論文・プレプリント

(著者不明)

溶媒を用いない固体吸着材反応器により、直接空気回収（DAC）と排ガス脱炭素を連続的に処理するモジュール式システムを提案する研究。設備のモジュール化により導入・拡張の柔軟性を高める設計思想が示唆される。要旨未取得のため詳細な成果は不明。

Andrew Marian Zajch, Yohei Yamaguchi, Keita Shono +3

本論文は、地域ごとに異なる慣習的なエネルギー係数（VLEF）が、地域レベルの建物エネルギー推計を一般化する際の障壁となることを論じる。脱炭素計画に用いる推計モデルの地域間比較や横展開の難しさを示唆する。

Hwang Y.

時間別マッチング（24時間365日再エネ調達）の下で、企業が再エネ電力を調達する際のリスクを考慮した計画手法を扱う研究とみられる。電力価格や供給の変動リスクを織り込みながら調達ポートフォリオを最適化する枠組みを提示する可能性がある。要旨が未取得のため詳細は不明だが、Scope2削減と調達コストの両立に関わる実務的テーマである。

Saxena A.

CCUS（炭素回収・利用・貯留）における技術的進展と戦略的アプローチを概観するレビュー論文。回収技術の革新と、実装を支える戦略的枠組みに焦点を当てる。要旨がなく詳細は不明だが、脱炭素化経路におけるCCUSの位置づけを論じる内容とみられる。

Martins P.H.d.S.

ブラジルにおける新興グリーン水素産業を産業連関分析で評価した研究。水素産業の創出がマクロ経済に及ぼす波及効果や実現可能性を定量的に検討する。新興国の水素産業政策を経済構造の観点から捉える視点を提供する。

Assmuth A.

フィンランドの企業・自治体を対象に、バイオCCUSバリューチェーンにおける意思決定と関係者間の調整のあり方を分析した研究。国レベルおよびEUレベルの政策が、事業者間の連携や投資判断にどう影響するかを検討する。CCUSの社会実装に向けた政策設計とガバナンスの論点を示す。

Hu J.C.

マイクロ・ナノバブル技術をCCUS（CO2回収・利用・貯留）へ応用する研究動向と今後の展望を整理したレビュー論文。微細気泡がCO2の溶解・吸収・輸送効率を高める可能性に着目し、回収・貯留プロセスの効率化に向けた技術的課題を論じる。具体的な実証結果や政策含意は要旨未取得のため不明。

Zhang Z.

中国のグリーンボンド市場を対象に、気候リスクが発行行動に与える影響を「インセンティブ」と「制約」の二面性から分析した実証研究。気候リスクが資金調達を促進する一方で抑制する条件を検証し、移行金融政策への示唆を探る。要旨未取得のため詳細な手法・結果は未確認。

Fotova Čiković K.

グリーンファイナンスとAIの交差領域を扱った研究をWeb of Scienceデータベースから抽出し、文献計量分析によって研究動向・主要テーマ・引用構造を体系的に整理した研究。AIがグリーンファイナンスやESG評価にどう応用されているかの全体像を俯瞰できる。

Shao H.

中国におけるグリーンボンド発行が炭素排出削減に与える効果を実証的に分析した研究。グリーンボンドによる資金調達が実際の排出削減につながるかを検証し、気候ファイナンスの実効性を問う内容。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Maboudi Reveshti A.

Kaya恒等式を応用した建物排出モデルMBEAMを構築・検証し、6つの建物類型と5つの気候帯を対象に感度分析とネットゼロシナリオ評価を行った研究。建物部門の脱炭素経路を定量化する枠組みを提示する。

Ünal R.

