論文・プレプリント

Iankov I.

オーストラリアの軽車両フリートを対象に、将来の温室効果ガス排出性能を予測した研究。車種構成や技術普及のシナリオに応じた排出軌道を示すことで、交通部門の脱炭素経路の検討に資する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

G. Anandarajah, O. Dessens, M. Loganathan

インドのネットゼロ達成に向けた電気自動車（EV）普及の役割を評価する研究。抄録が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、新興国におけるEV導入と脱炭素経路の関係を扱う点で、交通部門の移行政策を検討する上で示唆が期待される。

Sohee Kim, Sangwon Choi, Brian H. S. Kim

韓国225の市郡区の2019年クロスセクションデータを用い、STIRPAT枠組みと空間操作変数モデルで都市化率と運輸部門CO2の関係を分析。空間的自己相関を確認し、空間誤差モデルが最適。都市化率は一貫して排出を有意に減少させ、人口・GRDP・地方所得税は正、高齢者比率は負に作用する。コンパクトな都市構造と公共交通の効率性が排出削減に寄与する可能性を示す。

Thupsee, Mohammud

モーリシャスを事例に、ICE車とBEVの総所有コスト（TCO）とエクセルギー効率を2026〜2031年で比較した。BEVは100kmあたりの運動エネルギー支出を79.4%削減し、太陽光自家消費併用時はほぼ100%の節約となる。輸入税制優遇により5年・75,000kmで約41万ルピー（約8,500ドル）の純節約が得られることを示す。

Hirz M.

電気自動車の温室効果ガス排出を包括的に評価した研究。車両製造から走行、電源構成までライフサイクル全体の排出を扱うとみられ、EVの脱炭素効果を左右する電源構成やバッテリー製造段階の排出が焦点となる。抄録がなく詳細は不明だが、交通部門の電動化と排出削減の議論に基礎的知見を提供する。

Woody M.

電動配送車両の充電タイミングや方法を最適化することで、走行時のゼロエミッションだけでなく発電段階を含めたライフサイクルGHG排出を最小化できるかを検討した研究。電力網の排出強度が時間帯で変動する点に着目し、充電戦略の違いが実排出量に与える影響を評価する。物流の電動化が必ずしも即座に排出削減につながらない可能性を示唆する。

L. Bartolucci, E. Cennamo, S. Cordiner +5

物流事業者向けに、BEVの車両構成・フリート台数・充電インフラ・充電スケジュールを同時最適化するフリートレベル意思決定支援ツールを提案。コスト最小化とCO2最小化の2シナリオを比較し、環境優先時にはバッテリーパック数が少ない構成が選ばれ、TCOとCO2排出量がともに低減することを示した。車両設計からフリート運用までを一貫して扱う拡張可能な枠組みである。

Wang Zhiqiang

本論文は、V2G充電ロボットを含む仮想発電所（VPP）と炭素取引を統合した最適スケジューリングモデルを提案する。EVの充放電コスト、炭素取引コスト、CO₂排出、VPP収益、管理費、出力予測偏差補償を総合最適化し、改良クジラ最適化法と改良粒子群最適化法で求解する。数値例により、炭素取引コストとCO₂排出を削減しつつEV充放電状態を最適化し、VPP全体の収益を改善できることを示した。

Muhammad Bagaskara Suryo, Dzikri Firmansyah Hakam

インドネシアの道路交通部門を対象に、LEAPモデルで2024〜2060年のエネルギー消費・燃料構成・CO₂排出・インフラ投資を4シナリオで予測。BAUとAETはネットゼロに不整合で、NZTは2060年に85%削減、BPは96%削減を達成。ZEV販売義務化や充電・水素インフラの前倒し投資、電力部門の脱炭素が不可欠と結論。

Engr. Henry Azuka Ifeachor

ナイジェリアの交通部門が抱えるGHG排出・大気汚染・燃料補助金撤廃・輸入化石燃料依存という課題に対し、EV・CNG・公共交通・非 motorized 交通を含むクリーンモビリティの現状を政策文書分析・関係者インタビュー・2020-2025年の二次データで検討。登録車のEV比率は0.5%未満、充電インフラはラゴスとアブジャ以外ほぼ皆無。CNGバスへの転換で燃料費40%減・CO₂25%減が見込まれるが、国家EV政策と電力網の信頼性が障壁とな…

