論文・プレプリント

A+BE | Architecture and the Built Environment

本特集号は、エネルギー転換における公正と福祉の重要性を探る。建築環境の視点から、政策、設計、社会的影響を議論する。

NALINEE INTIM, Wirongrong Duangjai, Sapit Diloksumpun +2

タイのチーク人工林を対象に、30年間のフルローテーションにおけるカーボンフットプリントをライフサイクル分析で評価。造林と収穫作業を含むシステム境界で、総排出量は4,633.4 kg CO₂eq/haと算出。収穫作業が62.7%、造林が37.3%を占め、特に防火帯設置と肥料散布が主要な排出源であることを特定した。

NANCY YOUSSEF

本研究は、エジプトの新興市場における気候リスクと炭素エクスポージャーが資産価格に与える影響を分析している。気候関連財務リスクの価格形成メカニズムを明らかにし、投資家や規制当局への示唆を提供する。

Na Li, Dong Li, Stavros Orfanoudakis +4

本論文は、地域エネルギーコミュニティと公共EV充電の制度的分離を解消する「コミュニティ・トゥ・ビークル（C2V）」概念を提案する。スイスの事例を用いたシナリオ分析により、C2Vが地域の太陽光発電の自家消費率向上と経済性改善に寄与し、EV充電コストを低減しつつコミュニティに追加収益をもたらすことを示す。

Rıdvan Kalaycı, Abdallah Zakaria Mdachi

本論文は、東地中海における天然ガス発見がエネルギー資源を外交手段に変えたことを分析し、特にイスラエルとエジプトの関係に焦点を当てる。エネルギー協力を通じて冷たい和平から実用的なパートナーシップへと進化し、両国は欧州の需要と中東の生産を結ぶ重要なハブとなった。また、米国、ロシア、中国、EUなどの戦略的競争の中での相互依存関係を明らかにする。

Naeun Kim, Seolhwa Yun, Young Wook Ryu +2

本研究は、固定床および流動床反応器を用いたメタンの乾式改質（DRM）プロセスを、技術経済分析とライフサイクル評価により比較。1日500トンCO生産規模で、固定床は市場価格比39%安い366 USD/トンCO、CO2排出0.283 kg/kg-COを達成。流動床は531 USD/トンCOと高コストだが排出は僅かに低い。副生水素の価格が経済性に大きく影響し、政策環境に応じた最適炉形式の選定指針を提供。

Giovanni Coinu

本論文は、EUの再生可能エネルギー政策を憲法上の方向性に沿って実施し、環境・景観・基本権を保護する方法を法的観点から検討する。イタリアの実施事例とサルデーニャをケーススタディとして、エネルギー移行の「責任ある加速」を提言する。

Imad Antoine Ibrahim, Bart Homan, Susanne Skårup +4

本研究は、デンマーク、インド、ポーランド、オランダの7つのコミュニティにおけるエネルギー移行の規制障壁を質的比較事例研究により分析。8つの主要な規制障壁を特定し、それらが地域のエネルギーイニシアチブのペースや方向性にどのように影響するかを明らかにした。適応的で参加型の規制枠組みの必要性を強調している。

Luthfiyannisa Luthfiyannisa, Agil Al Idrus, Abdul Syukur

本研究は、インドネシア・ロンボク島のマングローブ林における炭素ストックを評価。全地上部バイオマスは22.95 ton/ha、炭素ストックは11.48 ton C/ha（CO2換算42.12 ton/ha）であり、Rhizophora mucronataが最も高い値を示した。種間差は初期動態を反映しており、マングローブ修復とIPCCベースの炭素インベントリへの貢献が示唆される。

Chenchen Wang

本論文は、グローバルサウスの地域気候アドボケートが直面するエネルギー移行のコミュニケーション上の障壁と戦略を探る。地域固有の意味づけや文化的文脈が移行の受容と実施に与える影響を分析し、効果的なコミュニケーションのための示唆を提供する。

