論文・プレプリント

Md. Touhiduzzaman, M. F. Yasmin, Md. Shahin Siraj +4

バングラデシュ・スンダルバンスで400世帯調査・150インタビュー等の混合手法を実施。66.8%が災害被災、81.0%が経済的困窮、89.5%が水関連の健康問題を報告。塩害・養殖・高利貸し・森林アクセス制限などが脆弱性を高めるとし、水安全保障・生計多様化・生態系適応・制度支援の統合的アプローチを提唱する。

Deema Amleh, Shireen Bader Alqadi

都市の自然基盤ソリューション（NBS）が高齢者（60歳以上）の健康に与える影響を、直接測定された人間応答に限定してマッピングする系統的レビュー。NBS介入から環境変化、曝露、熱知覚・生理・心理・行動・機能・臨床アウトカムまでのエビデンス連鎖を整理し、どこで途切れるかを特定する。環境変化のみ、モデル推計のみ、一般的な緑被曝のみの研究は除外し別途集計する。

Jiongxin Chen, Jianjun Zhang, Shu Fu +3

中国の集約的作付地域を対象に、地理空間データを用いて農業由来の温室効果ガス排出パターンを解読し、地域ごとに異なる排出削減ポテンシャルを評価した研究。低炭素農業への移行に向けた空間的に差別化された緩和策の必要性を示唆する。

Amadeus Okky Suryono, Magdalena Triasih Dumauli

G20の19カ国・2000〜2022年のパネルデータを用い、実質GDP、太陽エネルギー、FDI、エコイノベーションがCO₂排出に与える影響を分析。先進国では環境クズネッツ曲線が成立し長期的にGDP増と排出減が両立する一方、途上国ではGDP増が排出を増やす。再エネは全グループで排出を削減し、エコイノベーションとFDIは短期に排出を増やすが長期削減の可能性を示す。

Kewen Wang, Chuanglin Fang, Haitao Ma

中国の都市・農村家計の炭素排出量（HCE）とその不平等を消費構造の観点から分析した研究。2020年時点で都市部の平均排出量（2.91トン/世帯）が農村部（2.27トン）を上回り、発展・享受志向世帯の排出と格差が生存志向世帯より大きい。農村部と生存志向世帯では所得・消費水準の底上げ不足によりグループ内格差が顕著で、地域別には低排出・高不平等の省が南部、高排出・低不平等の省が北部と東部先進地域に集中する傾向が示された。

Dan Liang, Hongxing Zhang, Zhenchuan Niu +13

北京と西安の2大都市で、渦相関法と樹木年輪放射性炭素（14C）を組み合わせ、2020〜2024年の都市CO2排出量の変化と起源を定量化した。両都市とも純炭素源でありながら年々排出が減少し、2024年は2021年比で北京21.6%減、西安41.2%減。樹木年輪14Cは化石燃料由来CO2の減少を裏付け、石炭・石油から電力・天然ガスへの転換と新エネルギー車普及が主因と示す。

Dr Shakeel Ahmad, Elizabeth Wilkinson, Ms Zoe Smith +4

英国NHSの公的医療モデルにおいて、一回の受診で両眼を連続手術する「see-and-treat」白内障手術経路の炭素フットプリントを、ゆりかごから墓場までのLCAで評価した研究。従来の複数回受診経路と比べ、移動・待機・資源使用の削減を通じた排出削減効果を示す。医療提供モデル変更が脱炭素に寄与し得ることを定量的に示した点が貢献。

Prashant Mohanrao Sathe, Sakshi Vijay Tirpude

本レビューは、インドの畜産由来GHG排出（腸内発酵、糞尿管理、飼料生産等）の主要源を整理し、削減戦略を評価する。飼料バランス改善、生産性向上、飼料添加物、嫌気性消化・バイオガス、統合的作物・畜産システム等が有効とされ、地域・畜種・生産体系によるフットプリントの大きなばらつきも示される。農家の経済性・導入能力と整合する地域別介入の必要性を強調する。

Nils Eingrüber, Daniela Zimmermann, Wolfgang Korres +2

3D微気候モデリングを用い、都市の暑熱ストレス緩和に向けた技術的対策と自然基盤型ソリューション（緑化等）の効果をシナリオ別に評価した研究。適応策の設計・都市計画への示唆を与える。

Jeethu J. C., Kaladevi. V.

