論文・プレプリント

Iris Vural Gürsel, M. van den Oever

建設分野でのバイオベース・循環製品の活用は気候変動緩和に大きく寄与しうる。本研究は既存の標準・ガイドラインと科学文献をレビューし、一時的な生体炭素貯留の便益を評価する手法として動的アプローチが最も正確であると結論づけた。この手法をオランダの建設環境性能評価手法に組み込むことを提案している。

Sokama-Neuyam, Yen Adams, Net-Zero Carbon Emission Lab (NCEL)

ガーナ向けのオープンなcradle-to-gate排出係数ライブラリ。環境拡張産業連関(EEIO)分析に基づき、2022年ガーナセディ建て生産者価格あたりのkg CO2e排出原単位を提供する。シナリオエンジンも同梱され、サプライチェーン排出量算定に活用できる。

Suzuki T.

環境属性（再エネ・低炭素等の価値）を製品間でどう配分し会計処理するかを論じる研究。マスバランスモデルにおける非比例的配分の適用可能性と限界を検討し、信頼性・比較可能性の確保に向けた条件を提示する。企業の環境主張や開示の一貫性を高める基礎的論点である。

Fang B.

電力システムにおける限界炭素排出係数（MEF）の動的特性を、データ駆動型の手法で導出する研究。時間変動する電力供給構成を反映した排出係数の精緻化を狙う。Scope 2算定や需要側の脱炭素意思決定の精度向上に資する基盤的貢献。

Yang H.

下水処理プロセスにおける温室効果ガス排出係数を評価する研究。抄録が無いため詳細は不明だが、排水処理由来の排出量算定の精度向上に資する内容と推測される。企業・自治体のScope 1排出インベントリ整備に関わる基礎的知見となりうる。

Tombak M.L.

バルト海地域の港湾を対象に、温室効果ガス排出量の算出手法を比較検討した研究。港湾という物流拠点における排出計測の枠組みの差異を整理する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。港湾脱炭素化に向けた算定基盤の標準化を考える上での基礎的知見となりうる。

Iamchamnan P.

冷凍水産加工工場を対象に、組織単位のカーボンフットプリントを算定し、GHG排出削減戦略を検討した研究。工場操業に伴う排出源を把握し、削減策の実現可能性を評価する実務的アプローチを提示する。食品製造業の脱炭素化に向けた算定手法と対策の基礎資料となる。

Fia Rahma, Achmad Luthfi Chamidi

環境会計（EMA・MFCA・炭素会計）を企業戦略に組み込む類型と、それがSDGs達成にどう結びつくかをPRISMA準拠の系統的レビューで検討。環境コストの内部化がグリーンイノベーションを促し、資本コスト低下やグリーンウォッシュ抑制につながることを示す。企業計算とSDG12・13・17を結ぶ公共価値連携モデルを提示し、環境コスト開示の義務化を政策提言する。

Alaa Ahmed, Barween Alkurdi

本論文は、クラウドネイティブな建築オペレーティングシステム（BOS）「BuildOT One」の参照アーキテクチャを設計科学の手法で提示する。ドバイの68棟・25サイト・429メーターから6か月分約700万件のデータを取得し、冷房起因の季節負荷（2月3.41GWh→5月5.25GWh）や太陽光発電、CO2濃度99.2%が1000ppm未満といった屋内環境品質を定量化した。メーターリセットや桁あふれ等の実データ異常への堅牢な取り込みが運用…

Anna V. Ivanova, Svetlana S. Morkovina, Nataliya V. Yakovenko +6

ロシア欧州部の中央森林ステップを対象に、再造林の有効性・最適投資配分・炭素隔離・経済性を統合評価した研究。計量経済モデルやリアルオプション、IPCC炭素会計を組み合わせ、45年で145万t-CO2の隔離、NPV5.3億ルーブル、即時投資の臨界炭素価格約631ルーブル/tを算出。炭素価格が最大の不確実性要因で、正のNPV確率は82.4%と示す。

