論文・プレプリント

Shameem S

インド企業の2024年ESGデータを用い、セクター間のESGリスクスコアの分布と平均差を分析した研究。記述統計に続きANOVAを適用し、セクター間でESGリスクの平均に統計的に有意な差があることを示す。セクター特性がESG評価に与える影響を示唆する。

Oğuz Şimşek, Serkan Çankaya

G7各国のESGスコア上位・下位ポートフォリオのリターン差をFama–French5ファクターモデルに追加し、企業の超過リターンとの関係を検証した。Refinitivデータを用い2010〜2022年の1,465社を国別に分析。市場・サイズ要因は全各国で有意だが、ESG(t−1)係数はカナダ・ドイツ・イタリアで非有意、フランス・日本・英国で負、米国で正となり、ESGとリターンの関係は先進国間で一様でないことを示す。

Mey Nadetta Tarigan, Hasim As’ari, Ika Wulandari +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業17社・30観測を対象に、環境パフォーマンス、グリーン会計の適用、サステナビリティレポート開示が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した。いずれの変数も個別には企業価値に有意な影響を与えないことが示された。環境・サステナビリティ会計と企業価値に関する実証的知見を提供する。

Tade Shakir Bidemi, Abdulwahab Nurudeen Olamilekan

ナイジェリア製造業を対象に、ESG報告と現場（ショップフロア）の実践が乖離する「分離（デカップリング）」現象を扱った研究。書誌情報のみで抄録がなく、手法や知見の詳細は未確認。ESG開示の実質性を問う論点を提示する。

John Echobu, Usman Audu Dinde, Mohammed Aliyu Yusuf

ナイジェリアの非金融・環境敏感型上場企業43社を対象に、取締役会のサステナビリティ委員会とリスク管理委員会がサステナビリティ報告に与える影響を2014〜2024年の年次報告書データで回帰分析した。サステナビリティ委員会は負で非有意、リスク管理委員会は有意に負の関係を示し、両委員会の存在が報告水準を低下させる可能性を指摘する。委員会の実効性を担保する厳格なモニタリング体制の必要性を提言する。

Anisatun Humayrah Rais, Yulia Yunita Yusuf

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業115社・年次データ（2020〜2024年）を用い、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響と、実効税率（ETR）の媒介効果をPLS経路分析で検証した。ESG開示はETRとPBVの双方に正の影響を与え、ETRもPBVを高めることが示された。ETRがESG開示と企業価値の関係を媒介することが確認され、責任ある税務行動がESG開示の価値創造メカニズムであると結論づけている。

Rizwana Khurshid, Ajaz Ul Islam, Neha Malik

インドのNifty500企業を2015〜2025年にわたり分析し、ESG開示がROE・ROA・Tobin's Qに正の影響を与えることを示した実証研究。R&D強度や技術ノウハウといったイノベーション能力が、ESG開示と業績の正の関係を一貫して強化することを発見。特許は会計ベース指標には混合的な効果を示すが、市場評価にはプラスに働く。

Irwan Irawadi Barus, Adhar Putra Setiawan, Eri Kristanto

インドネシアの製造業を対象に、税務透明性とESG開示が企業価値の知覚に与える影響を、70名の回答者への質問紙調査と重回帰分析で検証した研究。両者とも有意な正の関係を示し（税務透明性β=0.360、ESG開示β=0.560）、ESG開示の方が相対的に強い影響を持つ。決定係数R²=0.604で、両変数が企業価値知覚の約6割を説明することを示した。

Rayhan Putri Azzahra, Ali Jufri, Ernanto Ernanto

インドネシア証券取引所上場の鉱業サブセクター12社を対象に、2020〜2024年のパネルデータ回帰でESG開示が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は企業価値を高めるが、企業規模が大きいほどその正の効果は弱まることが示された。投資家がESG情報を企業評価に組み込む重要性を鉱業セクターで裏付けた実証研究。

