論文・プレプリント

Ayotunde Qudus Saka, Ohene Selorm, Taiwo Oluwatobi Saka

本研究はガーナの商業銀行におけるESG報告と財務業績の関係を調査した。2009年から2020年のデータを用いて回帰分析を行った結果、ESG報告はROAとROEに有意な正の影響を与えたが、純利益には有意でない負の影響があった。この結果はESG報告が収益性と株主価値向上に寄与する可能性を示唆している。

Geetha D, Dr.G.Thamaraiselvi

化学製造業における労働安全衛生（OHS）の開示実践を50の文献から系統的にレビュー。開示の質・範囲、ガバナンスの影響、OHS管理システムの役割の3テーマを分析。OHSは戦略的課題へと移行したが、標準化・比較可能性の課題が残る。

Surbhi Srivastava, Shanu Singh

インドの会社法2013年は、ESG関連の透明性と開示を義務付け、統合報告（IR）の基盤を築いた。本稿は、IRがBRSRよりも包括的であり、SDGs達成に寄与することを示し、インド企業へのIR普及を促す政策提言を行う。

Araya Eakpisankit, Kashan Pirzada

英国と米国の主要企業50社ずつの環境報告を2018-2019年で分析。英国企業は米国企業より開示内容が有意に少なく、規制・文化・正当性理論の影響を示唆。IFRS S1/S2やGRI基準の導入前の開示パターンを明らかにした。

Aliya Uralova, Gulzada Shakulikova, Aigul Yesturlieva +2

本研究は、カザフスタンの石油・ガス企業（JSC KazMunayGas）を対象に、資産構造と内部留保がESG統合下での戦略的持続可能性に与える影響を2015〜2024年の財務データを用いて分析した。結果、長期資産と有形固定資産が総資産の97.6%を説明し、内部留保が自己資本の71.4%を説明することが示された。短期的流動性は有意な影響を与えず、長期的資本集約型投資と利益の再投資がESG志向の持続可能性の主な原動力であることが確認された。

Debopriyo Nandy

本論文はインドにおけるESG投資の急成長を分析。SEBIの規制枠組み、ESGファンドの資産増加、投資家行動の変化を二次データから検証。結果、規制の進展と企業透明性の向上がESG資産増加を牽引していることが示された。機会と課題を考察し、関係者への提言を行う。

Selvi Regita Cahyani, Ika Permatasari

本研究は、インドネシア証券取引所のESG指数構成企業を対象に、統合報告書の開示が資本コストに与える影響を分析した。重回帰分析の結果、統合報告書の開示は資本コストに正の影響を与えることが示された。これは、統合報告の導入初期に多大な時間とコストがかかるため、より高い資本が必要となることを示唆している。

Gaia, Silvia, Leoni, Giulia, Neri, Lorenzo

本研究は、国際統合報告評議会（IIRC）パイロットプログラム参加企業93社と類似の従来型サステナビリティ報告企業を比較。統合報告の自主的採用だけではESG関連のネガティブなメディア露出を減らさないが、IRフレームワークへの適合度が高いほど、特にガバナンス問題において、ネガティブなメディア露出が減少することを示した。この結果は、メディアが統合的な開示を評価することを示唆する。

Esraa Esam Alharasis

本研究は、ヨルダンの銀行におけるESGスコアと利益調整(EM)の関係を調査。2010年から2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、EMの程度が高い銀行ほどサステナビリティスコアが高い傾向が見られ、ESG開示が情報透明性向上や投資家誘致に利用される可能性を示唆。グリーンウォッシングのリスクも含む。

Arun Podayan, B Charumathi

本研究は、インド企業の統合報告書における社会的資本開示のパターンを、構造的トピックモデリング（STM）を用いて分析。2018〜2022年のNifty100企業のデータから9つの主要トピックを特定し、危機管理、女性リーダーシップ、人権、サプライヤー関係、コミュニティエンゲージメントが最も顕著である一方、教育プログラムやデジタル包摂は過少報告されていることを明らかにした。

Yeney Widya Prihatiningtias, Ni Made Ananda Saraswati

インドネシア製造業162社のデータを用い、ESG開示と研究開発強度が財務業績に与える影響、および取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。環境・社会開示はROA・ROEに、ガバナンス開示はトービンのQに正の影響。ジェンダー多様性は一部の関係を強化。

