研究。タイトルのみで要旨は未取得だが、炭素隔離と自然資本の両面から回復事業の経済性を扱う内容と推察される。

Kannat Na Bangchang

タイ証券取引所上場企業を対象に、カーボンクレジット保険の購入確率を規定する財務・環境要因を2022〜2024年の企業データで分析。ロジスティック回帰とランダムフォレストを併用し、従業員当たりGHG排出量や資産当たり炭素強度といった環境変数が購入判断の予測で高い重要度を持つことを示した。ランダムフォレストは精度75%、AUC0.8466と回帰モデルを上回り、炭素関連金融商品の設計に実証的示唆を与える。

P.S. Haripriya, Jayshree Shukla, S. Saraniya +4

アグロフォレストリーは炭素隔離・生物多様性・生計向上に資する自然基盤ソリューションだが、制度・金融・市場の障壁で拡大が難しい。本レビューはコミュニティ型・サプライチェーン型・ブレンドファイナンス型のPPPモデルを整理し、グリーンファイナンスと生態系サービス支払いが初期投資や管理コストを賄い得ると論じる。土地tenure不安や市場不確実性、ジェンダー格差が残る制約だと指摘する。

Diana Patricia Franco Campos, Milton Januario Rueda Varón, Alex Jiménez Díaz

自主的炭素市場の「見かけの多様性」が実効的な分散になっているかを検証した研究。6つのレジストリ、11,468プロジェクト、26.55億tCO2eの発行量を分析し、上位3レジストリが発行量の88.6%を占める高い集中を確認。残存在庫の46.8%が5年超のヴィンテージであり、制度・時間的依存が会計統制や財務デューデリジェンスに示唆を持つと論じる。

Indrani Mitra, Srijoni Banerjee, Somenath Chatterjee

シアノバクテリア由来バイオチャー、PVA、グラフェンを複合した陽子交換膜を開発し、微生物燃料電池（MFC）内で炭素回収とバイオ発電を同時に行う統合システムを提案する研究。膜材料の設計によりプロトン伝導性と炭素回収機能の両立を狙う材料工学的アプローチで、低コスト・バイオ由来素材による脱炭素技術の実装可能性を示す。

Vasanthmani Ilamurugan, B. M. Jaffar Ali

パルミラヤシの核殻バイオマスを原料に、窒素ドープ活性炭を合成しCO2吸着材として評価した材料研究。窒素ドーピングによりCO2捕捉性能の向上を狙う。詳細な実験結果は要旨未取得のため不明だが、低コスト・廃棄物活用型のCCUS吸着材開発として位置づけられる。

Yi Ye, Wenqi Fan, Longjie Liu +4

アミン吸収型CCUSで問題となるMEA放出をリアルタイム検知するため、金属酸化物半導体（MOS）ガスセンサーの研究動向を整理したレビュー。貴金属修飾やヘテロ接合構築によりAOx系センサーの性能が向上し、室温検出も可能になりつつある。SnO2系が感度・選択性・応答速度・安定性で優位な一方、ABO3ペロブスカイト系は湿度耐性と安定性に課題が残る。低温動作・耐湿性・長期耐久性の改善が実用化の鍵と指摘する。

Mohammad Mahdi Tavallaei, Hossein Feiz Arefy, Mahdi Mazloom Farsibaf +2

低炭素鋼の偏心管レデューサを対象に、WAAMと純粋機械加工をクレードル・トゥ・ゲートLCA（ReCiPe 2016）、環境価格による外部費用の貨幣換算、ライフサイクルコスティング、モンテカルロ法で比較した研究。WAAMは材料廃棄を61%、水消費を60%、地球温暖化ポテンシャルを45%削減し、外部社会費用も10%低減した。一方で微小粒子状物質形成と陸域生態毒性は増加し、集煙管理の必要性を示す。500FU/年の基準条件では約6%の運用コスト…

Li Qianna, Tang Hongsong

四川省の農家451名の調査データを用い、TAM-TPB統合フレームワークとPLS-PMでデジタルリテラシーが低炭素生産行動に及ぼす経路を分析。デジタルリテラシーは技術機能認知・低炭素農業認知・技術受容意欲・リテラシー向上意欲を通じて行動に正の影響を与える。認知から行動への移行は自助的リテラシー向上よりも外部の技術的エンパワーメントに依存することが示された。