論文・プレプリント

A. Mukhametzhanov, R. Dulambayeva, Hasan Dincer

カザフスタンの1992-2022年のデータを用いて、エネルギー強度、再生可能エネルギー、排出量取引制度（ETS）が炭素強度に与える影響をARDLモデルで分析した。長期ではエネルギー強度が主な要因であり、再生可能エネルギーの効果は統計的に確認できなかった。ETSの設計改善とエネルギー効率向上の重要性を強調している。

Deliang Zhou, Dingyin Zhang, Ziqian Wang

本論文は、炭素会計情報の開示が企業の探索的・活用的イノベーション（両利きのイノベーション）に与える影響を実証的に検討する。開示の質や量がイノベーション活動に与えるメカニズムを分析し、企業の持続可能性戦略への示唆を提供する。

Jiayi Li, Meini Han, Xin Bao +1

本論文は、企業の誠実文化が経営者による討議・分析（MD&A）におけるナラティブ開示戦略に与える影響を検討する。誠実文化の強い企業がより透明性の高い開示を行うかどうかを分析する。実証的な結果は、企業文化が開示の質に重要な役割を果たすことを示唆する。

Aseel Haidar, Oliver Hanna, Mariella Korkomaz

本研究は、レバノンの銀行におけるデジタル能力とESG開示が収益性に与える影響を検討。2022～2024年の5行を分析した結果、無形資産集積とESG開示は短期的なROAに有意な関係を示さなかった。危機下の銀行システムでの実証研究として貢献。

Gjosphink Putra Umar Sakka, Omasrianto Omasrianto, La Ode Safarudin +2

2019年から2025年の文献レビューに基づき、ESG開示と統合報告のグローバルな動向を分析。GRI、SASB、TCFD、ESRSなどの基準の普及や任意開示から義務開示への移行を指摘。AIを用いたESG分析やデジタルツールの研究ギャップを特定し、新興市場における実践への示唆を提供。

Yi Liu, Wenli Xia

本論文は、ESG評価の乖離（格付け機関間の不一致）と企業の環境情報開示の質との関係を分析する。特に投資家の注目度が両者の関係に与える影響を検討する。開示の質の向上が評価乖離を縮小する可能性や、投資家の関与がそのプロセスを促進する仮説を検証する。

Sanketkumar Babubhai Vachhani, Dr. Dineshkumar Ramjibhai Chavda

本研究は、インドの製薬・化学6社の2025-26年度年次報告書およびBRSR報告書を用いて環境情報開示指数（EDI）を分析。全社が指数で満点を獲得し、BRSRフレームワークによって開示が標準化されていることを確認。企業固有の要因の影響は限定的で、義務的なサステナビリティ報告が透明性向上に寄与していると結論。

Rapheal Olufemi Ajayi, Mercy Okafor, Akwasi Acheampong +3

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業25社を対象に、環境会計開示（EDI、ECD、SRP）と財務業績（ROA、ROE、EPS）の関係を分析した。2018～2023年のパネルデータを用いた実証分析の結果、環境開示指標（EDI）と持続可能性報告（SRP）はROAやROEに有意な正の影響を与えることが確認された。環境費用開示（ECD）は統計的に有意ではないが、全般的に環境開示は企業価値向上に寄与することが示唆された。

Rania Muadah, Abdul Rohman

本論文は、インドネシア証券取引所のESG Quality 45 KEHATI指数に上場する企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と競争優位の調整効果を検証した。結果、ESG開示は企業価値を高め、競争優位がその効果を強化することを示した。ステークホルダー理論の枠組みで、競争優位がESG開示の価値向上効果の境界条件であることを明らかにした。

Suman Kumawat, Kamakshi Mehta

本研究は、インドのSEBIが策定したBRSRフレームワークに基づき、インド銀行のサステナビリティ開示を評価するための指標（SBDI）を開発。公開銀行と民間銀行のデータを分析し、銀行の属性（規模、年数、外国関連）と開示レベルとの関係を検証した。結果、銀行は財務情報以外の非財務報告を多く提供していることが示された。