Ani Wilujeng Suryani, Anin Dyah Luthfiani, Nurika Restuningdiah +3

インドネシア証券取引所のESGリーダー銘柄30社を対象に、2021〜2023年のESGニュースが株価に与える影響をイベントスタディで分析。ポジティブニュースよりもネガティブニュースが市場に強い影響を与え、異常超過収益が観察された。過度な市場期待や投資家の非合理的行動が原因と示唆される。

Samuel Ejiro Uwhejevwe-Togbolo, Augustine Akpojevwa Okwoma, Annmarie Nkemejina Okoli +3

本研究はCEOの心理的特性（開放性、共感性など）がCSR開示パターンに与える影響を、メタデータ分析により調査した。ナイジェリアの非金融上場企業85社のパネルデータ（2011-2023年）を用い、CEOの開放性が将来志向のCSR開示と新モデルの採用を促進することを発見した。CSR報告の標準化努力にもかかわらず、CEOの特性が開示の質に影響することを示唆する。

Samira Iltaf, Pavan Chakravarthula

本論文は、ユニリーバとBoohooの比較事例を通じて、CSRの真正性とESGリスクの関連性を制度理論（規範的・強制的・模倣的压力）に基づき分析した。ユニリーバは実質的なCSR統合を示し、高いESGスコアと良好な財務パフォーマンスを達成した一方、Boohooは象徴的なCSRに留まり、ESGリスクが高く財務業績も低下した。CSRの経営への真の統合が企業価値に与える影響を実証している。

Nguyen Thi Phuong Dung, Nguyen Dac Viet Ha, Nguyen Ha Phuong +1

本データセットは、ベトナムのハノイ及び周辺地域の大学講師・職員437名を対象に実施された、ESG報告に関する認識調査の生データを提供する。調査は2025年11月〜12月に実施され、オンライン・紙媒体の質問票を用いて利便サンプリング法で収集された。SmartPLS 4を用いた測定・構造モデル評価が可能。ESG教育・意識向上の基礎資料となる。

Muniru Sewanyina

本論文は、中小企業（SMEs）におけるESG報告の実践を系統的にレビューし、その動機、課題、および企業パフォーマンスとの関連性を整理している。中小企業特有のリソース制約や報告フレームワークの不在が主な課題として浮かび上がる。

Ala Oberst, Joel Teubissi Noutsa

本研究は、持続可能性を企業戦略に統合するための枠組みを提案し、モルドバ企業の事例分析を通じて実践を明らかにした。統合的かつ先行的な持続可能性戦略が競争力を高め、倫理的リーダーシップと責任あるガバナンスが変革を促進するという仮説を検証している。

Tuğrul BAYAT, Muhammed Karataş

本研究は、OECD加盟国の物流、持続可能性、経済パフォーマンスを統合的に評価するため、CRITIC-MAIRCA法を用いた多基準意思決定フレームワークを提案する。分析の結果、貿易開放度が最も重要な基準であり、持続可能な開発目標指標や物流パフォーマンスが続くことが示された。ベルギーが総合パフォーマンスで首位となり、コロンビア、メキシコ、コスタリカが低位に位置した。この結果は、伝統的なマクロ経済指標よりも、世界貿易への統合と持続可能性が国家…

Safwan Altarazi, Sarah Haddaden

本研究は、ヨルダンの産業界におけるISO 14001:2015の導入が環境、経済、社会の業績に与える影響を探求的因子分析により検証した。その結果、環境パフォーマンスが最も支配的であり、循環経済慣行とエネルギー効率が主要な推進要因であることが明らかになった。経済パフォーマンスはコスト効率に、社会的パフォーマンスは従業員の健康と安全に基づいていた。これらの知見は、資源制約のある発展途上国におけるEMSの優先順位を示している。

Э.А. ХАЛИКОВА

本研究は、ロシアの大規模産業企業におけるESG活動の会計情報モデルの形成方法を提案する。非財務報告における開示項目の統一リストと指標体系を開発し、ガスプロムを事例として著者独自のESG報告フォーマットを提示する。このモデルは、ESG報告の外部検証や国際基準との統合の基礎となることを目指している。