論文・プレプリント

Isabella Salgado Faustino, L. A. Jacovine, P. P. Rotta +4

ブラジル・ミナスジェライス州の商業コーヒー農場24軒を対象に、IPCCガイドライン（Scope1・2）に沿って農場レベルのGHG排出と、コーヒー樹・永久保存区域・法定保護区による炭素除去を2収穫期にわたり定量化した。多くの農場で除去量が排出量を上回り、窒素施肥が最大の排出源であった。多年生作物における排出・除去の双方を考慮した農場単位カーボン会計の有用性を示す。

Abhijit Biswas, Arindam Bandyopadhyay

本稿はインドのサステナブルバンキングの変遷と現状を、ESG基準の銀行業務への統合に焦点を当てて分析する。主要インド銀行の事例から、ESG統合と銀行評価の間に正の相関があることを示し、堅牢なESG枠組みを持つ銀行ほど財務実績と市場ポジションが良好であると論じる。投資家関心の高まり、技術進歩、政府の支援政策を背景に、長期的収益性と経済レジリエンスに寄与する可能性を強調する。

Ali Noutash, Amin Mansour Saatloo, Gregorio Muñoz-Delgado +1

複数のエネルギーハブを束ねた仮想エネルギーハブプラント（VEHP）を提案し、電力市場参加と電力・グリーン水素の内部トランザクティブ取引を統合する枠組みを示す。ADMMによる分散最適化で各ハブのプライバシーと拡張性を確保し、再エネ不確実性にはロバスト最適化で対応。MICQPとして定式化し、総運用コストを約38.87%削減できることを示した。

Jin-Shu Yang, Jiang Wu, Zhan-Bo Xu +3

産業部門の脱炭素に向け、再エネ比率の高いゼロカーボン産業団地を対象に、水素を軸としたエネルギーシステムの長期最適計画手法を提案。風力・太陽光の長期的なランダム性を非斉次ポアソン過程と伊藤過程でモデル化し、悲観・中庸・楽観シナリオで多段階計画を分析した。悲観シナリオでは割引投資コストが7.5%増、蓄電容量が24.3%増となり、再エネ不確実性が長期投資行動に大きく影響することを示した。

Kainat, Sidra Mariyam, Aneesa Ajmal +1

本論文は、電化が困難な鉄鋼・肥料・化学・海運・航空・長期蓄電などの分野におけるグリーン水素の経済性を検討する。IEA・IRENA・IPCC・世界銀行などの二次データを用い、生産コスト、電解装置容量、需要の不確実性、インフラ不足、資金調達コストが主要な制約だと指摘。再エネ価格、電解装置資本費、稼働率、資金アクセス、長期需要保証が事業成立の決め手であり、政府と民間の協調による再エネ拡大・需要創出・認証基準・リスク分担が不可欠と結論づける。

F. Lezama, Fábio Castro, T. D. de Lima +1

本論文は、時間変動する系統排出係数を明示的に組み込んだエネルギーコミュニティ向け最適化フレームワークを開発した。コスト最小化と排出最小化の二目的を同一制約下で比較し、P2P取引の有無を含む8シナリオをポルトガルの実データで評価。P2Pはコストと排出を同時に低減し、排出志向の運用は料金体系に依存せず最大14%の排出削減を達成するが、料金は約13%増加する。

Luo-Quan Wang, Dan-Hao Wang, Hui-Rong Zhao +1

電気・ガス・水素を連携させた産業パークにおいて、エネルギー流と炭素流を統合的に追跡する最適化手法を提案する研究。炭素の流れを可視化しながら低炭素かつ経済的な運用を図る点が特徴で、水素を含むマルチエネルギーシステムの脱炭素運用に寄与する。抄録がなく詳細な成果は不明。

Xiao Li, Li-Wei Zhu, Wei Zhou +1

炭素取引価格が電動物流車両（EVトラック）の導入普及に与える影響を、システムダイナミクスモデルで分析した研究。炭素価格の水準や変動が物流事業者のEV転換インセンティブをどう左右するかを動学的に評価する。要旨が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、炭素価格政策と運輸部門脱炭素の接点を示す。

P. Yang, B. T. H. Lim, B. Oo

本研究は、オーストラリア建設セクターにおけるLCAベース排出量取引制度（ETS）のステークホルダー採用意向を理解するための概念フレームワークを提案する。制度理論・技術受容モデル（TAM）・ステークホルダー理論を統合し、実施障壁・制度的圧力・行動的構成概念の3群の要因を体系化した。採用は社会技術的・制度的システム内に位置づけられる漸進的プロセスと捉えるべきだと示唆する。

H. Wilting, Daan In 't Veld, Alexandra Marques +1

オランダの最終消費が世界にもたらす生物多様性損失を、生産層分解分析により初めてMSA指標で定量化した研究。2015年の損失は1600万MSA-loss·ha·yrに達し、59%が海外の上流サプライヤー由来だった。住宅と食料が最大の寄与源であり、消費カテゴリーごとに異なるサプライチェーン主体を政策対象とすべきと結論づける。

