論文・プレプリント

S. M. Mofijul Islam, Mohammad Nazrul Islam, Umme Aminun Naher +8

南・東南アジアの水稲作を対象に、スマート土壌健康管理手法（SSHMPs）の収量・窒素利用効率（NUE）・温室効果ガス（GHG）削減効果を109研究の系統的レビューで統合。SSNMやNutrient Expert®は収量6–18%・NUE20–117%改善、INMは収量8–28%・土壌有機炭素14–60%増、AWD灌漑はGWPを約20–36%削減した。効果は文脈依存でトレードオフもあり、導入には政策と普及の連携が必要と結論。

Joseph Obbo, Julius Butime, K.V. Rop +3

本データセットは、ケニアの2020年から2050年までのエネルギー将来像を、部門間のエネルギー連関と調理用燃料を考慮して分析した時間別データと入力ファイルを収録する。BAU・GVT・低排出の3シナリオについて、73・122・244の3解像度で結果を提供する。GENeSYS-Modによるシナリオ分析の基盤データである。

Leichang Cao

中国を対象に、廃棄物由来バイオメタンとCCSを組み合わせたCDR・GHG削減の評価研究を支えるデータセット。最適化された500施設のプラント単位情報（座標、県・地域、年間バイオメタン生産量、CO₂地中貯留までの距離、年間CO₂除去量、ライフサイクル純排出、総削減ポテンシャル、平均削減コスト）と、0.1°格子の全国バイオメタンポテンシャル地図を収録する。資源評価と導入計画の空間的基盤を提供する。

Shrikant Dhondiram Ghodke, Saumya Yaduvanshi, Nikita Balotiya +1

インド・ムンバイ都市圏の住民103名を対象に、電力・家電効率・再エネ・電子廃棄物への意識と行動を調査。環境責任感は教育層を問わず高い一方、BEE省エネラベル認知が高効率家電の採用を約3.4倍予測した。一般的な環境啓発ではなく、製品別の消費者教育と初期費用・リサイクルアクセスの制度的整備が家庭部門の移行に不可欠と結論づける。

Can Tansel Tuğcu, Angeliki N. Menegaki

欧州を対象に、再生可能エネルギーが経済成長へ与える影響をセクター別に分析した研究。閾値モデルと機械学習を組み合わせ、影響が非線形・セクター依存である可能性を示す。再エネ政策と産業構造の関係を定量的に捉える点に貢献がある。

Malluri Goñas, Ligia García, Manuel Oliva +9

ペルー北部のコーヒー農林業システム6区画において、航空LiDARと現地データを組み合わせ、樹冠高・地上部バイオマス・炭素蓄積量を標高別に評価した。混合効果対数モデルにより、樹冠高とバイオマスの間に有意な正の関係（β₁=2.400）が示され、農園レベルのランダム効果がバイオマス動態に大きく影響することが定量的に示された。LiDAR由来の樹冠高は信頼できる構造指標として機能し、非破壊的かつ空間的に明示的な炭素モニタリング手法は、MRVのコス…

Ademola Oluborode Jegede, Matilda Adedoyin Chukwuemeka

2025年のICJ勧告的意見は、気候変動への国家義務が条約だけでなく慣習国際法・人権法・一般原則からも生じると明確化した。本稿は南アフリカの第二次NDCがこの法的基準をどの程度反映するか検証し、緩和目標・適応・損失損害・公正な移行への取り組みを示す一方、石炭依存を踏まえ1.5℃目標との整合に疑問を残すと論じる。NDCを国際協力の道具から国内遵守の評価基準へと変える意義を強調する。

Justin Blau, Calvin Chen, Jason Liu +1

建設業における再エネと化石燃料の利用を、建設機械と組織的意思決定に焦点を当て比較評価した事例研究。建設従事者へのアンケートから、小型・中型機械（スキッドステア、フォークリフト）で再エネ受容が進み、太陽光が最も実現可能と判明。一方、バッテリー容量、寒冷地性能、稼働停止、メーカー対応の遅れが障壁として残る。再エネ機械は小規模案件から段階的に普及し、移行期は化石燃料が併用されると結論づける。

Jean‐Claude Berthélemy, Vincent Nossek, Victor Béguerie

マダガスカル農村部で太陽光マイクログリッドを展開するパイロット事業を、地域レベルのランダム化比較試験で評価した研究。2017〜18年と2023年の家計調査により、電力アクセスと照明・携帯充電などの近代的エネルギー利用が改善し、副業的な新規経済活動も生まれたことを示す。ただし家計の富への影響は限定的で、健康面は改善したが教育面では効果が見られず、理論的変化に含まれた補完的施策の未実施が示唆される。

Mohamed H

サウジアラビアで普及が遅れる住宅用太陽光について、新築ヴィラ開発への設置義務化という政策設計を検討した研究。個々の homeowner 判断に頼らず建設時に一括導入することで、開発者・住民・国内再エネ市場の利害を両立させる。1万戸・120MWpの想定で単純回収約12.4年、年約12.3万トンのCO2削減効果を示す。

