論文・プレプリント

César Ayabaca-Sarria, Salvatore Reina-Guzman, Mario Cesén-Arteaga +3

エクアドル・アンバトの文化観光イベント「果物と花の祭典」向け仮設インスタレーションのLCAを実施。総排出量は408.46 kg CO2eで、建設段階が最大（272.00 kg）を占め、次いで輸送（85.00 kg）、原材料抽出（43.96 kg）と続く。使用段階は受動的構造のためほぼゼロ、廃棄段階は7.50 kgだった。embodied carbonが主要な環境負荷であることを示し、仮設文化インフラの設計初期段階へのLCA統合の価値を強…

L. Caldas, Carolina Mendonça de Freitas Mendes de Souza, Marcella Carimundo

本研究は建物のカーボンフットプリント（CFP）算定におけるデータ品質を評価するため、系統的文献レビューで不確実性要因を特定し、「建物CFPデータ品質マトリクス（DQM-CF）」を提案した。ブラジルのコンクリートブロック壁を事例に適用し、CFPは17.89～74.31 kg CO2/m2と算定された。データ選択とモデル仮定が結果に大きく影響することを示し、建設分野の脱炭素化と意思決定の精度向上に寄与する。

Navodya Dahami Wijesundara

生分解性建材とデジタルライフサイクル管理を統合した「バイオデジタル改修フレームワーク」を提案・検証した研究。菌糸体複合材の間仕切りとヘンプクリート断熱改修の2事例で、最大58%の内包炭素削減と高い循環性（MCI>0.8）を確認。AI支援意思決定とマテリアルパスポートが再利用・制御された生分解を可能にする一方、耐久性・認証・コストが導入課題として指摘された。

Tiina Vainio-Kaila, R. V. D. van den Brink, Paula Ala-Kotila +2

本論文は、建物のエンボディドカーボン（建設段階に固定されるCO2）が、調達先の選定や建設現場での意思決定によってどう変動するかをフィンランドの事例から分析する。資材調達と施工プロセスの選択が排出量に与える影響を明らかにし、建設業の脱炭素に向けた実務的示唆を提示する。

Angga Eka Wahyu Ramadan, W. Widodo, Erick Abriandi +1

インドネシアのPertamina燃料ターミナルが西ジャワの2ヘクタールの生物多様性保全・植林プログラムを評価。AI・QRコード・ジオタギングを統合したARUNA Carbon Intelligenceで樹冠・苗木・下層植生・リターのバイオマスを計測し、二重計上を排除し空間解像度を向上。炭素インベントリ費用を75.6%削減（1回あたりIDR 22,500,000→5,500,000）した。

Sehar Saleem, Zakaria Boulanouar, Shumaila Zeb +1

118カ国・2004〜2022年のパネルデータを用い、フィンテック導入(FTA)・金融発展(FD)・デジタル金融リテラシー(DFL)・グリーン成長(GG)のPCA指標を構築。System-GMMと2SLSで動的関係を推定した。FTAとDFLはGGと正に関連し、FDは概ね負。FTAは先進国でU字型、途上国では正の凸関係を示し、DFLは途上国・金融危機時に最も強い効果を持つ。デジタル金融の持続可能性効果は技術成熟度・利用者能力・発展段階・危…

S. Saputri, Ersi Sisdianto, Nurhayati Nurhayati

インドネシアのシャリア商業銀行5行を対象に、2018〜2024年のサステナビリティ報告書と年次報告書を用いて、グリーンコーポレートガバナンスとグリーンファイナンスが持続可能なガバナンスに与える影響を定量分析した。両者はいずれも持続可能なガバナンスに正の有意な影響を与え、同時に適用した場合も同様の結果が確認された。イスラム教のカリフ（代理人）思想に基づく環境保全の義務とも整合する。

S. A. Nosherwani, L. Azevedo, M. Pinto

本レビューは、燃料・化学品・炭酸化・コンクリート養生・EOR・バイオ製品・園芸など主要なCO2利用（CCU）経路を横断的に評価し、技術成熟度・展開障壁・ライフサイクル影響・市場性・政策枠組みを整理する。CCUは特に脱炭素困難セクターの産業脱炭素化に寄与し得るが、大規模展開にはプロセス効率改善、再エネ統合、LCA手法の精緻化、支援政策が不可欠と結論づける。

Armando Manuel Muchimba, Fabiano Fernandes Bargos, E. C. Romão

本論文は、水素をエネルギーキャリアとして捉え、生産経路・技術成熟度（TRL）・課題・展望を体系的文献レビューで統合的に整理した。脱炭素への貢献は生産経路に強く依存し、現状は化石燃料由来が主流である一方、グリーン水素の排出削減ポテンシャルは大きい。生産・貯蔵・輸送・利用のバリューチェーン全体の制約が大規模展開を妨げるが、技術進歩と適切な政策が普及を後押しし得ると結論づける。

Wen-Cheng Wu, Yi-Min Wu, Xin-Da Shen +3

再生可能エネルギー資源と工業立地の地理的ミスマッチを解消するため、複数の再エネ基地が送電網を介して水素・アンモニア生産拠点を共同供給するマルチサイト確率計画フレームワークを提案。立地・容量決定とシナリオ別運用を分離する二段階確率計画をマルチカットBenders分解で求解し、空間的補完性を活用することで単一拠点計画より経済性が向上し、水素貯蔵の調整需要を削減できることを示した。

