論文・プレプリント

Сухроб Холматов, Samariddin Makhmudov, Хулкар Зуннунова +4

中央アジア4カ国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタン）の2000〜2024年データを用い、STIRPAT枠組みでGHG排出増加の決定要因を分析。エネルギー強度が最大の排出ドライバーである一方、再生可能エネルギー導入と技術革新が排出を有意に抑制することを示す。MMQRにより、グローバル化の緩和効果が排出増加の上位分位でより顕著になるなど、効果の分布上の異質性を明らかにした。

Selahattin İlhan

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）に対する輸出企業のエクスポージャーを、単一の点推定ではなく確率分布として定量化するオープンソースのRエンジン。EU ETS価格と為替の相関確率的プロセス、企業レベルの技術不均一性をモデル化し、規制上の8つの主張のうち4つの誤りを発見・修正した。トルコを対象に鉄鋼・アルミ・セメント・肥料・水素をカバーし、実行時依存ゼロでローカル計算のみを行う。

Jorge Eduardo Infante Cuan, Gilberto Martins, Adriano V. Ensinas

コロンビアの埋立地ガス（LFG）を活用した発電について、発電ポテンシャル・コスト・温室効果ガス削減効果を多基準で評価した研究。廃棄物部門のメタン回収とエネルギー転換を結びつけ、途上国における再エネ導入と排出削減の実現可能性を検討する。ブラジルの研究機関による南米事例研究である。

Caroline Zimm, Benigna Boza‐Kiss, Nuno Bento

オーストリアのエネルギー安全保障を、供給側と需要側の介入を会計モデルで比較評価した研究。建物・運輸・産業部門を対象に、需要側行動が輸入多様化よりもレジリエンス強化に有効で、未活用のポテンシャルが大きいことを示す。健康・貿易収支・雇用・気候など多くの共便益を伴い、供給側インフラへのロックイン回避を政策当局に提言する。

Shaista Banu Harris, Kavitha A. Karkera, Bharathi V. Kalmath +3

気候変動・都市化・水不足・エネルギー消費を統合的に扱う工学フレームワークを提唱。IPCC・IEA・IRENAのデータを用い、気候リスクがインフラに与える影響と世界のエネルギー転移を概観する。インドの5事例と国際ベンチマーク5事例を比較し、再生可能エネルギー拡大、グリーン水素、ゼロカーボン建築基準、電動化、自然基盤インフラを2030年までの工学要件として整理する。

Vikas K. Patel, Prakash Ajay Taksal

PRIMAP-hist排出データとFaIR気候モデルを用い、1750〜2024年のインドのCO2・CH4・N2O排出が2024年の世界平均気温上昇に与えた寄与を定量化した。インドの寄与は約0.047〜0.05℃で米中EU露より小さいが、1990年以降に急増し、主にエネルギー部門のCO2による。CH4とN2Oが全体の3分の1〜5分の2を占め、多ガス型の排出プロファイルを示す。

Piyali Kumar, Dibyendu Ghosh

BRICS諸国を対象に、資源枯渇と大気質を規定する要因を実証的に分析した研究。アブストラクトが入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、新興国の環境劣化と経済成長の関係を扱う環境経済学系の論文と推測される。GX開示や脱炭素実務への直接的示唆は限定的。

Eman Alenzy, Nouf Alnafisah

GCC6カ国・2014〜2024年の均衡パネル（66観測）を用い、観光開発と再エネ容量シェアの関連を初めて検証した研究。CIPS単位根検定と固定効果モデルにより、観光収入と海外直接投資が再エネ容量シェアと有意に正の関連を持つ一方、一人当たりGDPは頑健な関連を示さないことを明らかにした。炭化水素依存経済における経済多様化とエネルギー転移の整合に政策的示唆を与える。

Jingyang Bai

本研究は、CO₂支援による廃プラスチックの熱化学変換について、文献データを統合した機械学習で生成物収率パターンとCO₂濃度の予測寄与を評価した。CO₂の予測情報は検出可能だが文脈依存であり、反応温度が最も一貫して影響する因子であった。さらにカーボン・ブレークイーブン分析により、CO₂消費が高温化に伴う追加加熱排出を相殺できるかを検討し、多くの条件で基準を満たすが、エネルギー炭素強度が高まるにつれ未達割合が増えることを示した。

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部（サウスサウス）地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、普及を妨げる課題、州ごとの差異を分析した実証研究。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の影響を明らかにすることを狙う。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、新興国における再エネ普及の地域差を扱う点に意義がある。

