論文・プレプリント

Ding H.

タイトルのみで要旨が無いため詳細は不明だが、水稲品種間で溶存有機物（DOM）が温室効果ガス排出量に与える影響を比較した研究と推測される。水田由来のメタン・一酸化二窒素などの排出メカニズム解明に資する基礎的知見として位置づけられる。

Topik Hidayat, R. F. Darus, A. Rustam +9

インドネシア・デラワン諸島海洋保護区の海草藻場を対象に、ブルーカーボンの炭素貯留量と排出ポテンシャルを評価した研究。海洋保護区における沿岸生態系の気候緩和機能を定量化する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

James G. Dyke, Jesse F. Abrams, J. Schellnhuber

炭素予算に代わる補完的指標として「オーバーシュート積分」（閾値超過温度の時間積分、°C·年）を提案。ピーク温度が同程度でも累積熱曝露は2桁以上異なりうることを示す。サンゴ・永久凍土・山岳氷河の影響予測では、ピーク温度のみより累積曝露を加えた単純リスク式が予測精度を改善する。

Yakun Zhang, Rui Zhang, Scott X. Chang +10

カナダ国家森林インベントリを用い、林床植生（草本・コケ・低木）の多様性と樹木・土壌の炭素蓄積の関係を気温・水分・窒素沈着の環境勾配に沿って分析した。草本とコケの種 richness は10年スケールの樹木炭素蓄積と正に関連し、温暖・乾燥・窒素制限下で効果が強い。土壌炭素との一貫した関連は見られなかった。

Tongshuo Bai, Yi Wang, Jun Deng +5

複数の地球環境変化（気候変動・窒素沈着・土地利用変化等）が土壌の無機炭素と有機炭素に及ぼす影響とそのトレードオフを全球規模で分析した研究。土壌炭素プール全体としての応答は、無機・有機の両面を考慮しないと過大・過小評価される可能性を示唆する。炭素隔離や農地管理の評価に重要な含意を持つ。

Eni Maftu’ah, Puspita Harum Maharani, Yiyi Sulaeman +7

本レビューは、バイオ炭による劣化土地（鉱山跡地、泥炭地、塩類土壌、乾燥地、侵食農地）の修復メカニズムと応用を整理した。バイオ炭は土壌団粒形成、保水・保肥性、陽イオン交換容量、pH、微生物機能を改善し、毒性物質の生物利用能を低減する。農業・森林残渣を原料とすることで土壌炭素貯留、GHG削減、水質改善、循環型バイオエコノミーに寄与するが、原料・熱分解条件・経済性・品質標準化・政策支援が課題として残る。

Juan C. Benavides, Leonardo Segura, Armando Sarmiento +3

コロンビアのパラモ（高山草原）で1,800点超の土壌有機炭素（SOC）観測を収集し、ランダムフォレストで標高・気温・降水・地形・土地利用などとの非線形関係をモデル化した。空間ブロック交差検証で独立分散の65%を説明し、ピクセル単位の不確実性とともに全国炭素ストック（約4.2×10² Tg C）を推計。自然パラモは165 Mg C/haと、撹乱地の63 Mg C/haを大きく上回り、土壌保全・回復による緩和策の空間的根拠を提供する。

Daniel Ruiz-Beamonte, Marianna Garfí

土壌劣化に対処する自然基盤ソリューション（NbS）の最新動向を、環境・社会・経済の多次元で整理したレビュー。アグロフォレストリーやバイオ炭等は炭素隔離・生物多様性・水規制に寄与するが、資金制約・政策の不整合・長期エビデンス不足が普及の障壁となる。土壌類型や適用セクターの報告不足が再現性・拡張性を制限すると指摘し、学際連携や官民連携資金、政策枠組みへの統合を提言する。

Tatsuyoshi Saijo

将来世代の視点を疑似体験するFuture Design（FD）手法を用い、化学イノベーション分野の専門家24名が2050年脱炭素社会を討議した6時間ワークショップを報告する。AI支援による対話分析と人手コーディングの照合から、将来可能性（futurability）と超越可能性（transcendability）の2能力を評価した。全6グループで超越可能性はPresent Designより高く、将来可能性の差はより小さかった。

Elvi Liiv, Triin Reitalu, Aveliina Helm

エストニアの227地点・12の半自然草地ハビタット類型と耕作草地を対象に、表層10cmの土壌有機炭素（SOC）蓄積量を測定した研究。SOCは草地類型間で21.7〜50.3 t C/haと大きく変動し、乾性耕作草地が最低、石灰質アルバ草地が最高であった。年降水量と降水の季節性はSOCと負、コケ被覆とNDVIは正に関連し、放牧地は未管理地よりSOCが高い傾向があった。ハビタット類型と土壌水文を考慮した土地利用政策の必要性を示す。