本レビューは、湿地が土壌・植物・泥炭層に炭素を貯留し、気候変動緩和と適応の双方に貢献する二重の役割を整理する。農業排水・都市化・泥炭採掘による劣化が脆弱性を高める一方、保全・回復が炭素貯留と排出削減の大きな可能性を持つと論じる。水文循環の調節や極端気象への緩衝機能を検討し、研究の空白と今後の政策・研究方向を提示する。

Premanand Meher, Nandita Debnath

インド・シッキム州の200農家を対象に、気候変動が大型カルダモン・トウモロコシ・ショウガの栽培に与える影響を実証分析した研究。収量減少、病虫害増加、水保全・作付時期調整・作目多様化などの適応行動を確認。農地規模・教育・普及サービスへのアクセスが適応行動の有意な規定要因であることを示した。

Halonen V.

フィンランド郊外の住民を対象に、個人の行動変容が温室効果ガス削減にどれだけ寄与しうるかを検討した事例研究。家庭レベルでの削減ポテンシャルを定量化し、政策や生活様式の違いが排出量に与える影響を示唆する。抄録がなく詳細は不明だが、需要側の脱炭素策を考える基礎資料となる。

Zhuang M.

中国の穀物生産に伴う温室効果ガス排出の空間的なばらつきを分析した研究。地域ごとに排出特性が大きく異なることを示し、農業部門の脱炭素には地域別の削減戦略が必要であることを示唆する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

L. Attílio

ブラジルを小国開放経済とみなし、1995〜2019年のグローバルVARでチップ価格ショックが経済変数とCO2排出に与える影響を分析。チップ価格上昇は輸入・工業生産・CO2排出を減少させ、その経路は工業生産と国際貿易を介したものであった。サプライチェーン混乱がグリーン投資と再生可能エネルギー生産を促し、よりクリーンな生産へ企業をシフトさせることを示す。米国の排出がブラジルのCO2変動に有意に寄与することも明らかにした。

Xiaojun Wu, Yuchen Hu, Jing Wei +1

中国31省・2005〜2021年の527観測を用い、炭素排出を undesirable output とするDEA・Malmquist–Luenberger指数で農業炭素全要素生産性（ACTFP）を測定。年平均気温1℃上昇でlog ACTFPが0.067低下、日平均32℃以上の日が1日増えるごとに0.014低下することを示した。影響は穀物主産地・気温変動・地理的位置で異なり、主に効率改善の阻害を通じて作用する。地域別適応策と低炭素農業政…

Mythili Ramamurthy Srinivasan, David de Berker, Zoe Claire Venables +2

イングランドにおけるメラノーマ診療の病期別カーボンフットプリントを全国規模で推計した初の研究。診療段階ごとの環境負荷を定量化し、医療の脱炭素化に向けた優先領域を示す。

Mili Kwon, Seoyeon Kim, Gwon-Soo Bahn

1995年から2026年3月までのWeb of Science英語論文643件を対象に、VOSviewerとCiteSpaceによる書誌分析とメタデータに基づく代理指標マトリクス分析を組み合わせた。沿岸植生の研究は生態保全、物理的保護・災害軽減、気候変動適応の3軸に集約され、物理・工学系指標は侵食制御に、生態系指標は遺伝的多様性や生息地に偏る傾向が示された。社会・文化指標の可視性は低く、多次元統合評価の枠組み構築が今後の課題とされる。

Anjal Prakash, Harriet A. Bulkeley, Chandni Singh +2

本論文は、都市における気候不公正への対応策を世界のケーススタディから迅速レビューしたものである。分配的・手続的・承認的正義に加え、認識論的・回復的正義を統合した概念枠組みを提示し、複数の正義次元を同時に扱う気候施策ほど変革的になり得ると論じる。研究者・実務家向けに、公正で衡平な気候ソリューションを共創するための実践的ロードマップを提供する。

Eunhee Son, Hyunkyu Won, Chi-Ung Ko +4

韓国の私有林において、保護区（PA）と準保全山区（SCA）の炭素蓄積量をInVESTモデルと傾向スコアマッチングで比較した。PAはSCAより平均4.97 Mg C ha⁻¹多く、その差は広葉樹で大きく、林冠密度で非線形、林齢とともに縮小した。指定に伴う炭素便益は森林構造により異質であり、差別化された管理・補償・保全優先順位付けの根拠となる。

Ömer Gökhan Ulum

赤尾健一・鷲津明由による、カーボンニュートラル社会の実現に向けて社会科学が果たす役割を論じた著作の書評。経済学・社会学・政策学など複数分野の視点から気候変動問題を横断的に扱う。本稿はその全体像を紹介・評価するもので、特定の実証結果や新規データを提示するものではない。