Clark, Albert

液体水素（LH2）は航空分野の脱炭素化に向けた有望な選択肢だが、体積エネルギー密度の低さや極低温貯蔵が機体設計に大きな変更を迫る。米空軍のProject SuntanからAirbusやH2FLYの実証まで、水素燃焼・燃料電池・極低温貯蔵技術が進展している。実現には拡大胴体や分散推進、ブレンデッドウィングボディ等の新設計に加え、空港インフラ・認証基準・低炭素水素供給が不可欠だと論じる。

Tao, Qiangqiang

下水処理施設における電力節約と一酸化二窒素（N2O）排出増加のトレードオフを定量化する公開データと再現可能なPythonワークフローを提供。世界56,800施設、欧州17,256件、実測データを持つ2,246施設を対象に、排出オフセット閾値や炭素・水文脈目標下での施設ポートフォリオ比較を再現する。

Waidelich, Paul, Crassier, Constance, de Boer, Harmen Sytze +3

本リポジトリは、Waidelichら（2026, Nature Climate Change）の論文の再現パッケージである。国・セクター別の税引後名目WACC推計と、その感度分析用の偏微分係数、GDP・税制・デフォルトスプレッド等の入力変数を公開。資金調達コストの国別格差が世界のエネルギー・産業脱炭素化に与える影響を分析する基盤を提供する。

Xiaobin Ye, Fangxi Chen, Zhenyu Wang +1

長江デルタ都市圏を対象に、複数交通モードの炭素排出を評価し、空間コンパクト性と貨物重力を新変数として組み込んだ解釈可能な機械学習フレームワークを構築した。CatBoostが最高精度を示し、SHAP分析によりGDP・人口・都市化が排出を支配し、空間コンパクト性が高いほど排出が低いことを明らかにした。水路・自家用車の排出増加が懸念され、鉄道ハブ拡大やコンパクト都市開発を政策提言する。

Yuqing Wang, Zimeng Pei, Yidong Jiang +5

再エネの間欠性が高まる中、電力の役割を「直接供給」から「化学エネルギーへの変換・貯蔵」へ拡張する視点を提示。電化燃料転換（改質・ガス化の電化加熱と電気化学的促進）と電化燃料合成（H2O/CO2電解、炭素系燃料・アンモニアの直接/間接電解合成）の2経路を論じる。分離・圧縮工程における電力の重要性も強調し、異なるエネルギーネットワーク間の効率的連携を目指す。

Luhan Mei, Daiwei Li, Ruyi Zheng +3

本研究はMESSAGEモデルに基づく定量最適化モデルを構築し、中国における原子力の電力・産業用熱・水素供給への役割を評価した。内陸立地の開放と技術選択の自由化により、2060年までに原子力容量は最大490GWeに達し、電力の17%、産業用熱の50%、クリーン水素の10%を供給し得る。沿岸立地に限定すると容量は半分以下となり、内陸立地の可否が導入量を、技術選択がその実現度を左右することが示された。

Jialin Shen, Shuoshuo Tian, Zhao Zhang +7

中国の電炉（EAF）製鋼拡張を省レベルで分析し、全国のスクラップ供給は需要を満たすものの省間で深刻なミスマッチがあることを示す。河北・広東など主要生産地は省間スクラップ移転に依存し、低炭素電力地域とEAF集積地が空間的に乖離する。2060年までの電力炭素強度格差とシナリオ別排出量（69.6〜92.7Mt）を示し、動的スクラップ循環・再エネマッチング・省別政策の必要性を提言する。

Jacob Beck, Anna Steinberg, Andreas Dimmelmeier +4

本論文は、139社のサステナビリティ報告書から抽出したGHG排出量指標のゴールドスタンダードデータセットを提示する。LLMを用いた抽出パイプラインと、非専門家2名による独立評価、不一致時の専門家レビューを組み合わせることで、専門家依存を抑えつつ高品質なデータを実現している。大規模な排出量抽出モデルの検証・微調整や、グリーンウォッシング分析などの下流タスクへの再利用が期待される。

Sung-Woo Ryoo

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）が韓国の輸出産業に与える炭素コスト影響を、間接排出と電力部門の脱炭素化に焦点を当てて分析した研究。CBAMが対象とする間接排出の扱いと、輸出企業が直面する炭素コスト負担の構造を検討している。日本企業のCBAM対応や電力由来排出の管理を考える上でも示唆が大きい。

Abdolvahhab Fetanat, Mohsen Tayebi

石油・ガス産業の脱炭素化に向け、地下水素貯蔵技術を評価・選定する推薦システムを提案した研究。線形ディオファントスファジィ集合を用い、不確実性下での多基準意思決定を可能にする。水素サプライチェーンの貯蔵インフラ選定に実務的な枠組みを提供する。