EU ETS、FuelEU Maritime、IMOのネットゼロ枠組みという三つの規制を統合的に評価し、バイオ燃料を活用したコンプライアンス戦略が経済面・排出面でどう作用するかを分析した研究。海運セクターにおける重層的な炭素価格規制の相互作用と、バイオ燃料調達の費用対効果を検討している。

Hong-Ying Zhang, Ya-Qiong Liu, Ting-Yong Deng

中国のグリーンローン利子補給（GLIS）政策が企業ESGパフォーマンスに与える影響を、2009〜2023年のA株上場企業パネルデータと差の差分析で検証した。GLISはESG評価を約0.084ポイント（1〜9尺度）有意に改善し、この結果は各種頑健性検定でも維持された。メカニズムとしてグリーン技術革新の促進と資金制約の緩和が示され、非国有企業・非重汚染企業・環境規制が厳しい地域で効果が大きい。

M. Kumawat

ESG投資の拡大に対し、開示と実態の乖離である「ESG信頼性格差」をグリーンウォッシュ・不正・開示・企業金融の文献レビューと代表的な執行事例から検討する。正当性理論やシグナリング理論等を基に、グリーンウォッシュとESG不正を意図と重要性の連続体として位置づける枠組みを提示する。格付の不一致、保証の空白、非対称な規制執行が象徴的対応を促す構造を明らかにし、DWSやフォルクスワーゲン事例で資本市場の罰則と信頼喪失を示す。EUのCSRD/SF…

Aamir Ali Gopang, Abdul Khalique, J. Dossa

複数格付機関間のESGスコアのばらつき（格付ディスパージョン）が企業イノベーションに与える影響を分析した実証研究。ばらつきが大きい企業ほどイノベーションが低く、情報の非対称性の高まり、ESGシグナルの弱体化、不確実性の増大を介して資金制約やイノベーション意欲の低下につながることを示す。財務制約が強くESG評価の高い企業でより顕著である。

Onovayen Erus Evelyn, Okolie, Agustine Oke +1

ナイジェリア証券取引所上場の製造企業46社を2015〜2024年の10年間対象に、ESGサステナビリティ報告が市場価値に与える影響を固定効果回帰で分析。環境・社会・ガバナンス報告はいずれも統計的に非有意で、集約したサステナビリティ報告も市場価値と有意な関係を示さなかった。著者は投資家が開示情報を投資判断の重要情報として活用していないと結論づけ、開示実務・規制遵守・ステークホルダーの認知向上を提言する。

Fatemeh Aghazadeh, Seifullah Aghazadeh

テヘラン証券取引所上場企業を対象に、ESG開示品質が流動性リスクと財務柔軟性に与える影響をパネルデータ分析で検証した研究。ESG開示の質向上は情報非対称性の緩和を通じて流動性リスクを低減し財務安定性を高めることを示す。さらにESG関連リスク（風評リスク等）に備えた現金保有が調整効果を持ち、財務制約を緩和することを明らかにした。

Ting Su, Xin-Yu Chen, Ya-Xin Li

上海上場のインフラ関連12社（運輸・エネルギー・環境サービス）を対象に、2025年のサステナビリティ報告とグリーン債開示の整合性を検証。保証・組織境界・監督・報告頻度・説明責任の5統制をコード化した結果、グリーン債発行6社の統制スコア中央値は6.5、非発行社は8.0で統計的有意差はなかった。結論として、融資グループ間の明確な分離ではなく報告の具体性にばらつきがあることを示す。

Merve Akbaş

2023年カフラマンマラシュ地震で生じた大量がれきの再資源化を目的に、再生骨材（RCA）を0〜100%混入した舗装路盤材の総合材料持続可能性（OMS）を評価する多基準意思決定フレームワークを構築した。30指標をシャノンエントロピーで客観的に重み付けし、5次元に整理した上でマムダニ型ファジィ推論で統合、プレストコット・アレン式持続可能性バロメーターに照合した。結果、自然骨材100%とRCA100%はいずれも持続不可能域（0.380、0.3…

Kevin R. Kaushal, L. Lindholt, H. Yonezawa

EU-ETSにおける電力集約的・貿易財産業（PITE）向けの無償割当とCO2間接費補償が段階的に廃止され、CBAMへ移行する文脈で、両政策の厚生効果を理論と数値シミュレーションで比較した。CBAMは最適な無償割当・補償の組み合わせより域内厚生を大きく改善するが、その一部は交易条件効果による域外からの厚生移転であり、世界全体では両政策の厚生は概ね同等となる。