Joel Franklin, Shannon Finnan

アイルランドのBEV購入補助金（€3,500固定）を対象に、2025年1月実施のサーベイを用いて、参照車両との比較で実現されるエネルギー・炭素削減量を推計する研究。電源炭素係数や走行距離の行動変化を考慮し、人口セグメント別に削減効果の分布を分析。補助金のターゲティング変更により、より公平かつ大きな削減が可能かを検討する。

Maulsri Jha

本論文は「バス気候インフラ」枠組みを提唱し、インド・欧州・米国の電動バス移行を比較する。成功は車両目標よりも、車両・車庫・電力・運行・保守・労働・資本を調整する制度的能力に左右されると結論。ライフサイクル排出・乗客サービス・充電・財政・労働・分配衡平の評価指標を提案する。

Dabcevic, Zvonimir, Grden, Luka, Deur, Josko

空港ランドサイドの電動化に向け、電動バスと顧客EVの充電を統合管理するe-hubの設計・技術経済分析手法を提示。LPベースの協調充電は瞬時充電方式に比べ週次電力コストを最大8%削減し、再エネ利用率を最大22%向上させる。ザグレブ空港の実駐車データで540構成を評価し、15年 horizon のNPVは料金モデルに強く依存することを示した。

Ruchun Li, Yao Wang, Asaf Tzachor +1

中国各省を対象に、EV用バッテリーの重要鉱物（リチウム・コバルト等）需要と内包炭素排出を時空間的に分析した研究。地域ごとの需要・排出構造の差異を可視化し、電池サプライチェーンの脱炭素と資源制約を同時に扱う。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Shuai‐Kang Liu, Er-Dan Wang, Chen-Ning Deng +4

中国の「双炭」目標を支えるため、層状酸化物ナトリウムイオン電池とLFP電池の環境性能を中国の製造条件下でLCAにより比較した。機能単位は1kWhパック、cradle-to-gateで評価し、ナトリウムイオン電池は環境影響で27.3%減、カーボンフットプリントで24.9%減（56.8 vs 75.5 kg CO₂-eq）と優位性を示した。製造プロセス最適化とクリーンエネルギー導入が今後の鍵となる。

Mofei Zhou, Haoyuan Yan, Tianyang Zhao +2

EVと内燃機関車が混在する都市連系交通電力システム（UCTPS）の低炭素運用を最適化するため、動的最適交通電力潮流（DOTPF）問題を定式化した。混在車両向けの時空間ネットワークと待ち行列機構を組み込み、経路問題と動的交通配分、炭素制約付き最適電力潮流を統合する。IEEE30母線とSioux Falls網の検証で、EV普及率の上昇は炭素削減に寄与するが、過度な普及は電力系統の混雑を悪化させ削減効果を減じることが示された。

Tu R.

EVの充電タイミングを最適化し、発電時の限界GHG排出量を最小化する手法を扱った研究。再生可能エネルギーの時間帯変動を踏まえ、系統の排出係数が低い時間に充電を寄せることで間接排出を削減できる可能性を示す。EV普及と電力システムの脱炭素を接続する実務的示唆を持つ。

Yifan Zhang, Taobin Wang, Lili Liu +3

低炭素スマートビルを対象に、EVの秩序充電による柔軟性を考慮したPV・蓄電池の多目的容量最適化手法を提案。価格誘導型充電モデルと二層最適化（上位：事業者の経済・炭素コスト最小化、下位：EV利用者の充電コスト最小化）を構築し、遺伝的アルゴリズムで求解。ケーススタディで経済コストと電力由来CO2排出の削減を確認し、需要側最適化への炭素排出組み込みの有効性を示した。

Noussan M.

都市バスにおいて、電動（電力）とバイオメタン燃料のWell-to-Wheel（車両走行＋燃料供給段階）での温室効果ガス排出量を比較した研究。車両導入や燃料選択の脱炭素効果を定量的に評価し、自治体・事業者の車両調達判断に資する知見を提供する。抄録がなく詳細な前提条件は不明。

Martinez S.S.

米国の路線バスを電動化した場合の温室効果ガス削減効果を分析した研究。電力構成や運行条件を踏まえ、ディーゼル車からの置き換えが排出削減につながることを示す。運輸部門の脱炭素政策・調達判断に定量的根拠を提供する。