論文・プレプリント

Gaganis C.

経営能力（マネジリアル・アビリティ）と企業の温室効果ガス排出量の関係を実証的に分析した研究。要旨が入手できないため詳細は不明だが、経営陣の質が排出パフォーマンスに与える影響を扱うとみられる。企業の環境パフォーマンスを経営ガバナンスの観点から捉える視点を提供する。

Lei Wang, Zhaoming Yang, Tingqiang Chen

エネルギー企業の低炭素移行における炭素リスク管理戦略を、対称・非対称な情報構造の観点から分析した研究。情報の非対称性が企業のリスク管理行動や移行判断にどう影響するかを理論的に検討する。要旨未取得のため詳細な実証結果は不明だが、情報開示とリスク管理の連関に着目する点が特徴。

Huang Q.

自然災害の発生が企業のESG開示行動に与える影響を、リスクの顕在性（サリエンス）の観点から分析した実証研究とみられる。災害経験が経営者の気候リスク認識を高め、開示の量・質を変化させる可能性を示唆する。要旨未取得のため詳細は不明だが、気候リスクと開示行動の因果関係を探る点が特徴的。

Madan Mohan Varshney

インド上場100社の2018〜2024年パネルデータを用い、物理的気候リスク・気候変動活動・炭素パフォーマンス・移行リスクが配当性向、EPS、PERに与える影響を固定効果回帰で分析。物理的リスクは市場指標を有意に低下させ、気候変動イニシアチブと低炭素強度は配当・EPSを高める。移行リスクはEPSに正、PERに負で、移行エクスポージャー企業が割安評価されることを示す。

M. Maneesha, N. Saravanabhavan

インドの災害データから2014〜2024年の月次気候リスク指数（CRI）を構築し、金融セクター株価リターンとの関係を複数手法で検証した。平均効果・分布・構造変化・因果性のいずれの分析でも統計的に有意な価格付けは確認されず、下位中位分位の効果も単一の極端観測の除外で消失した。一方リターンがCRIを予測する関係が示され、両者がマクロ経済環境への共通エクスポージャーを反映している可能性を示唆する。

Y.-Z. Chen, L.-Z. Yang, Zu-Yong Mao +2

京津冀都市圏を対象に、水災害・水環境汚染・資源利用の3次元で水システムリスクを定量化し、それを多層計画モデルに初めて組み込んだ研究。経済便益最大化・社会的不平等最小化・汚染排出最小化を階層的に解き、水配分と経済便益の増加、汚染と不平等の低下を示す。河北の多くの都市でリスクが年1.52〜3.23%上昇する一方、水利用効率は年6.08%改善する。

Anyifang Zhang, Ziheng Zhu, Qin Jiang +2

物理ベースの熱帯低気圧（TC）ハザードモデルと電力系統最適化モデルを結合し、中国の変動性再エネ（VRE）拡大に対するTC気候変化の影響を空間的に評価。TC起因のVRE経済損失は歴史的基準（1975–2014年、年0.37億ドル）に対し21世紀末に10〜20倍へ増大し、風力が増加分の87〜91%を占める。損失増加は2021–2060年は曝露要因が、2061–2100年はハザードと曝露の相互作用が支配的。最適な強化策は損失の54〜67%を相…

Hamza Nizar, Ali Uyar, Muath Abdelqader +2

気候ショックが企業行動や経営判断のタイミング（「企業の時計」）にどう影響するかを、政治環境とグリーン・ガバナンスの役割に着目して分析した研究とみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、気候リスクと企業統治・政治要因の相互作用を扱う実証的枠組みが想定される。

Yu Bai, Fangfei Yu, Tiantian wu +1

気候変動に関するソーシャルメディア上の注目度が株式市場の動向を予測しうるかを検証した研究。投資家センチメントと気候リスク情報の伝播経路に着目し、SNS指標の予測力を実証的に分析する。要旨未取得のため手法・結論の詳細は不明。

Guanna Pan, Ulrike Kornek, Chen Chris Gong +3

169カ国を対象に、化石燃料生産・気候被害・再エネポテンシャル・陸域炭素隔離の4次元で気候関連資産を定量化した研究。統合評価モデルと気候予測、被害関数、生物圏データを組み合わせ、複数の緩和シナリオ下での資産変化を評価する。損失と利得は国ごとに異なり、米・EU・中は比較的影響が中程度で、最大経済国が必ずしも気候行動への資産上の利害が最も強い国ではないことを示す。

