論文・プレプリント

Mohammad Waqas Chandio, Abdul Sattar Laghari, Laveet Kumar +4

改良型マイクロガスタービンを対象に、エネルギー・エクセルギー・経済・環境（4E）を統合した評価と多目的最適化を試みる研究。低炭素な分散型発電の設計・運用条件を最適化し、効率と環境性の両立を目指す。抄録がなく詳細な知見は限定的だが、分散電源の脱炭素設計に関わる工学的貢献が想定される。

Aleksandar M. Mitrašinović, Deana Čikara

鉄鉱石および鉄含有鉱物の分解機構を、低炭素鉄製造の経路として検討した研究。Fe2O3は700℃以上、Fe3O4とFeOは800℃以上で還元が熱力学的に有利となる。真空下での直接熱分解は炭素や還元剤なしで鉄を完全還元でき、石炭・コークス・COへの依存を排除すればゼロカーボン排出が可能となる。速度論モデルと実験結果の比較では、等モルモデルと等圧モデルの乖離は小さい。

Williams Kennedy George

ナイジェリアの急速な都市化を背景に、低炭素スマートシティがSDG2030達成に果たす役割を論じる概念的研究。IoT・AI・ビッグデータを活用した都市レジリエンス向上と炭素排出削減を提唱し、包括的計画と強固なガバナンス、多主体連携の必要性を強調する。実証データは限定的で、政策提言中心の内容である。

Xiufang Liu, Lijun Zhang, 秦耀辰 +2

黄河流域の高炭素製造業を対象に、多層的視点（MLP）を用いて低炭素移行経路を分析したケーススタディ。制度・技術・市場の各層が交錯する移行プロセスを描き出す。中国の重工業地域における脱炭素の実践的示唆を含む。

Zili Chen, Lichen Liu, Wenbo Wu +2

本論文は、石炭火力の退役と再生可能エネルギー・蓄電池の拡大という脱炭素の意思決定を、AIを用いた説明可能な分析で扱う。相関分析から因果分析へと手法を発展させ、政策・投資判断の根拠をより頑健にすることを狙う。要旨が未取得のため詳細は限定的だが、エネルギー転換の定量的意思決定支援に資する研究と位置づけられる。

Chenglin Li, Yang Zhang, Yafei Xu +1

データセンターの電力需要増が石炭火力発電所の退役スケジュールに与える影響を初期データで示した研究。AI・クラウド拡大に伴う電力消費が脱炭素の進行を遅らせ得ることを示唆し、エネルギー転換と気候政策の緊張関係を浮き彫りにする。

Samuel Asuamah Yeboah, Ernest Kumi, Alex Ofori

ガーナの1970〜2023年時系列データを用い、雇用と製造業付加価値・貿易開放性・資本形成・CO2排出の長期均衡関係をARDL手法で分析。炭素・エネルギー集約型の工業化は雇用吸収力に乏しく、製造業付加価値は雇用に負の効果を持つことを示す。貿易開放性は短期的に雇用を押し上げる一方、環境劣化と雇用拡大の構造的トレードオフを指摘し、労働集約的で省エネ型のグリーン製造政策を提言する。

Kristina Igliukaite

ノルウェー・スヴァールバル諸島ロングイェールビェンを対象に、エネルギー転換プロセスにおける地域住民の包摂とリスク・ガバナンスのあり方を検討した研究。石炭依存から脱却する地域社会で、住民参加をどう制度設計に組み込むかを論じる。抄録未取得のため詳細は限定的。

Mathias Koepke, Jochen Monstadt, Kei Otsuki

本論文は、モザンビーク・大マプトを対象に、電力会社と現場職員がアクセス優先のエネルギー移行政策をいかに実施するかをストリートレベル官僚制の視点から分析する。郊外の系統拡張地域、低所得地域、高信頼性需要地域という3類型で、見かけ上の実施・選択的執行・非公式なサービス差別化という政策分岐を特定する。こうした実践は相反する要求の調整に資する一方、供給信頼性の低下やグリーン化目標の阻害、社会空間的不平等の拡大を招くことを示す。

Viktor Andonov, Snezhana Hristova

北マケドニアの国営エネルギー企業（ESM・MEPSO）を対象に、OECD SOEガバナンス原則の「実施ギャップ」を実証分析した研究。80件のサーベイと6件の専門家インタビューから、内部取締役と外部ステークホルダーの間に1.70ポイントの「認識ギャップ」を確認。シンガポール（テマセク）やスロベニア（SDH）、セルビア（EPS）との比較を通じ、政治的影響を遮断する「契約の盾」として国際戦略パートナーへの少数株売却と経営委託（Manageme…

