論文・プレプリント

Caleb Nahabwe, Gershom Nuwemuhwezi, Wycliffe Tumwesigye

ウガンダ・ブニャブガブ県の小規模コーヒー農家を対象に、過去10年の収量変化と気候変動の影響を横断的混合手法で分析。69.6%が収量減少を報告し、気候変動が最大の要因（71.2%）と認識された。害虫・病害、土壌劣化も有意な要因で、政府による収量モニタリング体制の構築を提言する。

James M. W. Ryalls, Jake Bishop, Carol Wagstaff

オゾン(O3)と窒素酸化物(NOx)が花の香り組成を変え、昆虫送粉者の花探索を妨げることを整理したレビュー。メタ分析により両者の同時曝露は相加効果より小さい(sub-additive)ことを示す。SSP2-4.5ではO3は今世紀半ばまで上昇し送粉者への負荷が増すが、2050年以降はクリーンエネルギー移行で前駆物質が減り改善する。回復速度は排出経路とNOx削減政策の実効性に依存する。

Mo Bi

本論文はソーンスウェイト記念モデルと傾向検出・相関・計量経済分析を組み合わせ、アフリカ全域の気候潜在生産性（CPP）の時空間パターンと規定要因を分析した。1901〜2019年にCPPは低下傾向にあり、気温と降水に強く感応する。2000〜2019年には工業化・エネルギー消費・PM2.5とCPPの関係が方向的に異質で、工業化は環境クズネッツ曲線型、エネルギー消費は双方向、PM2.5は弱い負の相関を示す。

Xiaoxiao He, Songsong Li, Yan Zhou

中国270都市の2013〜2022年パネルデータを用い、炭素ロックインが都市の生態レジリエンスを低下させることを実証した。デジタル産業集積の縮小が媒介経路であり、産業構造高度化と炭素排出権取引が負の効果を緩和する。人的資本が閾値を超えると影響は有意でなくなり、内陸・中小・重点環境保護都市で影響が顕著である。

Wenying Liu, Aixia Xu, Lingling Li +4

2012年から継続する半乾燥地トウモロコシ畑の長期試験で、有機・化学肥料の併用（SC）が単独施肥より高い収量と炭素排出効率、正の純生態系生産性を両立することを示した。有機物単独施用は土壌炭素を増やすが生育期の炭素収支は改善せず、施肥は細菌群集組成の変化を介して炭素隔離と排出の関係を調整していた。

Yuxin Wang, Yue Wang, Yue Wang +6

中国東北の風成砂質土で16年間の継続施肥試験を実施し、有機・無機肥料の併用（MNPK）が土壌団粒形成と安定性を高め、SOC蓄積を65.5%増加させることを示した。炭素隔離は微細団粒よりも大団粒の形成と内部炭素濃縮に支配され、落花生収量も最大化された。砂質農地の低炭素・持続的管理に向けた実践的知見を提供する。

Lawrence Onyeoyibo

本論文は1989〜2024年のナイジェリアを対象に、鉱物生産がCO2排出に与える影響をARDL手法で分析した。採掘・採石、原油・天然ガス、石炭生産はいずれも短期・長期でCO2排出を有意に増加させる一方、金属鉱石の効果は有意でなかった。環境規制の強化とクリーン採掘技術への誘導、排出集約型生産からの転換を提言している。

Wilman‐Santiago Ochoa‐Moreno

44カ国・2003〜2022年のパネルで、消費ベース生態足跡と所得・エネルギー使用・貿易開放度・制度品質の条件付き関連をCCEMG等で推定。静的基本モデルのエネルギー係数は0.2673（p=0.0059）で正だが、動的CCEでは0.1470（p=0.352）と有意性を失う。著者は符号は一貫するものの仕様に敏感で、普遍的なエネルギー削減目標への翻訳は不適切と結論。

Wida SİMZARİ, Ali Güneş, Farshad Ganji +2

本論文は、再生農業と気候レジリエントな食料システムを統合する説明可能なデジタルツイン（SEDT）と進化的最適化（SEEFO）を提案する。食料・水・エネルギー・炭素・栄養（FWEC-N）ネクサスを明示的に扱い、作物の微量栄養素密度を意思決定に組み込む。約60カ国・15気候帯の2000〜2026年データで検証し、高精度（R²=0.972）と最適化性能を確認した。XAIによる特徴量寄与で透明な意思決定支援を実現する。

Joseph U. Akiang

アフリカ最大のマングローブ林であるニジェールデルタの劣化要因（石油汚染、森林伐採、都市化等）を整理し、回復が炭素隔離による緩和と沿岸レジリエンス強化による適応の双方に寄与することを示す。生態学的回復にコミュニティ参加・ガバナンス・政策枠組みを統合する必要性を強調する。