Celina Scott-Buechler

本論文は、米国成人1,488名を対象とした全国代表調査実験に基づき、二酸化炭素除去（CDR）政策に対する国民の認識を分析。民主的で参加型のガバナンスや地域コミュニティの関与への強い選好が示され、環境NGOの支持は政策支持を高める一方、化石燃料企業の支持は低下させる。CDRは再生可能エネルギーと補完的と見なされ、公共所有が民間所有より2対1で支持された。

Imad Antoine Ibrahim, Letizia Chiappini, Thomas Hoppe +1

本論文は、オランダのスマート近隣バッテリーパイロットを事例に、エネルギー貯蔵技術（EST）導入を阻む法的障壁を分析する。1998年電気法と2024年エネルギー法の比較から、ESTの法的定義欠如、分類の不在、運用規則の曖昧さ、許認可要件の厳格さ、料金構造の不利益、規制の断片化などが明らかになった。2024年法改革はESTを形式的に認識したが、構造的な不整合は解消されず、分散型システムの普及を制限している。

Econology

本号は、バングラデシュの気候変動による強制移動や廃棄物労働者の循環経済への貢献、中国のエネルギー転換と石炭依存、ナイジェリアの公正な移行など、多様なテーマを扱う。GX関連では特にエネルギー転換と循環経済に焦点を当てた論考が含まれる。

Woraphon Wattanatorn

2003～2023年の65カ国23,516企業年データを用い、気候変動エクスポージャー、取締役会の有効性、循環型経済（CE）実践がデフォルトリスクに与える影響を分析。気候リスクはデフォルト確率を有意に高めるが、効果的な取締役会はそれを緩和し、CE実践（資源効率、排出削減など）は財務レジリエンスを強化する。エンドゲニティ対策として2SLSを採用。

Prof. Zubairul Islam2 Mohammed Abubakar Adeyemi1*

本稿はナイジェリア・アブジャの都市交通の脱炭素化を分析。政策と実行のギャップ、CNG転換やLRTなどの現状を評価し、ガバナンス改革、ブレンドファイナンス、電化促進など段階的移行経路を提案。アフリカの首都におけるグリーン経済実現に向けた具体的示唆を提供。

S. Gokul, Thangavel Pradeesh Kumar, Ramasubramanian Sabarivasan +1

本論文は、炭素クレジットが農業の持続可能性と排出削減にどう貢献するかを分析。インド北東部を事例に、炭素市場の仕組み、定量化モデル、経済評価をレビュー。カシ丘陵コミュニティ炭素プロジェクトなどの事例から、MRVや政策の課題も指摘。

Manoj Govindaraj, S. Shafik, Jenifer Lawrence

本論文は、気候変動対策におけるAIの役割を理論的に整理し、エネルギー、運輸、産業、農業、都市システム等の分野での脱炭素化に向けたフレームワークを提案する。システム理論、社会技術遷移論、エコロジカル近代化、デジタルサステナビリティのパラダイムを基盤に、機械学習やIoT、デジタルツイン技術が排出削減や再生可能エネルギー統合、気候リスク管理に貢献する経路を描く。

Achraf Bakkali Yedri, Omar Bougrine, Mohammed Ammari +1

建設現場の重機（クレーン等）のエネルギー消費と排出を工学的に分析。機械的要求とエネルギー変換効率を考慮し、運用最適化により排出削減の可能性を示す。

Nadia Schroeder, Katherine A. Collett, Cameron Hepburn +5

家庭用洗浄剤などのFMCG化学製品の廃棄後の排出（EoL排出）は全排出の3分の2を占めるが、見過ごされがち。本研究は、バイオ由来原料と化石燃料由来原料＋CCSを比較し、コスト差、学習曲線、必要な炭素価格を分析。政策オプションを提示し、ネットゼロへの道筋を示す。

Nikhil S. Rajput, Yukun Zhang, Binjian Nie +1

米国の枯渇油ガス井を炭素貯留や地熱発電に再利用する可能性をスクリーニング。公共データを用いて、高ポテンシャル地域で年間0.024～1.17ギガトンのCO2貯留と1～35ギガワット熱の地熱ポテンシャルを推定。課題は坑井の完全性と注入時の冷却で、ダウンホールチョークの評価も実施。サイト固有の評価が必要。