論文・プレプリント

Yapıcıoğlu P.

産業廃水処理施設におけるGHG排出を、水とエネルギーのネクサス（相互連関）の観点から最小化する手法を扱った研究。処理プロセスのエネルギー消費と水質管理のトレードオフを最適化し、排出削減と運用効率の両立を目指す。抄録がなく詳細は不明だが、産業部門のScope1・2排出削減に直結する実務的テーマ。

Nouri-khjebelagh R.

イランのタジャン平原を対象に、主要な園芸作物と水稲のエネルギー指標および温室効果ガス排出を評価した研究。投入エネルギーと産出の関係、作物別の排出特性を明らかにし、農業部門の脱炭素・効率化に向けた基礎的知見を提供する。抄録がなく詳細は不明だが、農業由来GHGの定量評価という点でGX隣接テーマに位置づけられる。

Halonen V.

フィンランド郊外の住民を対象に、個人の行動変容が温室効果ガス削減にどれだけ寄与しうるかを検討した事例研究。家庭レベルでの削減ポテンシャルを定量化し、政策や生活様式の違いが排出量に与える影響を示唆する。抄録がなく詳細は不明だが、需要側の脱炭素策を考える基礎資料となる。

Dorcheh F.R.

イランの鶏肉サプライチェーンを対象に、二段階の流通・車両ルーティング問題を通じて温室効果ガス排出を最適化するケーススタディ。物流経路と配送計画の設計が排出量に与える影響を定量的に扱う。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Zhuang M.

中国の穀物生産に伴う温室効果ガス排出の空間的なばらつきを分析した研究。地域ごとに排出特性が大きく異なることを示し、農業部門の脱炭素には地域別の削減戦略が必要であることを示唆する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Bonsu N.O.

本論文は、ネットゼロ排出車（EV等）への移行が低所得世帯・コミュニティに不公平な負担を強いる可能性を論じ、公平な所有を実現するには責任ある循環型ビジネスモデルが不可欠だと主張する。中古車市場、バッテリー再利用、サブスク型所有など循環経済の仕組みを通じ、脱炭素モビリティの包摂性を高める方向性を示す。抄録がなく詳細な実証手法は不明。

Rahman M.M.

グリーンファイナンス、グリーン物流、CSRがネットゼロ達成に与える影響をPLS-SEMで分析した実証研究。企業の環境投資・物流最適化・社会的責任活動が脱炭素成果に寄与する経路を統計的に検証している。抄録がなく詳細な手法・対象国は不明だが、企業のGX実務と資金調達・サプライチェーン管理の接点を示す内容と推測される。

Dickau M.

残存炭素予算とネットゼロCO2目標が気候緩和政策において果たす役割を論じた研究。炭素予算の概念を政策設計にどう組み込むか、ネットゼロ目標の科学的・政策的含意を検討する内容と推測される。企業・政府の目標設定の理論的基盤に関わる。

Mazeaud A.

フランスの都市を事例に、地方ガバナンスの「プロジェクト化」がネットゼロ政策の変革能力に与える影響を検討する研究。プロジェクト単位の運営が政策の統合性や長期的な脱炭素移行能力をどう左右するかに着目する。抄録がなく詳細な知見は不明だが、自治体の脱炭素ガバナンス設計に関わる論点を提示する。

Nurul Chaerany, Vita Aprilina

インドネシア証券取引所の非循環消費財セクター93社・279観測を対象に、ESG開示・フリーキャッシュフロー・コーポレートガバナンスが財務危機（Altman Zスコア）に与える影響をパネル分析で検証。結果はいずれも財務危機リスクを有意に低減しないことを示した。GRI基準のSRDIでESGを測定した点が特徴。

M. Elhatrea

同一企業に格付機関が異なるESGスコアを付す「格付分岐」が、ステークホルダー信頼・企業正統性・持続可能な意思決定を損なうことを、250名のサーベイ（PLS-SEM）と20件のインタビューで実証した。信頼は分岐と意思決定の関係を部分的に媒介し、制度的影響は正統性と意思決定を高める。著者らは、独自の格付手法よりも強制的な企業開示インプットの標準化が信頼回復に有効と提言する。