Assunta Di Vaio, Anum Zaffar, Elisa Van Engelenhoven +2

本研究は、欧州主要港湾のサステナビリティ報告書を分析し、循環型知的資本（CIC）の開示成熟度を評価した。ダブルマテリアリティとスコープ4（回避排出量）をベンチマークとし、知識デカップリングの観点から開示の信頼性を診断。結果として、バリューチェーン脱炭素の記述は広く見られるが、ガバナンスと測定の枠組みは未成熟であることを明らかにした。

Fifi Rahma Dwiyanti, Dwi Cahyono

本研究は、財務開示の決定要因と透明性・企業業績への影響に関する概念モデルを構築するため、2001年から2025年の47論文を系統的にレビューした。主要な決定要因として、コーポレートガバナンス、企業特性、ESGパフォーマンス、規制環境、デジタル技術（XBRL、AI）を特定。高品質な開示が情報非対称性を低減し業績向上に寄与する枠組みを提示。

Dauda Bola Abdulsalam, Duminda Kuruppuarachchi, Helen Roberts

本研究は、S&P500企業のESG/サステナビリティ報告書に対してNLP手法を適用し、TNFD枠組みへの準拠度とESGパフォーマンスの関連を分析。TNFD準拠、自然関連リスク・機会の明確な識別、包括的な報告が環境スコアおよび総合ESG評価と正の相関を示すことを発見。エンドジェネイティの問題を考慮した頑健性テストでも結果は安定。投資家の意思決定や企業のサステナビリティ報告向上に示唆を与える。

Wenxuan Wang, Mariko Yasu, Kyoko Nagata

日本の開示制度改革を活用し、ナラティブ開示の質が株価の情報効率性に与える影響を実証。質の高い開示が投資家の意思決定を改善することを示唆。

Giuseppe Modaffari, Pedro Seva‐Larrosa, Francisco García‐Lillo

本論文は、気候関連知識の開示フレームワークの拡大にもかかわらず、企業間で戦略的活用にばらつきがある問題を扱う。計量書誌学的手法を用いて、気候知識の時間的・認知的・機能的構造を分析し、複数の評価フレームが共存するが支配的な秩序はないことを発見。気候翻訳（climate translation）という動的ケイパビリティを提唱し、組織が不均質な知識を戦略的意思決定に翻訳する必要性を議論する。

Zhilei Li

本論文は、TCFDフレームワークを基に、石炭産業向けのカーボンアカウンティング開示体系を提案。ガバナンス、戦略、リスク管理、指標・目標、財務影響、連携性、保証支援の7分野を柱とし、段階的実装とデータガバナンス、外部監視を組み合わせた実施経路を示す。石炭産業の開示を「コンプライアンス型」から「意思決定有用型」へ転換する必要性を論じる。

(著者不明)

この論文は、森林緩和プロジェクトからの温室効果ガス報告の評価から得られた教訓をまとめている。報告の正確性と信頼性を向上させるための課題と解決策を提示する。

Chaoyun Ying, Yue Li, Xuechi Rong +7

本研究は、二毛作稲作体系において、わら管理方法（すき込み、除去など）が土壌有機炭素の画分動態と温室効果ガス（CH4、N2O）排出に与える影響を評価した。結果は、特定の管理方法が炭素貯留と排出削減に有効であることを示唆している。

Dipendu Saha, Xiaochao Tang, Giovanni S. Rapposelli +6

本論文は、下水汚泥から超高表面積活性炭を製造するプロセスを提案し、そのカーボンフットプリントがネットでマイナスになることを示している。廃棄物資源化とCCUSの観点から、GX（グリーントランスフォーメーション）への貢献が期待される。

Moaz Altaf, Sebastien Bonnet, Nattapong Chayawatto +1

本論文は、タイの電力セクターの脱炭素化に向けたステークホルダーの視点をSWOT分析とファジーAHPを用いて評価する。ネットゼロ目標達成のための戦略を抽出するフレームワークを提供する。