論文・プレプリント

Luís Baptista, Sandrina Pereira, Juliana Almeida +1

1998年建造のクルーズ船を対象に、実運航データを用いて硫黄コンプライアンス戦略（重油+スクラバー、MDO転換）の技術経済評価を実施。スクラバーはSOxを96.9%削減するが燃料消費・CO2・NOxを約3.6%増加。MDO転換はSOx99%以上、CO2を4.6%削減。しかし燃料価格次第ではスクラバー方式が低コストであり、炭素コストや残存船齢が戦略選択に影響することを示す。

Meghann Smith, Manveer Mann, Pankaj Lal

本研究は、データセンターIT機器のライフサイクルアセスメント（LCA）と従来の企業GHG会計手法（平均データ法・支出基準法）を比較。LCAは0.710 kg CO2 eq/kWhと平均データ法（0.723）と近似したが、支出基準法は1.07と過大評価。シナリオ分析では系統脱炭素化が最も効果的だが、環境トレードオフも明示。包括的なLCAの重要性を示唆。

D. Natalini, Simon Sharpe, Aled Jones +1

パリ協定達成には脱炭素化の加速が必要。本論文はエージェントベースモデルで炭素税と排出権取引を比較し、炭素税の方が排出削減が速く、累積排出量と化石燃料資産への無駄な投資が少ないことを示した。政策設計の重要性を強調。

Ioana C. Patrichi, Mariana Iatagan, C. Gheorghe +3

本研究は、EUのETS2（建物・道路交通への排出権取引拡大）による炭素価格負担の世帯脆弱性を、構造的炭素曝露と社会経済的感受性の二つのチャネルに分解して分析。2010～2024年のEU27か国データを用いたクラスター分析・収束テスト・固定効果モデルの結果、両チャネルは地理的に分化し、高い曝露と高い感受性が同時に生じる国グループは存在しない。また、エネルギー生産性向上や再生可能エネルギー拡大が構造的曝露を減らす一方で社会経済的感受性を高め…

Linxin Miao, Ruanming Huang, Tianli Song +1

本研究は、上海市のエネルギー転換経路を分析するために、LEAP-NEMOモデルを構築し、2060年までの最適化シミュレーションを行った。結果、再生可能エネルギー比率が67%に達し、石炭火力発電の設備容量は2030年にピークを迎えることが示された。

Emilia den Boer, Kamil Banaszkiewicz, Iwona Pasiecznik +4

本研究は、ポーランドの自治体における生ごみと残渣廃棄物のエネルギー回収ポテンシャルを実験データとLCAに基づいて評価。嫌気性消化と焼却を組み合わせたシステムで、2025～2040年にわたり一貫してマイナスのGHG排出収支（最大-81 kg CO2-eq/トン）を示した。再生可能エネルギー割合は46～50%と予測。

Xingling Huang, Peihua Shi, Yan Song

本研究は、Web of Scienceと中国知網のデータベースを用いて観光炭素排出研究の二重レビューを行った。観光の炭素排出研究は探索から多手法・多規模・政策志向へと進化し、国際と中国の研究は収束しつつある。主なテーマは炭素源・吸収源・オフセットシステム、排出測定、効率評価、駆動因子、緩和経路などだが、クロススケールの統合やミクロ行動の説明が不足している。中国ではカーボンピーク・カーボンニュートラル目標と結びついているが、理論枠組みや政…

Honglei Wang, Chen Lin, Kingsley Imandojemu +3

本研究は、2005年から2018年の33カ国のパネルデータを用い、銀行の融資ポートフォリオのカーボンフットプリントが銀行の安定性、収益性、コスト効率に与える影響を分析。炭素集約型貸出は短期的には安定性と効率性に寄与するが、長期的な気候リスクが顕在化すれば収益性に悪影響を与える可能性がある。規制の質の調整効果は有意でなく、先進国と新興国で効果に差がある。標準化されたfinanced emissions測定と開示強化が必要。

Tianyi Zhang, Ru Liu, Da Chang +2

青海省の公式データを用い、エネルギー、産業プロセス、電力伝送を統合した統一炭素会計フレームワークを開発。2001～2020年の海東市の炭素排出と吸収を定量化し、セメント・冶金部門が排出の60%以上を占めることを発見。シナリオシミュレーションにより炭素中立経路を提示。

Kyei Emmanuel Yeboah, Seidu Abdulai Jamatutu, Sidique Gawusu +2

アフリカ18カ国の2000～2020年のパネルデータを用いて、炭素価格が排出削減効果を持つのは一定の所得しきい値を超えた経済に限られることを発見。技術導入は逆に排出を増加させ、都市化と生物多様性保全は一貫して排出削減に寄与する。政策は国ごとの所得水準や制度能力に応じて差別化すべきと提言。

