論文・プレプリント

Aaron Hoyle, Madeleine Seatle, B. Griffin +2

本論文は、カナダ・ブリティッシュコロンビア州を対象に、統合エネルギーシステムモデルを用いて、電化による脱炭素化と経済開発のトレードオフを分析。実施済み政策と追加政策（LNG・大規模鉱山を含む）のシナリオ比較により、後者では再生可能エネルギー中心の大規模な電力容量拡大が必要となる一方、化石燃料プロジェクトからの排出が他部門の削減を相殺し、正味ゼロ目標達成が困難になることを示した。

Shaon Biswas, Paramita Roy

本論文は、世界の再生可能エネルギー消費量（World Bank EG.FEC.RNEW.ZS指標、1990-2020年）を対象に、13種類の予測モデルを統一的なウォークフォワード交差検証プロトコルでベンチマークした。ハイブリッドETS-GRUモデルを含む諸モデルを3年先予測で比較し、統計的優位性を評価した。再生可能エネルギー普及の予測精度向上に資する。

Mariem Mrad, M. Frikha, Y. Boujelbène +1

本論文は、AIとロボティクスがサプライチェーンの排出削減に与える影響を文献レビューで分析した。AIは輸送ルート最適化などで排出削減に寄与する一方、ロボットは倉庫業務の効率化を通じて間接的に貢献する。導入障壁として、AIの高エネルギー消費やデータ非互換性が指摘され、デジタル基盤のエネルギー効率改善とデータガバナンス強化が重要と結論づけている。

Pranto Chakrabarty, S. Paul, Andrea Trianni +1

本論文は、オーストラリアの家庭用水素サプライチェーン（HHSC）における配送センター（DC）の混乱が与える影響を定量化する。多期間ネットワーク最適化モデルを用いて、緩和策なしでは需要充足がゼロに低下し、罰金コストが急増する一方、代替ルートや安全在庫等の緩和策により需要充足率95%以上、収益性大幅改善を示す。政策立案者や管理者に実践的知見を提供。

Y. Biçer, I. Ghiat, Y. Abdullatif +3

本論文は、建築物のHVACシステムに直接空気回収（DAC）技術を統合し、TVSAサイクルで生じる凝縮水を電気分解によりグリーン水素製造に活用する新システムを提案。経済分析では、CO2回収原価221ドル/トン、水素製造原価5.95ドル/kg（カタール系統電力）／14.71ドル/kg（太陽光発電）と試算し、炭素除去とクリーン燃料生産の両立可能性を示した。

Chaoqing Huang, Qian Wu, W. Xue +4

本研究は、1990～2021年の主要58カ国の炭素排出データを用いて、排出経路を6つの基本類型と18のサブタイプに分類する「炭素排出軌跡曲線（CETC）」モデルを提案。先進国の転換点は2000～2005年に集中し、途上国は2015～2020年に発生したことを発見。排出要因分析では、高排出国では産業付加価値・人口・炭素強度が、低排出国ではGDP per capita・再生可能エネルギー比率が支配的であることを示した。

Hassan Qudrat-Ullah

本論文は、原子力エネルギーの展開における信頼、公平性、制度的学習を組み込むQ-NPTフレームワークを提案。カナダを事例に、ガバナンス指標（信頼、参加、透明性など）を導入し、定量的な閾値を設定。従来モデルと比較して、Q-NPTがガバナンス性能を向上させることを示す。

L. Judijanto

本レビューは、先進国企業の環境主張とグリーンウォッシュの実態を、シグナリング理論や正当性理論などを用いて分析。EUのCSRDや消費者保護指令などの規制対応を紹介し、ネットゼロ誓約などの動的なステークホルダー管理への進化を指摘。消費者懐疑心の高まりや研究ギャップ（縦断研究、国際比較等）を明らかにし、実務・政策への示唆を提供する。

Manuel Herrador, Mayu Imanishi

本稿は、日本の循環経済・資源効率原則（CEREP）とWBCSDのグローバル循環性プロトコル（GCP）の統合を検討し、COP29での連携促進を踏まえた収束フレームワークを提案する。体系的な環境課題の分析と両フレームワークの批判的評価に基づき、地域およびグローバルな循環経済移行を加速する統合的アプローチを示す。政策立案者や企業戦略家、サステナビリティ研究者に有用な知見を提供する。

K. Wong, Assoc. Prof. Dr. Rashad Yazdanifard

本レビューは、マレーシアの不動産業界が2050年までのネットゼロ排出達成に向けて直面する課題を、ESG遵守、グリーンビルディング認証、ステークホルダーエンゲージメントの観点から分析。利益優先型開発モデルや規制ギャップなどの障壁を特定し、グリーンボンドやカーボンクレジットなどの金融手法の役割を強調。エンドユーザーの意識と行動変容が持続可能な住宅需要を牽引する重要性も指摘。