Stevanato N, Pellegrini M, Colombo E

本論文は、イタリアを対象に長期多部門エネルギー最適化モデル（Hypatia）と時間別モデル（Calliope）をソフトリンクし、2030・2040・2050年の経路を8760時間の気象ストレステストで検証する枠組みを構築した。代表時間スライスによる集約はシナリオ解釈を大きく歪め、VRES主導のネットゼロでは2050年の蓄電池必要量が473GWhから26,107GWhへ、システムコストが699億€から1,866億€へ増大する。一方、低コス…

(著者不明)

本稿は炭素会計と監査のためのプロト標準（暫定標準）を提案する研究である。タイトルからは「E…」で示される手法・枠組みを基盤に、排出量の算定と検証の標準化を目指すものと推察される。抄録が入手できないため、具体的な貢献や知見の詳細は確認できない。

Lilla, Stefano, Morini, Martina, Borghetti, Alberto +3

本論文は、EVの使用済み車載電池（セカンドライフ電池）を定置型蓄電池として活用する技術的・経済的可能性を検討する。二段階MILPフレームワークにより、BESSの最適充放電スケジュールと投資NPVを最大化する最適容量構成を導出。太陽光発電・負荷・蓄電池を含む実ケーススタディで検証し、セカンドライフ電池の経済性は一次電池とのコスト差、残存SOH、アービトラージ・ピークシェービング等の収益に強く依存することを示した。

Karakitsios, Ioannis, Dimeas, Aris, Karapidakis, Emmanuel +1

本論文は、ギリシャの電力市場（前日市場・需給調整市場）における蓄電池の収益を最大化する最適化モデルを用い、蓄電池導入拡大に伴う競争激化が市場価格や調達可能な調整エネルギー量に与える影響を分析する。得られた収益ストリームからMIRR（修正内部収益率）に基づく経済性評価を行い、異なる価格動向下での蓄電池投資の実現可能性を検討している。

Sossan, Fabrizio

本論文は、系統連系型エネルギー貯蔵の用途を整理した分類体系（タクソノミー）を提示し、周波数調整や電圧支援などの短時間サービスから、日内ピークシェービング、季節間バッファリングまでを網羅する。貯蔵の価値は接続点と用途に強く依存し、発電・需要家併設型と系統独立型では事業性が異なると指摘する。スイス規制の文脈を重視し、Innosuisse支援のSTOREプロジェクトの課題を紹介する。

Handique, Akash Jyoti

REMix-PICモデルを用い、14の太平洋島嶼国における将来のエネルギー転換シナリオを可視化した補足データセット。最終エネルギー需要、再エネ発電容量と寄与、熱生成、将来エネルギー商品の均等化発電原価、電解槽容量、蓄電池要件の予測を含む。島嶼国特有の制約下での脱炭素経路と投資ニーズを示す。

Huppmann, Daniel, Riahi, Keywan, Clarke, Leon +47

シナリオコンパス・イニシアチブによる第2回年次リリースの全球排出経路アンサンブル。世界およびR5・R9・R10地域集計の時系列データとメタ指標を収録する。2025年のコミュニティ更新版を基に拡充され、緩和ベンチマーク分析の基盤データを提供する。

Tang Fushen, xujinjin, Su Likai +1

本研究は、バッテリー電気自動車向けに統合熱マネジメントシステムを開発し、AMESimで夏期冷房・冬期暖房・定速走行の各条件を評価した。統合冷却は電池と車室を同時に考慮するとSOCを約5%余分に消費する一方、エネルギー優先時は電池優先戦略が最適だった。冬期はモータ廃熱回収(WHR)で約1.5kWの熱を再利用でき、-10℃で予熱時間を約200秒短縮。WHRとMPCの併用で最終SOCが2.24〜3.57%向上し、航続距離は約36.5〜41.9…

方运霆

中国東北地方の水田・大豆畑で、ケイ酸塩鉱物（ウォラストナイト）粉末を施用する強化風化（ERW）技術を1作期の圃場試験で検証した3論文の統合データセット。0〜10 t/haの施用勾配で、収量・品質・土壌理化学性・炭素画分・ヒ素/カドミウム蓄積を測定。5 t/haの中用量で増収、土壌改良、炭素隔離（フィトリスク被覆炭素・無機炭素）、重金属抑制の複合効果を示す。ERWの農学的実現性と環境リスク評価に実証的基礎を提供する。

C. E. Gill, G. Goffey, J. R. Underhill

2023年5月開催の第1回エネルギー地球科学会議の論文集。ネットゼロ達成に向けた地球科学的協働を目的とし、炭化水素、CO2貯留、洋上風力の地盤モデリング、地熱、リチウム・水素・ヘリウム探査などを扱う。地下資源・地下空間の知見がエネルギー転換の各技術を支えることを示す。