Jiyizhe Zhang, P. Yaseneva, Alexei A. Lapkin

本稿は、AIとデジタル化が化学産業のネットゼロ移行をどう加速するかを論じるAccount論文である。データマイニングによるバリューチェーン分析とネットゼロ原料の統合、AIによる触媒・溶媒・反応条件の探索加速、AIエージェントと知識グラフを用いたプロセス設計・LCA自動化の三領域を提示する。持続可能性は単一製品ではなくライフサイクル・公平性・生物多様性・サプライチェーンを含む複雑系として捉えるべきだと主張する。

Anu Agarwal, A. Kanudia, Tarun Sharma

本論文は、インドのネットゼロ移行においてリチウム供給制約を統合エネルギーシステムモデル（KINESYS-TIMES）に組み込み、17シナリオで電動化・技術選択・移行コストへの影響を定量化した。制約が厳しい場合、システムは電動化を抑制し水素・バイオ燃料・ハイブリッドへ再構成され、リサイクルは2045年以降に寄与する。リチウム制約は排出量やエネルギー安全保障と並ぶ独立した計画次元であることを示す。

Zhui-Hui Yi, Wu-Rong Li

本研究は動学的応用一般均衡モデルと貿易付加価値分解手法を用い、炭素国境調整措置（CBAM等）がグローバルバリューチェーンの分業構造に与える異質な影響を4シナリオで定量分析した。炭素関税は厚生と経済利益を途上国から政策実施国・先進国へ移転させ、中間財貿易の地域化と途上国の付加価値創出を抑制する。中国など基礎製造業経済は前方参加の圧力と相対的地位低下の二重課題に直面し、GVC全体のリスク耐性が弱まることが示された。

Linhui Wang, Bin Guan, Tiankui Zhu +5

再生可能水素と持続可能な炭素源を用いる真にグリーンなメタノール経路を、155件の文献レビューで整理した。化石由来プラントの改修は移行的扱いとし、電解・光触媒など未成熟経路も含め、技術成熟度・エネルギー需要・ライフサイクル排出・平準化コスト・原料供給・インフラ・運用柔軟性で比較した。TEA/LCA比較可能性のプロトコル、統合評価の条件付きルール、地域別経路選択マトリクス、動的検証ギャップ分析の4点を提示し、普遍的優位経路は存在しないと結論…

Chaoshuo Liu, Junnian Song, Shiyu Deng +4

農業・林業残渣（AFR）を活用した統合型AFR-to-Energyシステム（IAES）を、全球変化分析モデルとライフサイクル評価を組み合わせて評価した研究。2060年までのSSP-RCPシナリオ下で、SDGsへの寄与が地域の残渣賦存量・技術構成・社会経済条件により大きく異なることを示す。カナダや東欧は高い持続可能性便益を示す一方、多くの低中所得地域や中国では限定的な見通しにとどまる。

Qingshan Luo, Yun Wang, Yunkai Yu +8

中国広西地域のパルプ・紙産業を対象に、cradle-to-gateのLCAで単独型と統合型の生産モードを比較した。統合型は中間工程の排除と構内シナジーにより経済単位当たりの環境影響が最小で、GWPは1398.7〜6069.4 kg CO2-eq/万元と単独型を下回る。エネルギー構成が最大の規定要因で、内部回収の最大化と再エネ導入によりエンドポイント影響を19.3〜84.0%削減可能。統合→地域共生→エネルギー転換の階層的脱炭素経路を提案…

Esti Qama, Sahrullah Sahrullah, Safri Haliding

インドネシア証券取引所LQ45指数の公開企業を対象に、サステナビリティ報告の経済・環境・社会の各側面がROA・ROEに与える影響を2020〜2024年で定量分析した。環境側面は社会的正当性と業務効率を通じて財務業績に正の有意な影響を与える一方、経済側面はコンプライアンス志向のため有意でなく、社会側面は短期コストでROAに影響しないが投資家信頼を通じROEに有意な正の影響を示した。

Alvaro Sabio, Domingo Martínez-Martínez, Javier Andrades

本論文は非財務情報報告に関する学術研究の知的構造を体系的に評価し、任意開示と強制開示という二つの研究潮流をマッピングした。GRIガイドラインやEU指令2014/95/EUといった政策マイルストーンが研究を強く駆動しており、任意開示は資本コスト・環境パフォーマンス・正当化に、強制開示は規制影響・ガバナンス・透明性に焦点を置くことを示す。両潮流は制度理論・エージェンシー理論・正当性理論を共有し、CSRD/ESRSへの移行に対する予測的示唆を…

HOLOSS - Holistic and ontological solutions for sustainability, Idener (Spain), Phase Change Material Products (United Kingdom) +1

集光型太陽熱発電（CSP）と蓄熱（TES）を対象に、Safe and Sustainable by Design（SSbD）枠組みと循環経済戦略を組み合わせたエコデザイン手法を提示。COOPERANTプロジェクトの開発初期段階で、TES材料（固体蓄熱材・相変化材料）に対する設計ガイドラインを導出し、重要原材料の削減や安全な循環性の確保を狙う。他セクターへの展開可能性も示す。

Yodrak Nantapanich

タイ証券取引所上場企業を対象に、ESG開示と租税計画（タックス・プランニング）の関係を検証した実証研究。企業がESG開示をステークホルダー対応として行うのか、正統性獲得のための印象管理として行うのかを、税務行動との整合性から問う。ESG開示の実質性（グリーンウォッシュか否か）を税務という外部指標で測る視点を提供する。