Mintari Yulianingsih

英米上場60社を対象に、Refinitiv・Bloomberg・S&PのESGスコアの不一致を標準偏差で定量化し、企業価値・リスクとの関係をパネル回帰で検証した。格付不一致は企業価値（Tobin's Q）と系統的リスク（ベータ）と正に有意に関連する一方、総リスク（ボラティリティ）との関係は有意でなかった。格付のばらつきは必ずしも悪材料ではなく、シグナリングと情報非対称性の枠組みを支持する結果だと結論づける。

Xin Li, Hong Xie

本論文は、PetroChinaのESG報告書（2018–2024年）を対象に、マルチモーダル相互行為的メタディスコースの戦略を量的・質的に分析した。同社は自己言及と強調表現を多用し、権威ある主体性を演出しつつ、態度・関与マーカーでステークホルダーを引き込む。テキストと視覚要素の相乗効果が没入型の説得的ESGナラティブを生み出すことを示し、中国エネルギー企業がグローバルな持続可能性規範に戦略的に適応する実態を明らかにする。

Nurul Fatihah Ilias, R. Safeei, Marzlin Marzuki +2

本論文は、内部監査の有効性がグリーン監査能力を媒介として環境パフォーマンス向上にどう寄与するかを説明する概念枠組みを提示する。Scopusを用いた構造化ナラティブ・レビューと統合的テーマ分析により、独立性・専門能力・リスク基盤手法などが基盤となり、専門的な環境知識と監査プロセスが環境リスク・統制・コンプライアンス・パフォーマンスに適用されることを示す。制度理論を拡張し、環境期待の高まりに応じて組織が専門監査能力を発展させる過程を説明する…

Daniel Markwei, M. Addy, T. Kwofie +1

ガーナのコンクリート部門において、地域固有のライフサイクルインベントリ（LCI）データベースを構築した先駆的研究。製造業者・建設現場への質問票調査から実データを収集し、コンクリートグレードが高いほどセメント含有量増加により排出量が増えること、輸送（輸入）が材料のエンボディドエネルギー（EE）の90%以上を占めることを明らかにした。西アフリカ地域のデータ駆動型循環経済の基盤を提供する。

Rafaela Evanesse Paembonan, E. K. Julistiono

ノルウェーの木造高層ビルMjøstårnetを対象に、スラブ材の代替シナリオによるembodied carbon削減効果を評価。CLTへの置換で25.59%、フライアッシュコンクリート40%置換で14.07%、両者併用で29.47〜39.81%の削減が可能と示した。建材代替が実効的な脱炭素戦略であることを確認している。

Peng-Fei Zhou, Zhi-Yi Hu, Yang Shen

中国12主要トウモロコシ産省の2010〜2024年パネルデータを用い、デジタル基盤・農業産業基盤・政策支援からなる「農業ブロックチェーン準備環境指数（ABRE）」を構築。ABRE指数は単位作付面積当たり炭素排出量と負の関連を示し、農業社会化サービスを通じた組織的経路が示唆された。ただし因果効果ではなく関連性の証拠にとどまる。

Yan-Hui Cao, Ying-Jie Liu, Ze-Peng Gao +6

アルミニウム燃料電池の技術的課題と商業化の可能性を論じたレビューとみられる。アルミはエネルギー密度が高く、水素キャリアや非常用電源としての応用が期待される。ただし要旨がなく、実証データや政策含意は不明。

Ting-Ting Wang, Shu Lin, Ting-Jun Fu +1

本レビューは、CO2水素化による高付加価値化学品・燃料合成に向けたペロブスカイト酸化物触媒の合成法、A/Bサイトドーピングによる活性サイト制御、担持型触媒の設計を体系的に整理する。低温活性の不足や反応条件下での構造変化、工業規模合成の課題を指摘し、高性能触媒の合理的設計と産業化への理論的・技術的指針を示す。

N. Ningsih, Sudrajat

インドネシアの公立大学22校の2020〜2024年パネルデータを用い、学生数で測る大学規模がサステナビリティ開示に与える影響を検証。正統性理論と資源ベース理論に基づき、規模が大きい大学ほど資源・ステークホルダー圧力・正統性圧力が強く開示が進むと主張する。CSATで開示を評価し、高等教育機関への開示決定要因研究の拡張と、大学・政策当局への実務的示唆を提示する。