論文・プレプリント

Englehardt J.D.

自治体の水道供給システムをエネルギー収支プラス（発電超過）にすることを目指す研究。浄水・配水・下水処理を含む水インフラのエネルギー消費を削減し、再生可能エネルギーや資源回収と組み合わせることで、ネットゼロ水管理の実現可能性を論じる。抄録がなく詳細な手法・成果は不明だが、水・エネルギー・脱炭素の統合的アプローチを示す。

Araújo K.

本論文は、米国のネットゼロ炭素電力システムを対象に、極端気象イベントに対するレジリエンスを評価するメタレベルの枠組みを提示する。脱炭素化と気候レジリエンスの両立という、エネルギー転換政策の中心的課題に評価手法の観点から貢献する。

Nakazawa T.

日本の地方自治体が相次いで表明した「ゼロカーボンシティ宣言」を対象に、その普及がなぜドミノ的に広がったのかを実証的に分析した研究。近隣自治体や先行事例の影響、政策的・社会的要因が拡散にどう寄与したかを検討していると考えられる。国レベルの脱炭素政策と地方の自主的コミットメントの連動を理解する上で示唆を与える。

Erdogan S.

中国とインドを対象に、脱炭素化に伴う経済的犠牲（グリーン・サクリファイス・レシオ）を比較した研究。排出削減と経済成長のトレードオフを定量化し、両国の脱炭素政策コストの違いを明らかにする。新興国における気候政策の実現可能性を評価する基礎的知見を提供する。

Mengis N.

2050年の視点から振り返る形で、ドイツのネットゼロCO2達成経路を描いたシナリオ・回顧的論考。脱炭素政策とエネルギー転換の長期設計を検討する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。

Sofuoğlu E.

本論文は、ネットゼロ排出目標とSDGsの同時達成において、長期的なマテリアルフットプリント戦略が有効な政策ツールとなり得るかを検討する。資源消費と脱炭素の整合性を問う視点を提供するが、抄録がなく詳細な手法や知見は不明である。

Otsuki T.

本論文は、日本が2050年ネットゼロを達成する上でCCS（二酸化炭素回収・貯留）がエネルギーシステム内で果たす役割を分析する。電力・産業部門の脱炭素経路においてCCSがどの程度必要となり、どの部門に導入されるかを評価する内容とみられる。日本の気候政策・エネルギー計画に直接関連する。

Kumar A.

低炭素オペレーションの導入を妨げる障壁を分析し、ネットゼロ排出達成に向けた示唆を提示する研究。企業が脱炭素施策を実行に移す際の組織的・経済的・制度的ハードルに焦点を当てる。具体的な手法や対象は要旨未取得のため不明。

Nekahi A.

再生可能エネルギーとエネルギー貯蔵を軸に、社会の脱炭素化と電化を進める方向性を論じた総説とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、蓄電技術と再エネ導入の統合的視点を提示する内容と推測される。具体的なデータや政策含意は確認できない。

Noh Y.

都市部のネット・ゼロ・エネルギー建築物（ZEB）を実現するため、再生可能エネルギーの相乗活用に関する技術・性能評価・政策・課題を横断的に整理したレビュー。太陽光や蓄エネ等の統合手法と評価指標を比較し、今後の研究方向を示す。建物部門の脱炭素を政策・技術両面から俯瞰する基礎資料となる。

Li Q.

中国鉄鋼業を対象に、低炭素生産へ向けた技術選択（水素還元・CCUS等）とその経済性評価、政策のあり方を検討した研究。鉄鋼は世界最大の産業排出源の一つであり、脱炭素経路の実現可能性とコストを技術・経済・政策の三面から整理する点に貢献がある。抄録がなく詳細は不明だが、重工業脱炭素の意思決定に資する枠組みを提示するものとみられる。

Lot C.