Chuwan Xu, Jiahui Yan, Junyao Wang +7

固体吸着（S-DAC）と液体吸収（L-DAC）の2方式について、熱力学モデル・LCA・エメルギー分析を統合した持続可能性評価枠組みを構築。統合指標SCIを提案し、S-DACが0.823でL-DAC（0.759）を上回ることを示した。電源・熱源の選択が性能を大きく左右し、PV＋バイオマス熱のS-DACがSCI 0.907で最高、石炭火力L-DACが0.711で最低となった。

Liu He, 邹佰峰, Xing Chiang

1996〜2026年の均衡パネルを用い、再生可能エネルギー消費にσ・γ・空間β収束が存在することを示した。地政学リスク（GPR）が高いほど条件付き空間β収束が遅くなる（LnGPR=0.014, p<0.05）。空間依存と統制変数を考慮しても収束係数は負で有意（β=−0.055, p<0.01）。エネルギー安全保障・技術革新・コスト低減との関連を示唆するが因果ではない。

Xiaoli Yang, Rongrong Li, Qiang Wang

1995〜2023年のOECD35カ国を対象に、IGTデカップリングモデルと三段階DEA（Super-EBM・GML指数）で炭素排出効率（CEE）と成長・排出のデカップリングを分析。OECD諸国は相対的から絶対的デカップリングへ移行し、動的GMLでも低炭素移行が改善。人口規模はCEEに負、AIとサービス部門拡大は効率を有意に高める。

Abdul Nafay Sajid, Zahra Batool, George Nyantakyi

EU非金融企業6650社・年のパネルデータ（2015–2024）を用い、再生可能エネルギー利用が企業の炭素排出強度を低下させることを示した。エネルギー強度が媒介し、CSR委員会がこの負の関係を強化する。高排出・大企業で効果が顕著であり、脱炭素化には再エネ導入に加えエネルギー効率と取締役会レベルのサステナビリティ・ガバナンスが重要だと結論づける。

Wenqi Zhao, Mengfan He

中国280都市・2008〜2023年のフードデリバリーとライドヘイリングの段階的参入を準自然実験として用い、プラットフォーム経済の参入が都市のエネルギー転換指数を約3%押し上げることを示す。効果は転換準備度よりも現行エネルギーシステム性能で大きい。EV普及による資本代替、エネルギー集約産業からの労働再配分と技術高度化、時間節約によるグリーンイノベーション拡大の3経路を提示する。人口高齢化・扶養負担・EV充電インフラが強いほど効果は大きく…

Rabia Akram, Hafiz Muhammad Naveed, Muhammad Usman Anwer +4

RCEP15カ国の2000〜2024年データを四半期化・ICEEMDAN分解し、15種のニューラルネット／深層学習モデルでCO2排出を予測。RBFネットワークがMAE0.028等で最高性能を示した。SHAP分析により技術革新・R&D・特許は排出低減と、グリーンファイナンスは文脈依存的に関連することが示された。解釈可能なAIによる炭素管理の意思決定支援ツールを提案する。

Mo Bi

本論文はソーンスウェイト記念モデルと傾向検出・相関・計量経済分析を組み合わせ、アフリカ全域の気候潜在生産性（CPP）の時空間パターンと規定要因を分析した。1901〜2019年にCPPは低下傾向にあり、気温と降水に強く感応する。2000〜2019年には工業化・エネルギー消費・PM2.5とCPPの関係が方向的に異質で、工業化は環境クズネッツ曲線型、エネルギー消費は双方向、PM2.5は弱い負の相関を示す。

Masood Karamoozian, Hong Zhang, Aminreza Karamoozian +1

PCM内蔵粘土レンガをモジュラー壁に統合するAI支援フレームワークを提案。PINN代理モデルと遺伝的アルゴリズムで気候帯ごとに融点・配合・配置を再最適化し、EnergyPlusとLCAで評価した。温和帯で冷房エネルギー約25%、高温乾燥帯で最大30%削減、炭素回収約3.4年、経済回収約10.6年と試算。設計反復を約40%削減した。

Md. Shahriya Mannan, Sharmin Akter, Md. Kamrul Hassan Tuhin +1

本論文は、アジア・アフリカ・中南米の途上国・新興国における企業のサステナビリティ報告を、決定要因・規制効果・信頼性・国際標準化の観点から批判的にレビューする。企業規模、業種感応度、外資所有、輸出志向が報告の一貫した相関要因である一方、取締役会特性や収益性の知見は不安定である。開示量の増加は必ずしも説明責任の向上を意味せず、象徴的コンプライアンスや保証の後退が併存すると結論づける。

Jovita Nkechinyere Ezeji

ナイジェリア上場工業製品企業9社・2012〜2024年の117社年データを用い、社会サステナビリティ報告（SSR）が経済的付加価値（EVA）に与える影響をパネル変量効果回帰で検証した。SSRはEVAに正かつ有意な効果（β=1.599779, p=0.0012）を示し、社会サステナビリティ開示の質向上が企業価値創造に寄与すると結論づけた。新興国における非財務開示と財務成果の連関を示す実証例である。