R. Müller-Polyzou, Ioanna Voudouri, H. Wirtz

本論文は、放射線治療における温室効果ガス排出の実態と削減戦略を探る。EUのCSRDやオーストラリア・ニュージーランドの気候開示枠組みを参照し、間接排出が大部分を占める6.75 Mt CO2eの排出量を推定。持続可能な建設や技術革新による上流影響の削減可能性を示す一方、下流排出の削減には限界があると指摘する。

Mahmoud Shaat, Farhad Oroumchian, Zina Abohaia +1

本研究は、アブダビにおける2050年までのEV充電インフラ需要を、2つのシナリオ（Progressive・Thriving）に基づいて推定するフレームワークを開発。Thrivingシナリオではより高い投資が必要だが、利用率と空間的公平性が向上し、長期的なリターンが高い。現在のコミュニティの17.6%しかインフラ基準を満たしておらず、系統拡大と公平な配備の必要性を強調。

Danial Farooq, Lucy Costley-Wood, Sebastian Stockenhuber +9

本研究は、Mn担持Co/TiO2触媒におけるコバルト多形と積層欠陥を定量解析。3%Mn添加でHCP相とCo2C形成が促進され、アルコール・オレフィン選択性が向上することを示した。触媒設計における積層欠陥制御の重要性を強調。

Iain Weaver, Jesse F. Abrams, J. Oliver +3

本研究は、企業の排出削減目標を低炭素シナリオと比較。目標設定企業の開示排出量は世界のCO2排出の約20%、時価総額の約60%をカバーするが、短期目標はNGFSのネットゼロシナリオと整合する一方、2050年目標は不十分である。また、カバーする排出量と時価総額の間に大きな乖離があり、政策対応が必要であることを示す。

Yi Xie, Muhammad Jalili Zarabadi, A. Kulkarni +3

本レビューは、アンモニアをカーボンフリー燃料および水素キャリアとして評価し、直接アンモニア固体酸化物燃料電池（SOFC）の原理、材料、最近の進歩を包括的に解説する。従来のハーバー・ボッシュ法から電気化学合成までの製造方法、貯蔵・流通、そしてSOFCの電解質や触媒の開発状況を整理。アンモニアベースの燃料電池は、脱炭素社会に向けた重要な技術として、多様なセクターでの応用可能性と経済性が示唆されている。

M. Nalmpanti, B. Vlaswinkel

本論文は、イタリアにおける洋上太陽光発電の可能性を、環境面と空間計画の観点から評価する。地中海の高い日射量と穏やかな海況を活かし、洋上風力との併設によるエネルギー生成効率の向上や、生息環境の複雑化・海洋保護区の創出といった生態系への恩恵を指摘。初期段階の計画原則を提案し、持続可能な導入を促す。

Muhammad Awais, Deven Azevedo, Madeleine McPherson

カナダの連邦制エネルギーシステムに対し、地域別の統合評価モデルを用いて脱炭素化経路を分析。地域ごとの最適な政策や技術選択を検討し、全国的な排出削減目標達成のための方策を提示。

Bishal Baniya

本論文は、オーストラリアの商業ビルを対象に、ネットゼロ排出達成のための加速的削減経路をボトムアップモデリングで分析。運用排出については2035年までのネットゼロ達成が可能だが、具現化排出は難しいと指摘。政策と技術の連携、排出データ開示の必要性を強調している。

Muhammad Indra Zulmi, Nimmi Zulbainarni, B. Sartono

本論文は、インドネシアの統合エネルギー企業PT XYZがブルーアンモニア産業に参入する際のサステナビリティ戦略を分析する。自然ガスとCCSを利用したブルーアンモニアは脱炭素の過渡的解決策として注目され、PT XYZは既存のアンモニアプラントを転換するが、CCSコストやガス価格変動などの課題に直面する。PESTLE、ファイブフォース、RBV、VRIO、SWOT、TOWS分析を用いて戦略代替案を策定し、投資リスク低減と高付加価値市場の確保を…

Thibault Maubert, Samuel Jacquet, Alexandre Kneip +1

本論文は、風力補助推進（WASP）システムの性能に影響する主要パラメータを評価する簡易フレームワークを開発。フレットナーローターとリジッドウィングの比較、双胴船と単胴船の選択、航行速度、気象ルーティング最適化の4次元を解析。IMOの2050年ネットゼロ枠組みに対応し、船舶の燃料削減の基礎を提供する。