論文・プレプリント

(著者不明)

本研究は、CCUSの一環としてCO2をCH4に変換するメタネーション反応を、熱触媒法とプラズマ支援熱触媒法で評価した。NiおよびCoをゼオライト担体に担持し、CeO2助触媒の添加効果を検討。熱触媒法では400℃でCO2転化率94-99%を達成し、プラズマ支援により低温でのメタン生成が可能となることを示した。

(著者不明)

本レビューは、再生可能エネルギー・水素ハイブリッドシステムにおけるリチウムイオン電池の劣化メカニズムと、そのシステム性能・経済性への影響を包括的に評価する。in situ/オペランド分析などの高度キャラクタリゼーション技術を概観し、動的負荷や部分充電サイクルなどハイブリッド特有の劣化要因を考察する。さらに、材料工学や機械学習予測などの緩和戦略を議論し、将来の研究方向としてマルチスケール解析や物理情報機械学習を提示する。

(著者不明)

本レビューは、アルカリ・PEM・AEM・固体酸化物電解によるグリーン水素製造の廃熱回収に着目し、各種ヒートポンプ技術の統合可能性を比較する。蒸気圧縮式（単段・多段・カスケード・超臨界）や吸着式の特性、作動流体、実用上の制約を整理し、直接回収とヒートポンプ支援の使い分けを提案。選定フレームワークでは温度整合性、COP、LCoHを指標とし、地域暖房や工業プロセスへの外部供給と、給水予熱等の内部利用の2つの応用領域を示す。

(著者不明)

大学キャンパスの脱炭素化を、エネルギー代替、インフラ効率、組織能力、炭素フィードバックの4要素を統合したシステムダイナミクスモデルで分析。中国の平均的キャンパスを対象に2025-2035年のシナリオを比較し、エネルギー構造調整が最大の削減効果を持つ一方、組織能力や目標厳格化は技術的展開と結びつかない限り効果が限定的であることを示した。統合的介入が単独対策より低排出を達成する。

Bimo Yudo Kristanto, Ahyahudin Sodri, Evi Frimawaty

インドネシアのパーム油工場を対象に、ISO 14064-1に基づくGHG排出量を算定し、MACC分析で費用対効果の高い削減策を特定。総排出量23,616 tCO2eのうちScope1が89.8%を占め、POME由来のメタンが最大の排出源。LULUCFを含めるとネット排出はマイナス。3つの削減策（ルート最適化、メタン回収、太陽光）で削減ポテンシャルの88.9%を達成可能。

Maria Căldărar, R. Mirea, M. Dombrovschi +3

本研究は、UAV用ハイブリッド推進システムにおいて、Jet-A燃料へのn-オクタノール添加（10%、20%、30%）が燃焼性能と排出挙動に与える影響を実験的に調査した。アイドル時にはO10でCO排出が約9.9%削減され、排気温度も低下したが、高負荷ではオクタノール比率が高いと熱的制約が生じる。O10が最もバランスの取れた性能を示し、小規模ハイブリッドUAV推進の移行戦略として有望である。

(著者不明)

本研究は、日本企業687社（2017-2023年）を対象に、コーポレートガバナンスの観点からTCFD支持の決定要因を実証分析した。Cox比例ハザードモデルとロジットモデルを用いた結果、気候ガバナンスが強く、取締役会のジェンダー多様性が高く、CO2排出原単位が高い企業ほどTCFDを支持する傾向が明らかになった。また、コーポレートガバナンス・コードの改訂がTCFD採用を加速させた。

Chuanqi Chen, Xuepeng GUO, Dongyang Pan +1

本論文は、中国の省間炭素移転の公平性と効率性を評価するための統合産業連関（IO）ベースの診断フレームワークを提案する。省間の炭素排出の移転を分析し、政策立案に資する知見を提供する。中国の地域間炭素格差の是正と排出削減の効率化に貢献する。

Jingwen Li, Shule Li

中国四川省の観光需要に対する複合気候極端現象の直接的・空間的波及効果を、75年間のERA5データと11年間のパネルデータを用いて定量分析。干ばつは局所的に観光を減少させる一方、湿潤高温イベントは涼しい隣接地域への観光代替を促す正の波及効果を持つことを発見。一方、干ばつと乾燥高温は負の波及効果（ブランド伝染）を示し、イベントタイプによって波及メカニズムが異なることを実証した。