Beata Łaźniewska-Piekarczyk, Patrycja Miera, Mateusz Moskal +1

ポルトランドセメント系とアルカリ活性化系のコンクリート6種・モルタル4種を、openLCAとCML-IA手法でカドル・トゥ・ゲート評価した研究。CEM III/BコンクリートはCEM I比でGWPを54.8%削減、スラグ・フライアッシュ系アルカリ活性化コンクリートは71.9%削減、CEM III/Cモルタルは76.6%削減を達成した。一方、一部のアルカリ活性化系は毒性・生態毒性・資源関連の影響が大きいことを示し、炭素のみでなく複数影響カ…

Linda

企業のGHGインベントリ（Scope1–3）と生態系レベルの炭素フラックスモデルを連結するオープンソースの炭素会計ツールキット。土壌・ブルーカーボン・水田CH₄・森林・内陸水CO₂放出の6つのMVPカーネルを実装し、質量バランス残差やターゲット漏洩監査、モンテカルロ不確実性評価で結果を検証可能にする。ISO 14064-3準拠のStreamlitアプリとCLIで再現性ある報告を支援する。

J. Drisiya, K Shibu

南インド・アシュタムディ湿地を対象に、土地利用・被覆（LULC）変化を時空間的にモデリングし、沿岸ブルーカーボン隔離量を経済評価した研究。ラムサール条約登録地の炭素貯留機能を定量化し、湿地保全の経済的根拠を示すことを狙う。

Radhika Bhargava

2015年以降の全NDC・NIR・国家通信を分析し、ブルーカーボン生態系を保有する国のうちNIRで24%、NDCで47%がブルーカーボンを計上していることを示した。計上の有無は生態系の規模や歴史的損失よりも政策判断に規定され、不計上は意欲の低さではなく技術・資金能力の制約を反映する。現行の誓約は世界の潜在能力（2050年までに36-56 GtCO₂e）の14%未満（5 GtCO₂e）にとどまり、検証可能な生息地別会計には国際支援が不可欠…

Leonel J. R. Nunes

ブドウ園へのバイオ炭施用に関する統合的レビュー。収量増は酸性・炭素乏乏・非灌漑のトスカーナ3圃場に限られ、他8地点では有意な収量応答はなかった。一方、バイオ炭炭素の長期残留は頑健で、100年後も65〜89%が残存。N2O・CH4削減効果は圃場規模では未確認。炭素価格€90〜243/t CO2-eqが收支分岐点となる。

Ming Lei, Hui Chen, Aojun Lei +3

中国の大学の鉄筋コンクリート造教育棟を対象に、BIM数量から炭素排出量を算定する枠組みを構築し、段階・材料・部材の各レベルでホットスポットを特定した。A1〜A5の総排出量は16,812.69 tCO2e、原単位442.51 kgCO2e/m2で、A1〜A3が94.40%を占めた。コンクリート・鉄筋・ALCブロックでA1〜A3の88.1%を占め、モンテカルロ不確実性分析と低炭素シナリオ評価により統合最適化で7.72%削減可能と示した。

Jack MacKenzie, John Callaghan

搾乳施設の電動化でエネルギー需要と炭素フットプリントが増える酪農場を対象に、GHG排出の正確な計測手法を検討した研究。国レベルの排出係数を地域単位に再評価し、オンサイト再エネと地域別系統ミックスが削減機会に与える影響を定量化する。ネットゼロ政策対応に向けた農場の排出カテゴリ分類・算定の精緻化を支援する。

Besleaga, Andrei Nicolae

生態課題向けの6つの分散台帳システム設計（サプライチェーン認証、医薬品流通、ペーパーレス請求、資源回収、ローミング、炭素クレジットMRV）を提示。共通の「Sustainability-First Consensus（SFC）」プロファイルは、年間エネルギー予算、使い捨てハード排除、署名付きオンチェーン炭素証明とオフセット充足規則、well-known URIによる開示を検査可能な性質とする。仕様・JSONスキーマ・テストベクタ・チェッカ…

Kimei E.H.

反芻動物（牛など）由来の温室効果ガス排出量を推定する際の不確実性の源泉を整理し、不確実性定量化（UQ）と感度分析の手法をレビューした論文。農業・畜産分野の排出インベントリ精度向上に資する知見をまとめる。

Kaitong Yang, Jun Wu, Ling Li +1

出生率低下と人口縮小が進む社会において、家計単位の炭素排出がどのように変化するかを分析した研究。中国の研究機関によるもので、人口動態の変化が排出構造に与える影響を明らかにすることを狙う。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。