Horacio A. Aguirre, Kamila Aguirree, João Ayres +3

本論文は、中南米・カリブ海地域の中央銀行にとっての環境物理リスクと移行リスクの影響を検討する。干ばつや洪水、低炭素移行に伴うリスクがインフレ、借り手の返済能力、信用供給、金融安定に及ぼす影響を概観し、ストレステストや開示要件、金融政策運営への統合事例を示す。アルゼンチン・コロンビア・エクアドル中銀の研究を通じ、既存の分析ツールを適応させることで新たな政策枠組みなしに対応可能と結論づける。

Mohammad Haseeb, M. A. Esquivias, Md Emran Hossain +3

企業の気候リスク関連ナラティブ（開示記述）への注目度が実際の炭素排出量とどう関係するかを検証した研究。内部ガバナンスと石炭利用効率が調整要因として働き、グリーンイノベーションが排出削減への緩和経路となることを示唆する。開示の「言葉」と実排出の乖離を測る視点を提供する。

Aharon D.Y.

温室効果ガス排出と株式市場の安定性の関係を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、排出量・気候リスク要因が株価変動や市場評価に与える影響を実証的に検証する内容と推測される。投資家の気候リスク価格評価や移行リスクの市場織り込みに関わる論点を提示する可能性がある。

Yong-Jing Gao, Ya-Han Dong, Norman Mohd-Saleh +2

中国の気候適応都市パイロット（CACPP）を対象に、報告義務のない企業の気候リスク開示が政策導入後に増加するかを検証。パイロット地域で開示強度が高まるが、増加は主に移行リスク項目に集中し、物理的リスクでは有意な増加を検出しない。開示の「量」と「リスク構成」を区別して評価すべきと示唆する。

Xinzhu Wang, Jiatong Dong, Mengmeng Pan

中国A株上場企業2010〜2023年のパネルデータを用い、気候リスクが企業のオープン型グリーンイノベーションを促進することを示す。メカニズムとして外部のグリーン需要の高まりと内部の資源制約が作用し、地域のグリーン普及率・環境予算・グリーン投資家数の増加と金融政策強度の低下が寄与する。一方で気候リスクは総グリーンイノベーションとクローズド型イノベーションを抑制し、協働戦略の有効性を示唆する。

Yuqin Zhou, Zixuan Luo, Shan Wu

本論文は、気候物理リスク・移行リスクと炭素・エネルギー・金属市場間のスピルオーバーを、高次モーメント（リターン・ボラティリティ・歪度・尖度）と分位点時間周波数フレームワークで分析した。高次モーメントのスピルオーバーは顕著だがリターン・ボラティリティより小さいこと、リターン・歪度・尖度は短期、ボラティリティは長期に集中すること、気候リスクは通常受信側だが長期市場下落時に送信側へ転じることを示す。多層ネットワーク分析により、条件付き分位点ご…

Shahana Bilalova, Marthe Wens, Laurine de Wolf +1

オランダ・ヘウル流域を事例に、洪水と干ばつリスク管理のための自然基盤ソリューション（NbS）の実施戦略をステークホルダーとの共創プロセスで検討した研究。気候適応策の計画・合意形成に焦点を当て、地域主体の参加型アプローチの有効性と課題を示す。

Gambhir A.

本論文は、GHG排出経路がもたらす短期的な移行リスク（政策・技術・市場変化）と長期的な物理的気候リスクを統合的に評価する。排出削減の速度と経路選択が、金融・産業にとってどのようなリスクと機会を生むかを示唆する。TCFD・ISSBの気候リスク開示を検討する実務家にとって、シナリオ分析の基礎的視座を提供する。

A. M. Mostafa, A. Khwaldeh, A. Imran +2

DenseNet121とMobileNetを組み合わせたハイブリッド深層学習モデルにより気候変動を予測し、持続可能な気候リスク管理に応用する研究。画像認識系CNNの転用で気候データのパターン抽出を狙う。ESG開示や炭素会計への直接応用は示されておらず、気候リスク評価の手法提案にとどまる。

Tong Niu, Si-Yu Zhu, Lu-Lu Qin

物理的・移行気候ショックから企業デフォルト確率への伝達経路を、解釈可能なANN（MLP＋SHAP）で定量化した研究。北米・欧州・アジア太平洋の上場1,232社（2014–2023）で四半期先PD予測AUCは0.84と線形ロジット（0.72）を上回る。洪水・レバレッジ・干ばつが主要ドライバーで、洪水影響は0.5m超で非線形に急増し高レバレッジ企業で6.8倍。炭素政策ショックは即時、洪水は2四半期後に最大となる。