論文・プレプリント

Lavin J.F.

本論文は、新興市場におけるESG報告の質と取締役会の多様性（heterogeneity）との関係を実証的に分析する。取締役会の構成がESG開示に与える影響を検証し、コーポレートガバナンスと持続可能性報告の関連性を明らかにすることを目的とする。

Lavin J.F.

本論文は新興市場におけるESG開示の程度と、取締役会の特性（規模、独立性など）および所有構造（機関投資家、外国人株主など）との関連を実証的に分析する。コーポレート・ガバナンス要因がESG情報開示の質と量に与える影響を明らかにし、新興市場の開示慣行向上への示唆を提供する。

Alsayegh M.F.

本論文は、ESG開示が企業の経済・環境・社会的パフォーマンスに与える影響を検討する。開示が企業の持続可能性向上に寄与するメカニズムを分析し、実務への示唆を提供する。

Zhou X.

本論文は中国企業のESG開示パフォーマンスを分析し、開示の質と企業特性の関係を検討する。最適化のための方策を提案し、中国のESG開示制度の発展に示唆を与える。

Yang Y.

本論文は中国の社債市場を対象に、ESG開示が信用スプレッドに与える影響を実証分析する。ESG情報の透明性が投資家のリスク評価を低下させ、資金調達コストに影響するかを検証する。中国特有の制度環境を考慮した分析で、ESG開示の経済的価値を示す。

Dempere J.

本論文は、女性活躍推進が企業のESG開示に与える影響を分析する。女性の取締役参画や従業員の多様性が、ESG情報開示の質や量にどのように寄与するかを検証し、コーポレートガバナンスと持続可能性報告の関連性を明らかにする。

Volodymyr A. Kolodiychuk, Mykhaylo B. Kurtyak

ウクライナのアグロホールディングを対象に、戦時下での物流破壊や労働力不足といった危機下で、CSRが企業統治システムのレジリエンス（適応・学習・再生能力）を高める4つの経路（人材資本、ステークホルダー関係、ESG実践、評判資本）を理論的に提示する。CSRを単なる評判管理ではなく、経営維持と復旧の戦略的手段と位置づけ、ESG統合の重要性を論じる。

Yuyao Zhao, Yating Zeng, Wen-Dai Lv

中国の高リスク産業に上場する企業のパネルデータ（2012-2024年）を用いて、安全投資が全要素生産性（TFP）を有意に向上させることを実証。その効果は組織レジリエンスの強化と資金調達制約の緩和を通じて発現し、安全投資水準が高い企業や国有企業、内部統制が弱い企業で顕著。さらにTFP向上を通じて持続可能な発展とESGパフォーマンスを改善することを示す。

Zhen Wang

本研究は、中国の公正競争審査制度（FCRS）が企業のESG行動を促進するかを、新制度派経済学の枠組みで実証分析した。FCRSは行政独占を抑制し、市場メカニズムを強化することで、グリーンイノベーションの促進、資金調達コストの低減、所得分配の最適化を通じてESG行動を有意に向上させる。さらに、同一の制度的圧力が実質的なESG実施と戦略的ブラウンウォッシングの両方を引き起こすという新たな知見を提示する。

Yucheng Li

中国A株企業（2015-2022年）を対象に、ESG格付機関間の評価乖離が企業のグリーンイノベーションの持続性に与える影響を実証分析。乖離は資金調達制約と事業リスク増大を通じて持続性を損なうことを発見。重汚染企業や非国有企業で影響が顕著。

Zixi Xu

本論文は、ESGパフォーマンスが高い企業ほど税回避行動が抑制されることを実証。そのメカニズムとして、ESGが資金調達制約を緩和し、税回避への依存を弱めることを示す。非国有企業、内部統制の質が高い企業、アナリスト注目度が高い企業で効果が顕著。ESGガバナンスの経済的帰結と税回避抑制への政策的含意を提供。

Richard Nana Boateng, Elias Appiah‐Kubi, Esther Sarfo

本研究は、資源制約のある中小企業（SME）における持続可能性報告の促進要因として、感情的知性（EI）の役割を調査。416社の調査データを構造方程式モデリングで分析し、EIが持続可能性報告を有意に向上させ、その関係を環境配慮行動が媒介することを示した。さらに、デジタル化が環境配慮行動と持続可能性報告の関係を増幅することを発見。コスト効率的なレジリエンス戦略への示唆を提供する。

Risya Murdani

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業15社（2020〜2024年）を対象に、グリーン投資、サステナビリティ報告、炭素排出開示が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、グリーン投資は企業価値に有意な影響を与えず、サステナビリティ報告は負の影響、炭素排出開示は正の影響を与えることが示された。市場の反応は情報の種類によって異なることを示唆する。

Mutia Sharifa Zulmar

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業77社（342企業年）を対象に、ESG報告保証、同一監査法人の利用、Big4監査人が監査品質に与える影響を検証した。修正ジョーンズモデルによる裁量的発生額を監査品質の代理変数として固定効果モデルで分析した結果、これらの要因は監査品質に有意な影響を与えなかった。企業規模とROAは正の影響、損失は負の影響を示した。

Muhammad Sulchan Fathoni, Topan Yuli Anggara, Tabita Titah Dewanti +1

インドネシアのPROPER環境評価制度で義務化されたSROI（社会的投資収益率）の実践を、地熱発電所のCSRプログラム事例から分析。信頼性を高める6つの評価原則（重要性、方法論的保守性、仮定の透明性、方法論的三角測量、体系的振り返り、ステークホルダー検証）を特定し、SROI比率1.59は控えめだが方法論的抑制と評価の信頼性を示すと解釈。

THOMAS, ANTONIO, SCANDURRA, GIUSEPPE

本研究は、イタリアの上場銀行のESG開示の質を、統合報告書（IR）のガイドラインと比較して評価する。分析の結果、銀行の非財務情報開示は概ね良好であるが、報告書の簡潔性や利害関係者へのアクセス容易性、時間的・空間的な比較可能性、経済的・持続可能性パフォーマンスの関連性の明確化など、IRの目標が完全には達成されていないことが示された。

Islam, Md Jaber Al

本論文は銀行の環境関与が資金調達コストを低下させること、ESG論争が利益増加型の利益管理を誘発すること、経営者の能力がESGウォッシングを抑制することを国際サンプルで実証する。規制当局や投資家への示唆を含む。

Omehe, Raphael, Dr. Amahi, Fidelis U., Tutuvwe, Victor

ナイジェリア上場金融企業36社を対象に、ESG開示がROA、ROE、EVA、Tobin's Qなどの財務指標に与える影響を回帰分析で検証。結果、サステナビリティ開示は財務業績に有意な影響を与えることを示し、金融機関への強制的なサステナビリティ報告義務化を提言している。

Cut Darmawati, Chairanisa Natasha Miraza, Muhammad Ichsan Adnan

本研究は、Scopusデータベースから2021〜2024年に発表されたサステナビリティ会計・ESG報告に関する42件の論文を系統的レビューと内容分析で検討し、主要テーマ（サステナビリティ開示、グリーン会計、ESG報告、環境情報の質、財務的重要性）を特定した。また、方法論や地理的分布の多様性も明らかにし、今後の研究基盤を提供する。

(著者不明)

本稿はウズベキスタンの国営石油ガス企業ウズベクネフテガスのESG開示と投資持続性の関係を分析。非財務報告が環境・財務・ガバナンスリスク管理に重要であるとし、同社は基礎的なESG開示体制を構築したが、外部保証や環境KPIの詳細化、ESG目標と投資戦略の連携強化が課題と結論づける。