Majjiga Sreenivas

本レビューは、カカオ・アグロフォレストリーにおける日陰樹の機能形質・樹冠構造・密度が、微気候調整と競合・病害・収量のトレードオフをどう左右するかを統合的に評価する。地上部炭素の増加は支持されるが、土壌炭素の応答は一貫せず、森林保全の代替にはならないと結論づける。収量単独ではなく、気候条件に応じた機能的日陰設計と適応的管理が最も妥当な道筋だと示す。

S. M. Mofijul Islam, Mohammad Nazrul Islam, Umme Aminun Naher +8

南・東南アジアの水稲作を対象に、スマート土壌健康管理手法（SSHMPs）の収量・窒素利用効率（NUE）・温室効果ガス（GHG）削減効果を109研究の系統的レビューで統合。SSNMやNutrient Expert®は収量6–18%・NUE20–117%改善、INMは収量8–28%・土壌有機炭素14–60%増、AWD灌漑はGWPを約20–36%削減した。効果は文脈依存でトレードオフもあり、導入には政策と普及の連携が必要と結論。

Jiang Z.

水田にバイオ炭を施用した際の正味温室効果ガス排出量を、生物地球化学モデルDNDC-BCでシミュレーションした研究。バイオ炭の最適施用量を探索しつつ、将来の気候変動が排出量に与える影響を予測する。農業分野の炭素除去・GHG削減ポテンシャル評価に資するモデリング手法を提示する。

Rebecca Owen

カナダ・ブリティッシュコロンビア州の森林を20年間追跡し、伐採が土壌炭素に与える影響を検証した長期実証研究。林床の保全が土壌炭素の維持に重要であることを示唆し、森林管理と炭素蓄積の関係を実証的に裏付ける。自然由来の炭素吸収源を評価する基礎的知見を提供する。

Demián Rotbart, Dániel Kozák, Mariana Giusti +3

本論文は、アルゼンチン・サンマルティン将軍市とイタリア・トリノの都市型自然基盤ソリューション（NbS）パイロット事業を費用便益分析（CBA）で評価し、その有効性と課題を検証する。都市気候適応・グリーンインフラ投資の意思決定にCBAをどう適用するか、実務的教訓を提示する。

Nicola Frances Rule, Cameron T. McLean, Andrew Emmanuel Okem +12

アフリカ42カ国・134都市・112研究を対象とした系統的レビュー。都市緑地が証拠の49%を占め最も多機能だが、都市農業は過小評価されている。適応成果は72%、緩和成果は27%の研究で報告され、緑地近傍で最大12.2°Cの気温低減が確認された。長期資金不足と生計・移転への影響が課題として挙げられている。

Hailing Lai, Chong Du, Qing Ru +1

CMIP6・PLUS・InVESTを組み合わせ、黒竜江省の2032年6シナリオを分析。水収量はSSP585で増加し、炭素貯留は減少した。農地保護は水収量を最大化し、生態保全は炭素貯留を最大化する。両者は負の空間的関連を示し、国土空間最適化と協調管理の必要性を示唆する。

Budi Harsoyo, Rizaldi Boer, Edvin Aldrian +2

インドネシアの泥炭地火災を予防する気象改変技術（WMT）を2016〜2025年について評価。Difference-in-Differences法により、スマトラでホットスポット約80%、焼失面積約71%が減少し、2023年エルニーニョ時には炭素排出が最大94%削減されたと推定。費用便益比は2019年60、2023年173と高く、NDCやFOLU Net Sink 2030目標に資する費用対効果の高い対策と結論づける。

Soumili HALDER

本稿は、企業が紙を減らし業務をデジタル化すれば持続可能と主張できるという通念に疑問を投げかける。デジタル化の環境負荷は消えたのではなく、データセンター・クラウド・端末製造・冷却設備など可視化されにくい場所へ移転・不可視化されていると論じる。デジタル化を気候対策の万能薬とみなす無批判な前提に再考を促す概念的な問題提起である。

M. Kalavathi, I.Najitha, R. Lakshmi +3

バイオテクノロジーが気候変動緩和に果たす多面的役割を概説した論文。微生物・藻類・植物による炭素隔離、バイオエタノールやバイオガスなどのバイオ燃料生産、気候耐性作物や化学肥料削減、廃棄物の生物分解を論じる。微生物工学や合成生物学によるCO2回収・変換の可能性にも触れ、低炭素で持続可能な経済への統合的貢献を示す。