論文・プレプリント

Jian-Zhi Yue, Lin-Jun Pu, Yi-Fei Wu +3

LEED v4.1とv5のBD+C評価システムを、全42クレジットの公式テキスト対応付けと49件の既認証プロジェクトのスコア移行予測により比較した研究。v5は技術志向のクレジット積み上げ型から、脱炭素・生活の質・生態系回復を軸とする目標駆動型へと転換し、前提条件が増加、MR・IEQで抜本的な再編が起きる。予測では65.3%のプロジェクトが少なくとも1段階の認証レベルを失い、枠組み再構築によるスコア再獲得効果が示された。

Abhishek Kumar, Ravi Ranjan Kumar, Ishant Kumar +1

AACブロックと従来型コンクリートブロックを物理・機械・熱・音響・構造・経済・環境の各指標で比較した研究。AACは圧縮強度で劣るものの、壁自重を約70%、目地モルタルを75%、熱貫通率を76%削減する。10階建て建物モデルでは鉄骨8.5%・コンクリート量6.8%削減を通じ構造コストを10.2%低減し、年間冷房エネルギー18.3%削減、壁面積当たりの embodied carbon は54%低い。

Úrsula Maíra Maciel Rigon Leão

2020〜2026年の査読論文19本を精査した批判的レビュー。モジュール型・工業化建築は廃棄物を最大83.2%（重量）削減し、LCA比較ではGHG約8%減、輸送距離120kmが閾値となる。解体設計（DfD）等の循環原則導入で温暖化ポテンシャルを最大63%削減可能だが、初期資本コスト・設計制約・物流複雑性・デジタル統合の断片化が普及の障壁となる。

Gema Montalvo, Paloma Garcia-Rebollar, Carlos Piñeiro +2

肥育豚520頭を対象に、週次で2種飼料を調整する制限混合給餌（R-BF）を慣行3段階給餌と比較した。R-BFは窒素摂取量・排泄量・血中尿素態窒素を有意に削減し、低タンパク・低リジン仕上げ飼料は炭素足跡を16.6%削減、豚1頭当たり飼料由来炭素足跡を3.8%削減した。飼料コストも最大4.0ユーロ/頭低下したが、増体は5%低下し飼料効率が悪化した。

Assylkhan Rakhmatulauly Tursyn

カザフスタンの建設業拡大がエネルギー効率とCO2排出に与える影響を2006〜2025年の時系列データで分析。ARDL・媒介分析により、建設拡大の炭素フットプリントは主にエネルギー集約度経由で伝達されることを示す。GDP成長と再エネ導入は効率改善に寄与するが、排出を効率に長期均衡で結びつけるメカニズムは未確立と結論。

Byeongho Yu, Dongsu Kim, Heejin Cho +2

本論文は、ビル空調の電化熱管理を通じた脱炭素化を扱う。VRFヒートリカバリー方式に給湯統合を組み合わせ、建物のエネルギー効率と化石燃料依存の低減を狙う。抄録がなく詳細な成果は不明だが、建物電化と熱回収の統合設計という実務的論点を提示する。

O. Bezlyubchenko, E. Shyshkin, T. Apatenko

BedZED、ハンマルビー・シェースタード、ノードハウン、ヴォーバンの欧州4地区を比較し、地区規模のネットゼロを可能にする建築・技術・ガバナンス原則を抽出。受動的設計と再エネ統合、循環型水・廃棄物、歩行者中心の都市形態、ライフサイクル評価の体系的整合が鍵だと示す。単純な複製ではなく、東欧のポスト工業都市向けに太陽光・木造・ブラウンフィールド再開発・分散型インフラを優先する文脈適応モデルを提案する。

Shiqi Zhang, Ran Yan, Minda Ma

中国の都市・農村住宅の冷房設備を対象に、ストック更新モデルで脱炭素化の時空間的進展と技術経済的実現可能性を評価した研究。都市・農村の冷房由来CO2は2022年にそれぞれ87.2Mt・35.9Mtでピークを迎え、農村のエネルギー消費ピークは2026年と都市より4年遅れる。脱炭素投資と便益は非線形で気候帯間の空間的二極化が顕著であり、広東省では便益が860億元に達する一方、炭素集約的な中部地域は短期的な経済赤字に直面する。都市のスプリット型…

Sujitha M, Sandhiya K, Shanmuga Priyaa K, Dhecika M

中小零細企業（MSME）の機械の電力使用量をESP32と電圧・電流センサーで計測し、Wi-Fi経由でIoTクラウドに送信するシステムを提案。リアルタイム監視により異常なエネルギー使用を検出し、それに伴うカーボンフットプリントを算出、省エネ提案も提示する。低コストで拡張可能な産業の脱炭素化支援策として位置づけている。