FRANCISCO JAVIER LABARCA Trucios, Delgado Rodríguez, Sonia de Lucas Santos

スペインとチリの上場63社・2010〜2022年のパネルデータを用い、ESG開示と株価評価の関連を固定効果回帰で分析。スペインでは集約ESGが評価と正に関連する一方、チリでは効果が弱く従来の財務指標が主因。大企業ではESGと評価の結びつきが強く、中小企業では限定的という非対称性を示す。

N. Ismail, Indarto Indarto, Rohmini Indah Lestari

インドネシアの国有銀行4行を対象に、持続可能金融報告書（SFR）・ESG開示・政府所有構造が財務パフォーマンスに与える影響を2019〜2025年の112四半期データで分析。SFRと所有構造は直接には財務を押し下げるが、ESG開示を介すると正の間接効果に転じることをPLS-SEMで示した。ESG開示をコンプライアンスではなく戦略的手段と位置づけるべきと提言する。

Mehmood A.

欧州企業を対象に、取締役会の構成や属性（規模、独立性、多様性など）がESG開示の水準にどう影響するかを分析した実証研究とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、コーポレートガバナンスとサステナビリティ開示の関係を扱う点で、開示規制の実効性を考える上で示唆に富む。

Chen L.

中国上場企業を対象に、ESG開示の水準と企業の技術革新能力との関係を分析した実証研究。タイトルからはESG情報開示がイノベーション指標とどう結びつくかを検証する内容と推測される。開示の質が企業の競争力や投資判断に与える含意が焦点となる。

Iftikhar K.

企業訴訟リスクがESG開示を促すのか抑制するのかという「二面性」を検証し、グリーンイノベーションの役割を問う実証研究。訴訟・規制リスクが開示行動に与える影響を、イノベーション投資の有無で条件づけて分析する枠組みを示す。開示の質と法的リスクの相互作用を理解する手がかりとなる。

Biswas M.K.

バングラデシュの繊維・既製服産業を対象に、温室効果ガス排出インベントリの構築を通じてESG実践とエネルギー転換の実態を分析した研究。排出量の可視化がサステナビリティ対応とエネルギーシフトをどう促進するかを検討する。アパレル供給網の排出管理に関わる実証的知見を提供する。

Muhamad Aryadana Akbar, I Nyoman Nugraha Ardana Putra

インドネシア証券取引所のエネルギーセクター企業を対象に、ESG開示がROAに与える影響と資本コストの媒介効果をパネルデータ回帰で検証した研究。ESG開示はROAに負で非有意、資本コストには正で有意に影響する一方、資本コストはROAに非有意であり、Sobel検定でも媒介効果は確認されなかった。新興国市場ではESG開示が資本コスト低減に直結しない可能性を示唆する。

Riadini Putri, Nela Safelia, Nyimas Dian Maisyarah

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター106社を対象に、ESG開示・レバレッジと企業価値（PBV）の関係をPLS-SEMで分析した研究。ESG開示は企業価値と有意な関係を示さず、レバレッジは正に有意であった。市場はESG開示よりも資本構成など財務情報を重視する傾向が示唆される。

Linda Veronica, David Efendi

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業246件（2020〜2024年）を対象に、ESG開示・独立取締役・レバレッジが企業価値に与える影響を検証。ESG開示と独立取締役は企業価値を高める一方、レバレッジは有意な影響を持たない。収益性はESG開示・独立取締役と企業価値の関係を調整するが、レバレッジは調整しない。

Ni Made Dwi Ratnadi, Putu Dyan Yaniartha Sukartha

インドネシア上場企業2008〜2025年のRefinitivデータを用い、ESGスコアと同時点のTobin's Qには関連がない一方、翌年のROAやその後の企業価値とは正の関連があることを示す。投資家はESGスコア自体ではなく、観察可能な業績に表れたESG実践に反応しており、ESGの価格付けは段階的・遅行的であると結論づける。

Luksi Visita

米国上場279社（2018年）を対象に、女性取締役の存在、取締役の在任期間、取締役兼任（インターロック）がESG開示に与える影響をOLS回帰で分析。女性取締役の存在はESG開示を促進する一方、在任期間は負の影響を持つことを示す。エージェンシー理論と資源依存理論に基づき、人口統計的多様性と経験の異なる役割を実証した。