Shilong Li, Li Xie, Liang Duan

ブルーカーボン生態系（BCE）の劣化は気候目標への直接的な脅威であるにもかかわらず、有効な対策が進んでいない。本レビューは劣化の現状と要因（気候由来の環境ストレスと人為的干渉）を整理し、初期調査・評価から設計、実施、長期評価・炭素検証までの全工程標準化ロードマップを構築する。さらに大規模で持続可能なBCプロジェクトに向けた拡張・グローバル化の道筋を示す。

Simplice Anutechia Asongu, Judith C. M. Ngoungou, Yapatake Kossele Thales Pacific

アフリカ51カ国を対象に、衛生・水・電力などの公共財供給が、気温・外国投資・人口増・資源レントといった「政策症候群」のCO2排出と気候脆弱性への影響をどう緩和するかを分位点回帰で分析。公共財が一定の臨界水準に達しないと症候群の悪影響を抑えられないことを示し、その閾値を人口比で提示する。企業のCSRと政府政策の双方に実用的な指標を提供する。

Naveen Kumar, Archana Meena

インド・ラジャスタン州の熱帯乾燥落葉樹林2保護区・5林分でバイオマスと炭素蓄積を推定した研究。林分間で炭素量は大きく変動し、最大林分では1480 Mg C/haに達した。樹木密度と胸高断面積が炭素蓄積の主要規定因子であり、DBH70cm超の大径木が炭素の40〜80%を占めた。成熟木の保全と持続的管理の重要性を示す。

Emma J. Hutchinson, Tobias Magnus Schuster, Melanie A. Crane +21

都市レベルの気候変動対策が健康に及ぼす共便益を、60件の系統的レビューから評価した概観論文。証拠の多くは交通・建築部門の緩和策と都市形態に集中し、健康共便益は主にアクティブ・トランスポートの増加や住環境改善から生じていた。単一部門の行動による気候・健康への効果は限定的で、目標達成に必要な部門横断的な大規模施策の都市全体での実施例は確認されなかった。

Lin Wang, Qin Chen

四川省21市州の2015〜2024年パネルデータを用い、農地利用・水田メタン・作物栽培・稲わら焼却・畜産から農業炭素排出を算出。SDEモデルで時空間パターンを、Tapioデカップリングモデルで農業経済との関係を分析した。農業技術進歩は肥料投入強度の低下を通じて排出を有意に抑制するが、その効果は平野部と非民族農業地域に限定され、民族地域や非平野山間部では機械化だけでは排出削減が困難であることを示した。

Elena Giovanna Bignami, Mattia Madeo, Sara Fedele +4

麻酔科領域で用いられる臨床AIの炭素フットプリントを、現行の臨床実践と桁違いのオーダーで比較する研究。AI導入が医療現場の排出量に与える影響を定量化し、AI利用の環境負荷を評価する視点を提示する。医療分野における脱炭素とAI活用のトレードオフを議論する基礎資料となる。

Mariana Rodrigues Fontenelle, N. R. Madeira, Swiany Silveira Lima +2

ブラジル中部の温室メロン栽培を対象に、慣行耕起・最小耕起・不耕起野菜体系の下で土壌有機炭素（SOC）とその物理画分を2作期にわたり比較した。粒子状有機炭素（POC）は変動が最も大きく、慣行耕起で損失が顕著だった一方、不耕起と最小耕起は炭素保持に有利だった。鉱物結合態炭素（MAOC）は安定だが、第2作期の表層でSOCと強い相関を示した。不耕起・最小耕起は土壌再生と気候適応、公正移行を両立し得ると結論づける。

zara omar, Liwan Liyanage

本論文は2000〜2025年の45件の査読論文をPRISMA枠組みで系統的にレビューし、CO₂排出量の時空間予測手法を整理した初の包括的レビューである。データ駆動型・ハイブリッド・リモートセンシング統合モデルの急速な進展を示す一方、細粒度予測、時間的一般化、スケール間統合に大きなギャップがあることを明らかにした。炭素管理と気候政策の科学的基盤強化には統一的な時空間フレームワークの必要性を強調している。

Chen R.

粤港澳大湾区（GBA）を対象に、一人当たり建築物炭素排出の空間的動態を分析し、2060年ネットゼロ炭素達成への経路を検討した研究。都市間・地域間の排出格差とその要因を空間的に捉え、建築部門の脱炭素経路を描く。抄録がなく詳細は不明だが、都市スケールの建築脱炭素と長期ネットゼロ目標を結びつける点に意義がある。

Taufiq Hidayat, Imam Santoso, Maharani Pertiwi Koentjoro

インドネシア・モジョケルト市を対象に、IPCC Tier2準拠の特定排出係数（SEF）法と空間自己相関分析（Moran's I、LISA、Getis-Ord Gi*）を組み合わせ、地区別の炭素排出を定量化・地図化した。住宅部門が主因で年間13,439.87トンCO₂、Moran's I=0.24で有意な空間クラスタリングを確認。排出ホットスポットとコールドスポットを特定し、空間的に標的化した緩和策の必要性を示した。