C40都市気候リーダーシップ群が都市のネットゼロ移行を実際に加速しているかを、混合手法で検証する研究。トランスナショナルな自治体ネットワークが緩和策の普及・政策波及に果たす役割と限界を、都市気候ガバナンスの文脈で評価する。抄録がなく詳細な知見は本文確認が必要。

Ho L.X.

ベトナムの観光回復がモビリティ由来の炭素排出に与える影響を、気候変動とネットゼロ移行の文脈で分析した研究。観光需要の回復と炭素圧力の関係、および短期的なデカップリング（経済成長と排出の切り離し）の可能性を検討しているとみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、新興国観光セクターの脱炭素経路を扱う点で示唆がある。

Azeem A.

インドの商業ビルを対象に、気候ゾーン別のベンチマーク手法を用いてネットゼロ達成のための太陽光発電（PV）導入戦略を検討した研究。地域の気候条件の違いを踏まえ、建物の脱炭素化に向けたPV容量・配置の最適化を評価している。新興国における建物部門の再エネ導入設計に実務的な示唆を与える。

Gugulothu Vikas, Mohammed Jalaluddin, Kiran Kumar Poloju +4

本レビューは、AIを用いたEV充電インフラの配置・計画最適化と、低炭素材料であるジオポリマーコンクリートの活用を統合したスマートシティ向けフレームワークを提示する。都市の脱炭素化と建設資材由来の排出削減を同時に狙う点が特徴。ただしアブストラクトがなく、AI手法とESG評価の接続は不明。

O. Akomolehin

本論文は循環経済（CE）への移行を支える資金調達メカニズムを政策志向でレビューしたもの。EU、中国、ルワンダ、オランダ、南アフリカの比較事例を通じ、EUタクソノミー、エコ工業団地、プラスチック禁止令、CE革新基金、EPR制度などの政策手段が投資動員にどう寄与するかを分析。ブレンドファイナンス、グリーンボンド、生産者負担型EPRが投資リスクを低減し安定的な資金源を生む一方、途上国ではインフラ不足や高い資本コストが制約となると結論づける。

Kun Li, Bai-Chen Xie, Yan-Shen Yang +2

中国のデュアルカーボン目標達成に向け、SWITCH-Chinaモデルで揚水発電（PHS）と蓄電池（BESS）の長期導入経路を最適化した研究。2050年までに蓄電設備は1000〜1200GW、エネルギー容量2220〜3340GWhに達し、PHSが初期・中期、BESSが後期の導入を主導する。地域差が顕著で、華北が最大、東北が最小の需要を示す。

Jiaoting Peng, Yan Wang

貴州省の2013〜2022年の農業炭素排出とデジタル化水準を測定し、デジタル化を組み込んだLMDI分解モデルで要因を分析、VARモデルで将来予測を行った。デジタル化は当初排出を増加させたが、エネルギー効率改善を通じた削減効果が顕在化。2023〜2030年に純減9.25百万トンが見込まれ、排出は「N字型」から「M字型」へ転換する可能性がある。デジタル化単独では削減に直結せず、投入管理や資源配分の改善が鍵となる。

Linfeng Li, Yu Huilu, Hongqiang Jiang +3

中国30省の2012〜2023年パネルデータを用い、新質生産力（NQPF）が高品質エネルギー発展（HED）に与える影響を実証。NQPFは産業構造高度化と資源配分改善を通じてHEDを促進するが、隣接地域には負の空間スピルオーバーをもたらす。中西部・資源依存地域で効果が強く、地域別の差別化されたエネルギー治理戦略の必要性を示す。

Yan Xie, Yulin Zhang, Shulin Pan +1

中国宜賓のクスノキ精油加工業を対象に、LEAPモデルで2018〜2035年の4シナリオを分析。集中化により単位エネルギー消費が51.2%、CO2強度が63.1%削減される。50%集中化シナリオではベースライン比でCO2が31.6%、エネルギーが25.6%純減。汚染物質の共便益弾性値は全て1超だが、その値は浸透率ではなく排出係数構造に依存する。