Changyan Bai, Jinhua Pang, Liang Wang

本論文は、極端な気候リスクとメディア監督が企業の炭素排出の資本市場価格形成に与える影響を実証的に分析する。中国のデータを用いて、気候リスクの高まりが炭素排出の情報を株価に反映させ、メディアの監督がその効果を強めることを示す可能性がある。投資家の気候リスク認識と情報伝達の役割に示唆を与える。

Cen Huang, Haiyang Liu, Zongtuan Liu

本研究は、地政学的ショック下での中国コンテナ運賃指数（CCFI）の予測レジリエンスを評価。18の潜在因子から8つを選定し、ARIMA、Random Forest、XGBoost、LSTMを比較。2020-2025年の極端な変動期にLSTMが最も高い予測精度を示し、Diebold-Mariano検定でARIMAを有意に上回った。ただし、木系モデルに対する優位性は条件付きである。

M.N. Aldridge, Robert Banks, Bradley Walmsley +9

オーストラリアの肉牛・羊産業は、メタン排出の少ない家畜の遺伝的選抜によりGHG排出削減に貢献できる。本報告は、メタン形質の定義や選抜指標への組み込み方法、大規模表現型収集の課題と国際協力の必要性を整理し、持続可能性指標の実装に向けた提言を行う。

Ali Taha Yaseen

イラクの内部・外部監査人を対象に、持続可能性リスク開示と気候変動リスク開示が財務報告の質に与える影響をアンケート調査で分析。両開示は財務報告の質と有意な正の関係があり、特に気候変動リスク開示の影響が強いことを示した。環境・気候リスク開示の強化が財務報告の透明性向上に有効と結論。

Marcus Becker, Timo Zimmermann, Judith Maria Beermann

ドイツのプロサッカークラブBVBの8年間のサステナビリティ報告書を、GRI原則に基づくRAGワークフローで縦断分析。RAGによる証拠スコアは中程度で変動し、完全性やサステナビリティ文脈のスコアが低い。RAGが開示レビューを構造化できる一方、専門家判断の必要性を示す。

Khaled Salmen Aljaaidi

サウジ証券取引所上場企業を対象に、サステナビリティ・ガバナンス（委員会、報告書、保証）と報告炭素排出量の関連を2014-2021年のパネルデータで分析。外部保証とガバナンス複合スコアは排出量と正の相関を示し、ガバナンス強化が排出の可視性を高める可能性を示唆。SDGs 12,13,16への示唆を議論。

Ebubechukwu Udo Ngwobia

本研究は、ナイジェリアの中小企業（SME）におけるサステナビリティ報告の実践を、促進要因、動向、課題、影響、将来展望に焦点を当てて検討した。ステークホルダー理論と正当性理論に基づき、SMEの採用動機を探求。認識不足、規制ギャップ、技術能力不足、コスト高が障壁であることを指摘し、簡素化された報告枠組み、政策インセンティブ、デジタルソリューション、ステークホルダー関与の重要性を強調する。

Shelpiani Dewi, Anissa Yuniar Larasati

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業28社を対象に、サステナビリティ報告書の開示と機関所有が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。収益性の調整効果を検証した。結果、サステナビリティ開示は企業価値に負の影響、機関所有と収益性は正の影響を与えるが、収益性の調整効果は確認されなかった。

Khofi Fatul Auliah, Iwan Fakhruddin, Ani Kusbandiyah +1

インドネシアのイスラム商業銀行14行を対象に、ESG・CSR開示が企業価値に与える影響を、コーポレートガバナンスの調整効果を加えて分析。パネルデータ回帰の結果、ESGとガバナンスは直接効果を持たず、CSRのみが正の有意な効果を示した。ガバナンスの調整効果は確認されず、イスラム銀行ではザカート等の社会的特性を反映したCSR開示が重要であることが示唆された。

Fawad Abbasi Abbasi

イタリア企業70社（2014-2023年）のパネルデータを用い、ESG開示の各側面（環境・社会・ガバナンス）と企業レバレッジの関連を分析。環境とガバナンスの開示はレバレッジと有意に正の関連を示し、社会開示は非有意。ESG開示は均質な資金調達要因ではないことを示唆。

Nareswari Putri Sestina, Dina Hidayat

インドネシア証券取引所のエネルギー企業60社を対象に、ESG開示とグリーンイノベーションが企業価値に与える影響を分析。パネルデータ回帰の結果、両者は企業価値に有意な影響を与えず、財務的柔軟性はグリーンイノベーションの効果を弱めることが示された。市場が持続可能性戦略を十分に評価していないことを示唆する。