Yanmei Lin, Xiangbai He

本稿は、中国が環境影響評価（EIA）に気候変動を統合するための炭素排出EIA（CEIA）のパイロット政策と実践を分析する。鉄鋼や火力発電などの高排出セクターを対象に、炭素評価を既存の承認手続きに組み込む枠組みを検討。しかし、適応評価の欠如、非二酸化炭素ガスの限定的な対象、地域目標との弱い連携などの限界が指摘され、実効性には法的強化が必要と結論づける。

Jiangjiang Wu, Junrui Chai, Yuan Qin +1

本研究は、中国の認証排出削減量（CCER）メカニズムの枠組みで、多エネルギー補完システムにおける揚水発電のライフサイクル炭素削減ポテンシャルと経済価値を評価。PSOで最適化した分数階灰色モデルを用いて将来の炭素価格を予測し、総炭素削減量約2327万トン、約79.81億元の炭素削減価値を試算。初期7年間のCCER組み入れ期間で2.54億元の炭素クレジット貢献を確認。

Hongxiao Yin, Tao Hu

本論文は、中国の上場高エネルギー消費製造企業を対象に、グリーンファイナンスの炭素排出削減効果を検証。三層回帰モデルを用いて、グリーンファイナンス指標およびそのサブツール、グリーンクレジットメカニズムの影響を分析。業種汚染度、所有権、企業規模による異質性を明らかにし、低炭素転換政策への示唆を提供。

César Gracia-Monforte, Alberto Navajas, Javier Ábrego +2

本論文は、バイオマス熱分解プラントに化学ループ燃焼によるCO2回収を統合したシステムのライフサイクルアセスメントを実施。カーボンネガティブ達成の可能性を評価し、温室効果ガス排出削減効果とエネルギー収支を定量化している。

Svenja Vogt, Felix Brück, Harald Weigand

コンクリートスラリー廃棄物（CSW）をCO2貯留源として活用する炭酸塩化プロセスを研究。電気伝導度の極小値（ECmin）以降も炭酸カルシウム沈殿が継続し、CO2吸収はpH10以下でセメント水和物の炭酸塩化により制御されることを発見。pHとECのオンラインモニタリングが炭酸塩化進行の指標として有効であることを示した。

Siradon Prateepswangwong, Anthony Kovscek, Stanford University

本論文は、カリフォルニア・セントラルバレーにおける二酸化炭素貯留に使用されるキャップロックの時間依存性力学特性を実験的に調べた。キャップロック試料とガス生産頁岩試料のクリープ試験を比較し、キャップロックはより低い弾性率と高いクリープ特性を示すことを明らかにした。持続荷重により微小亀裂が閉じ、剛性が増加する現象も観察され、CCSシミュレーションにはサイト固有のキャップロックデータが必要であると結論づけた。

Jun-Seong Kim

LNG燃料船のエンジン負荷変動に対応するオンボードCO2回収装置の設計ウィンドウを開発。5×5の設計-運用マトリクスを解析し、過負荷時の性能劣化やD70が低中負荷運用に最適であることを示した。ORCによる廃熱回収も評価。

Kaijie Xuan, Yifan Zhang (119570), Jie Wu +12

この研究は、CO2直接大気回収（DAC）向けにゼオライト鋳型炭素を用いた高容量で再充電可能な材料を報告している。この材料は従来の吸着材を上回る性能を示し、カーボンリサイクルやネガティブエミッション技術への応用が期待される。

Li Fei

この研究は、中国の高海拔寒冷地域にある既存の低所得者向け住宅を対象に、低炭素改修パッケージの多目的最適化フレームワークを開発した。建物外皮、換気、暖房の電化、オンサイト再生可能エネルギー、制御戦略を考慮し、炭素削減、ライフサイクルコスト、居住者の負担可能性のバランスを評価。パレート最適解から、適度な投資で大幅な運用炭素削減が可能な膝領域を特定し、グリッド脱炭素化と支援策が低炭素経路の実現性と公平性を拡大することを示した。

R Jayanthi, Aparna Sellam K M Aparna Sellam K M, Anusha Rajesh Anusha Rajesh

本論文は、AIがESG報告、CSR義務、SDGsを統合することで気候変動に対応した企業の持続可能性を促進する可能性を探る。インドを中心とした新興経済国の政策状況を踏まえ、AIツールによる測定強化、開示の精緻化、サプライチェーン透明性向上を分析する一方、データ標準の断片化やアルゴリズムバイアスなどの障壁も指摘する。