Emmanuel Chinedu Eleje, Zeeshan Syed, Qayyum Arif +4

アフリカのOPEC加盟6カ国を対象に、1990〜2024年のエネルギー転換と経済成長の関係をパネル固定・変量効果モデルとPMG/ARDLで分析。再生可能エネルギーと化石燃料消費はいずれも一人当たりGDPの押し上げ要因だが、エネルギー比率は有意に負。アルジェリア・ナイジェリア・コンゴは長期均衡への調整速度が良好な一方、赤道ギニア・リビア・ガボンは不安定で、ハイブリッド型エネルギー戦略を政策提言している。

Idowu Mopelola Ajibade, Hermas Abudu

本論文はケニアのエネルギー転換政策を、技術経済性だけでなく「正義」の六原則を用いて評価する。エネルギー移行の公平性・分配・手続き的公正に着目し、政策設計の規範的側面を分析する。途上国における公正な移行（just transition）の枠組みを提示する点に意義がある。

Javed Mohammad Abubakr

本論文は、気候・土地・エネルギー・水（CLEW）ネクサスの枠組みを用いてパキスタンのエネルギー転換の実現経路を検討する。部門間の相互依存を踏まえ、統合的な政策アプローチの必要性を示唆する。要旨が未入手のため詳細な知見は限定的である。

Nikolay A. Gorodnyi, Anna A. Fedyunina, С М Никитенко +2

31カ国の石炭採掘企業を2017〜2022年にわたりパネルデータで分析し、気候政策・エネルギー構成・政府支援が企業の参入・退出に与える影響を固定効果・変量効果モデルで検証。気候アジェンダ、エネルギー安全保障、制度的慣性という三つの相反する力が企業動態を規定することを示す。原子力拡大と炭鉱閉鎖の負の相関、炭素集約国でのみ有意なCCPI、グリーン補助金が新規参入を防がないという三つのパラドックスを特定した。

Joseph O. Dirisu, Thywill Cephas Dzogbewu, Deon Johan de Beer

サブサハラ・アフリカのバイオエネルギー転換を分析するため、システムダイナミクスと技術経済分析を組み合わせたSD–TEAフレームワークを構築した。ナイジェリアと南アフリカを事例に、バイオマス回収最適化・変換効率改善・デジタル資源調整により供給バイオエネルギーサービスが12〜18%増加することを示す。モデルは構造検証・較正・感度分析で妥当性を確認し、透明性の高い政策意思決定支援ツールを提供する。

Mahyar Kamali Saraji, Dalia Streimikiene, Tomas Baležentis

EU加盟国を対象に2015〜2023年の炭素強度の構造的決定要因を、二方向固定効果モデルとDriscoll-Kraay頑健推計で分析。再生可能エネルギーの普及は一般に炭素強度を下げるが、その効果は各国のエネルギー構造により異なり、エネルギー集約度が高い国では再エネの効果が減殺される。分位回帰では高炭素強度国ほど最終エネルギー需要の増加が炭素強度を大きく押し上げることが示された。

Manuel Salvador Gomes de Araújo, Dora Martins, Teresa Nogueira +2

再生可能エネルギー分野における女性のSTEM参入を妨げる社会的・文化的・組織的障壁を、マルチレベル視点（個人・社会・組織）で文献レビューにより分析した研究。ステレオタイプの内面化、育児負担の偏り、女性ロールモデルの不足、教育・労働市場の構造的障壁が相互に作用し格差を固定化していると結論づける。エネルギー転換は機会を生むが、包括的政策なしにはジェンダー平等を自動的にもたらさないと指摘し、3つの研究命題を提示する。

Sardjono, Wahyu

本論文はスマートグリッドにおけるAI（機械学習・深層学習・強化学習）の応用を体系的に整理し、SDG7（安価でクリーンなエネルギー）への直接的貢献を評価する。AIによる予測モデリングが再生可能エネルギー発電予測誤差を最大25%削減し、深層強化学習による需要側管理が配電網効率と資産寿命を最適化することを示す。マルチエージェントシステムがVPPやエッジ機器の運用コスト低減と系統安定性確保に有効であることも明らかにし、電力事業者向けの実装フレー…

Najmeh Sajedianfard, Ramin Movaghari, Mark Melatos +1

地域の原油貿易ネットワークを低炭素かつ費用効率的な形へ再構成する方策を検討した研究。貿易経路の最適化を通じて排出削減とコスト効率の両立を目指す。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Qunzhi She, Yi Wang, Kaiwen Wang

51カ国・19製造業の2014〜2022年パネルデータを用い、デジタルサービス貿易の開放が製造業の炭素排出原単位を有意に低下させることを示す。効果は経済発展水準やサービス化度が高い国、非汚染集約型産業、GVC下流の産業でより顕著。投入のサービス化とデジタル技術のスピルオーバーが媒介経路であり、制度環境とデジタルインフラの整備が削減効果を強める。