Renting Li, Xinyuan Cheng, Sen Li +7

MEK-エタノール共沸混合物の分離にイミダゾール系深共晶溶媒（DES）を夾帯剤として適用し、VLE実験とNRTLモデル、量子化学計算で水素結合相互作用を解明した。DMSOプロセスと比較してDESプロセスは総年間費用・CO2排出・EI-99スコアを低減し、さらにフラッシュ蒸気圧縮ヒートポンプ（FVCHP）電化によりTAC・CO2・EI-99をそれぞれ5.81%、43.64%、50.71%削減できることを示した。

Hashem Amini Toosi, Mohammadjavad Mahdavinejad

本論文は、BIPVとスマートビル技術を統合したエネルギー改修の文献をPRISMAに基づき体系的にレビューした。改修深度別の技術分類、フェーズ別KPIフレームワーク、性能優先度決定マトリクスを新たに提案する。物理的介入に研究が偏り、デジタル監視・制御や社会準備性KPIが不足していることを統計的に示した。

Daniel Damilare Akerele, Federico M. Aguayo

ポルトランド石灰石セメント（PLC）の耐久性・規格・混和材相互作用・石灰石品質の4テーマを100超の文献で統合した批評的レビュー。5〜15%石灰石の商用ベースラインはOPCと概ね同等の性能を示すが、炭酸化と硫酸塩抵抗性はクリンカー希釈に敏感。15%超の低クリンカー系は反応性SCM併用で技術的に成立するものの長期実証が不足し、性能規定型の耐久性適格性評価と迅速試験法の整備を優先課題とする。

Sommas Kaewluan, Nathawat Unsomsri, Pathompong Chootapa +1

ユーカリ木材残渣を燃料とするガス化炉・バーナー一体型炉で低炭素鋼線の連続焼鈍を実証した研究。一次空気流量の増加でガス化が促進され、二次空気調整で排ガス中COが低減した。750℃設定・通過時間約17分で引張強度が994→451MPaに低下し、ねじり回数は65→272回に増加。比燃料エネルギー消費は0.89MJ/kgでCNG・LPGバッチ炉比71.7%・70.0%削減、燃料コストは95%以上削減された。

Shengnan Ma, C. Y. Kwok

浚渫海成堆積物と廃タイヤゴム、石灰活性化GGBSバインダーを用いた骨材フリーのエコレンガを開発。ゴム粒子径が力学・機能特性を支配し、0.1mm・10%配合で圧縮強度19.5MPa、重量16%減、熱伝導率0.73W/mKを達成。焼成不要とGGBSにより実質炭素排出を74〜80%削減し、重金属も安全に固定化できると示した。

Yisong Zhu, Wencheng Ma, Dan Zhong

配水システムのポンプ運用を、炭素排出と圧力マージンのトレードオフとして最適化する研究。季節ごとの貯留条件の下で動的にスケジューリングする手法を提示する。水道インフラの脱炭素運用に向けた実務的示唆を持つ。

Jörn Doerk, Ralph Berger

欧州の建物部門で電化と冷媒規制が進む中、屋内プールの加熱を巡る脱炭素化の実務的課題を論じる。統合的な排熱回収と自然冷媒の採用が、効率的で将来にわたって持続可能なプール運営の道筋となると指摘する。暖房転換が環境理念ではなく経済的必然になっているとの認識を示す。

Kim J.

GREETモデルを用いて鉄鋼製造プロセスの改善が温室効果ガス排出量に与える影響を評価した研究。鉄鋼業は産業部門の主要排出源であり、プロセス転換による削減ポテンシャルの定量化は脱炭素経路の検討に資する。詳細な手法・結果は要旨未収録のため未確認。

Nathan Senechau, Maxime Higelin, Sabine Sochard +2

オフショア上流石油ガス資産を対象に、地下貯留層と地上プロセスの双方をPython実装の動的エクセルギー模型で統合シミュレーションする手法を提案。実データで検証した結果、ガスリフト再圧入用ガスタービンなど地上処理設備が全エクセルギー破壊の70%超を占め、分離圧力や再圧縮列構成、タービン負荷配分が炭素強度に大きく影響することを示した。プロセスの不可逆性最小化とGHG削減に直接相関があることを予備最適化で確認している。

Xiaolu Huang, Ya Wu, Yu Zhang +1

中国268都市を2001〜2021年にわたり、集約化と低炭素性能の二軸で評価する二段階super-SBM手法を提示。集約化効率は低水準で変動し、低炭素効率はU字型を描き、いずれも東部が優位。268都市中146都市(54.48%)が低-低モードに留まり、高-高は53都市(19.78%)のみ。人口規模の大きい都市ほど持続可能性が高いことを示す。

Emmanuel Adjei Ayim, Mariam Dauda, Julia Adu-Mensah

本レビューは、BIMと循環建設の統合が材料効率と低炭素建築にどう寄与するかを整理する。LCA、マテリアルパスポート、循環性評価、トレーサビリティ等の活用が設計・施工段階で進む一方、データ断片化、標準不整合、コスト、技能不足、相互運用性が障壁となる。BIM導入だけでは環境効果は保証されず、情報品質と意思決定への反映が鍵だと指摘し、ライフサイクル志向の意思決定支援フレームワークを提案する。